最新記事
注目ニュースを動画で解説

ロシア不在で南カフカス、中央アジアに大転換...「ロシア後」の地政学を展望【注目ニュースをアニメで解説】

2023年10月5日(木)16時10分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
南カフカス、中央アジア「ロシア後」の地政学

Newsweek Japan-YouTube

<ロシアが「不在」にする中、南カフカスと中央アジアで存在感を増しているのは? この地域の新たなパワーゲームについて解説したアニメーション動画の内容を一部紹介>

黒海とカスピ海に挟まれた南カフカス地方と、カスピ海の東側に広がる中央アジアで、新たな安全保障リスクと外交政策の大転換が起きている。

本記事では、本誌YouTubeチャンネルの動画「ロシア不在で南カフカス、中央アジアに大転換...「ロシア後」の地政学を展望【アニメで解説】」の内容をダイジェスト的に紹介する。

 
◇ ◇ ◇

アゼルバイジャンが隣国アルメニアとの係争地ナゴルノカラバフの重要な補給路を数カ月間遮断したことをきっかけに長年の対立が再燃した。この地をめぐる争いは、両国がソ連を構成する共和国だった時代から続いてきた。

nwyt231005_1.jpg

今もこの問題を複雑にしているのはロシアの存在だ。

ソ連の継承国ロシアは、この地域の盟主的な立場を維持したがっているが、必ずしも平和を守ることに関心はない。2020年の停戦後に2000人のロシア兵が平和維持部隊として派遣されたものの、アルメニアとアゼルバイジャン双方による停戦違反が止まらないのはそのためだ。

nwyt231005_2.jpg

アルメニアはロシア主導の集団安全保障条約機構(CSTO)の創設メンバーでありながら、ロシアに不満を募らせ、今年1月にCSTOの合同軍事演習を自国で開催しないことを表明。代わりに9月にアメリカとの合同軍事演習を実施した。

nwyt231005_3.jpg

これがただちに全面的なロシア離れを示唆するかと言えばそうではない。この地域の経済や安全保障、政治は複雑に絡み合っている。それでもロシアの影響力が低下していることは間違いない。

南カフカスでは今、アゼルバイジャンと親しいトルコや、アルメニアに好意的なイランなどの地域大国の存在感が増している。さらに、限定的ながらアメリカもこの地域の安全保障に関わるチャンスを得た。

また、アメリカは中央アジアでもプレゼンス拡大に乗り出している。

nwyt231005_5.jpg

経済的な競争が激しくなっている中央アジアだが、その中心には中国がいる。地理的にも近い中央アジアは、中国の広域経済圏構想「一帯一路」の要の1つに位置付けられ、中国はこの地域の石油やガスパイプラインや鉄道、道路などのインフラ整備に莫大な投資をしている。

政治や安全保障面でも関係を強化しているが、この地域がロシアの影響圏であることへの配慮は忘れていない。全保障はロシア、経済は中国という一種のすみ分けを確立している。

nwyt231005_6.jpg

中央アジアと南カフカスには、ロシアのウクライナ戦争を明確に支持する国は1つもないが、ロシアを孤立させようとする欧米諸国の試みにも加わっていない。

中央アジア諸国も、南カフカス地方の国々のように、最近の地政学的ダイナミクスを受けて外交関係の多角化に努めてきた。この地域に影響力の足がかりが乏しかったアメリカにとっては大きなチャンスだが、この動向は大国間の競争が急激に展開する危険も生む。

nwyt231005_10.jpg

中央アジアも南カフカスも伝統的にロシアとの関係が深く、両地域間のつながりが拡大していることから、南カフカスの情勢不安が中央アジアに飛び火する可能性もある。その逆もあり得る。

アメリカがこの地域への関与を深めるのであれば、こうした潜在的な安全保障上のリスクを戦略に織り込まなければならない。

nwyt231005_11.jpg

■詳しくは動画をご覧ください。

ガジェット
仕事が捗る「充電の選び方」──Anker Primeの充電器、モバイルバッテリーがビジネスパーソンに最適な理由
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ECB、イタリアに金準備巡る予算修正案の再考を要請

ビジネス

トルコCPI、11月は前年比+31.07% 予想下

ワールド

香港大規模火災、死者159人・不明31人 7棟の捜

ワールド

プーチン氏、一部の米提案は受け入れ 協議継続意向=
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本時代劇の挑戦
特集:日本時代劇の挑戦
2025年12月 9日号(12/ 2発売)

『七人の侍』『座頭市』『SHOGUN』......世界が愛した名作とメイド・イン・ジャパンの新時代劇『イクサガミ』の大志

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇気」
  • 2
    大気質指数200超え!テヘランのスモッグは「殺人レベル」、最悪の環境危機の原因とは?
  • 3
    トランプ支持率がさらに低迷、保守地盤でも民主党が猛追
  • 4
    日本酒の蔵元として初の快挙...スコッチの改革に寄与…
  • 5
    7歳の息子に何が? 学校で描いた「自画像」が奇妙す…
  • 6
    コンセントが足りない!...パナソニックが「四隅配置…
  • 7
    若者から中高年まで ── 韓国を襲う「自殺の連鎖」が止…
  • 8
    【クイズ】日本で2番目に「ホタテの漁獲量」が多い県…
  • 9
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 10
    海底ケーブルを守れ──NATOが導入する新型水中ドロー…
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    7歳の息子に何が? 学校で描いた「自画像」が奇妙すぎた...「心配すべき?」と母親がネットで相談
  • 3
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファール勢ぞろい ウクライナ空軍は戦闘機の「見本市」状態
  • 4
    100年以上宇宙最大の謎だった「ダークマター」の正体…
  • 5
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果の…
  • 6
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 7
    128人死亡、200人以上行方不明...香港最悪の火災現場…
  • 8
    【寝耳に水】ヘンリー王子&メーガン妃が「大焦り」…
  • 9
    【クイズ】世界遺産が「最も多い国」はどこ?
  • 10
    【銘柄】関電工、きんでんが上昇トレンド一直線...業…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 4
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 9
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中