最新記事
医療

【Q&A】どこが画期的? 費用は? アルツハイマー新薬「レカネマブ」をめぐる、さまざまな疑問に答える

ALL ABOUT LECANEMAB

2023年11月14日(火)14時10分
ジェームズ・E・ガルビン(マイアミ大学医学大学院教授、神経学)
アルツハイマー病の原因となるアミロイドベータの沈着(イメージ) ARTUR PLAWGO/ISTOCK

アルツハイマー病の原因となるアミロイドベータの沈着(イメージ) ARTUR PLAWGO/ISTOCK

<世界初のアルツハイマー病治療薬はどこまで期待できるのか>

去る9月25日、アルツハイマー病の進行を抑制する世界初の治療薬レカネマブ(製品名レケンビ)の製造販売が日本でも承認された。開発したのは日本のエーザイと米バイオジェン。7月のアメリカに続いて日本でも認可が下りたことで、両国合わせて700万を超える患者にとっては朗報となりそうだ。

ただし、過大な期待は禁物。治癒につながる特効薬ではないし、症状の悪化を遅らせる効果も限定的だ。長年にわたるアルツハイマー病とレビー小体型認知症の研究を踏まえ、この話題の新薬について専門家の立場から解説してみたい。

■レカネマブはどういう薬で、どう作用するのか?

私たちの脳には「アミロイドベータ」と呼ばれるタンパク質が自然に存在するが、アルツハイマー病の患者ではこれが神経細胞の周りに凝集してプラーク(細胞外沈着物)を形成し、神経の働きを阻害している。レカネマブはこれに取り付いて無力化するモノクローナル抗体で、2週間に1回、およそ1時間かけて点滴で投与することになっている。

ちなみに「抗体」とはY字形のタンパク質で、血流に乗って体内を巡り、細菌やウイルスのような異物を排除する役割を担う。なかでも「モノクローナル」と呼ばれる抗体は、クローニング(単一の細胞をそっくりコピーする技術)によって無限に複製される。

■どこが画期的なのか?

早期段階の患者にとっては画期的な薬かもしれない。アルツハイマー病患者の脳に蓄積したアミロイドベータを取り除くことで、症状の進行を遅らせる効果が期待できる。
臨床試験の結果については、2つの論文が発表されている。

1つ目は今年1月のもので、臨床試験第3相の結果を報告している。被験者は1795人で、その半数にはレカネマブを、残りの半数にはプラセボ(偽薬)を投与した。結果、レカネマブを投与した患者には統計的に有意な効果が認められ、安全性に関する要件も満たしていた。画像診断や血液検査でもアミロイドベータの減少が確認されたという。

また患者の神経細胞内に蓄積して機能を損なう「タウ」タンパク質の減少も確認され、脳の損傷や変性の度合いを示すその他のタンパク質の減少も確認された。

もう1つは昨年12月に発表された論文で、こちらは856人が参加した臨床試験第2相の結果を報告している。ここでもレカネマブを投与した患者では、脳の画像診断でアミロイドプラークの有意な削減が認められ、血液検査でもアミロイドとタウの数値低下が見られ、症状の進行が抑制されていた。

■結果をまとめると?

第3相試験では、18カ月にわたってレカネマブによる治療を継続した。結果、レカネマブ投与群では対照群(偽薬を投与したグループ)に比べて、病気の進行が27%ほど遅かった。

また認知力テストの結果では、レカネマブ投与群は対照群に比べて、低下の度合いが26%少なかった。日常生活に必要な各種機能についても、その喪失ペースが36%遅かった。そしてレカネマブ投与群では、脳内のアミロイドベータ沈着物の量が顕著に減少していた。

アルツハイマー病治療薬の臨床試験でこれほどの効果が報告された例は過去にない。治癒には至らないが、身体的・認知的・機能的な衰えを有意に遅らせることが期待でき、患者のQOL(生活の質)の改善につながる可能性がある。

ただし臨床試験の期間は18カ月にすぎず、レカネマブの長期的な効果については、まだ完全に分かってはいない。この点は、より長期の臨床試験の結果を待つしかない。

また、いわゆる副作用も皆無ではない。臨床試験第3相ではレカネマブ投与群の12.6%について、MRI(磁気共鳴映像法)検査で脳の腫れが確認された。対照群で同じ症状が確認されたのは1.7%だった。全体としては、なんらかの症状が出た人は2.8%のみで、主たる症状は頭痛だった。

またレカネマブ投与群の17.3%では、MRI検査で脳に少量の出血が認められた(対照群では9%)。合併症を経験した人はほとんどいなかった。現在進行中の長期試験では少なくとも3人が脳出血で死亡しているが、この3人にはいずれも別のリスク要因があった。

■既存の治療薬との違いは?

現在入手可能なアルツハイマー病治療薬(ドネペジル、リバスチグミン、ガランタミン、メマンチンなど)は、いずれも対症療法的なもので、病気の根本原因に対処するものではなく、臨床的な効果も限られている。

病因そのものに対処する治療薬としては、2021年にアデュカヌマブ(製品名アデュヘルム)が米食品医薬品局(FDA)の承認を受けたが、有効性と薬価に疑問があり、広く使われてはいない。

つまり、レカネマブはアルツハイマー病の早期段階にある患者にとっては、病気の進行を遅らせることのできる世界初の治療薬となり得る。ただし中期や後期の患者に対する投与は承認されておらず、臨床試験も実施されていない。あくまでも早期段階での投与が必要だ。

■費用はどれくらいか?

開発元のエーザイとバイオジェンは、レカネマブの価格と販売計画のガイドラインを既に発表している。またアメリカの高齢者向け公的医療保険制度であるメディケアは、FDAによる正式承認を受けて、保険の適用対象とする方針を発表している。ただし、アメリカの民間医療保険でレカネマブがカバーされる保証はない。

今年1月の時点では、レカネマブの価格は1年分で2万6500ドルと推定されていた。患者を抱える家族にとって、全額自己負担ではかなり厳しい水準だ。一日も早く保険が適用されることを望む。それが患者と、その家族のためだ。

The Conversation

James E. Galvin, Professor of Neurology, University of Miami

This article is republished from The Conversation under a Creative Commons license. Read the original article.

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


日本企業
変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本のスタートアップ支援に乗り出した理由
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国こそが「真の脅威」、台湾が中国外相のミュンヘン

ワールド

米中「デカップリング論」に警鐘、中国外相がミュンヘ

ビジネス

ウォルマート決算や経済指標に注目、「AIの負の影響

ワールド

ドバイ港湾DPワールドのトップ辞任、「エプスタイン
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 7
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    反ワクチン政策が人命を奪い始めた
  • 10
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 8
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中