最新記事
ロシア

ロシア旅客機がシベリアの原野に緊急着陸...ロシアの空で、深刻なトラブルが頻発している理由とは?

Russia's Crumbling Planes Keep Coming Down. Putin Wants More Flights

2023年9月17日(日)07時35分
ブレンダン・コール
ロシア・ウラル航空の旅客機

Al.geba/Shutterstock

<エアバス機やボーイング機をリースしながら返還に応じないロシア。こうした機体が今、飛行中に次々と深刻なトラブルを起こしている>

ロシアで、航空機が緊急着陸するなどのトラブルが相次いでいる。9月12日には、シベリアのノボシビルスク州で国内線旅客機が緊急着陸する事態が発生した。背景には西側諸国からの経済制裁があると見られるが、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領は、ロシアの航空産業の強化を呼びかけている。

■【動画】シベリアの原野に緊急着陸したロシア旅客機...緊迫した現場の様子

ロシアは高水準の航空機製造技術を持っているが、ウクライナへの侵攻を理由に制裁を科せられているため、国内航空会社が保有するエアバス機やボーイング機の予備の部品が不足している。その影響か、ロシアではこの数カ月、航空機の緊急着陸が複数発生している。

テレグラム上にあるロシアのネットメディア「Baza」のチャンネルによれば、12日には黒海沿岸のリゾート都市ソチからシベリア南西部の都市オムスクに向かっていたウラル航空のエアバス320型機で、機体にトラブルが発生。パイロットは当初、シベリア州連邦管区ノボシビルスク州にある空港に緊急着陸したいと希望したが、結局は同州内の原野に着陸せざるを得なかったという。

ソーシャルメディアに投稿された動画を見ると、緊急着陸した航空機は右翼に燃えた痕跡がある。機体からは緊急避難用のスライドが出ており、周囲に複数の人が立っている様子も映っている。

ロシア連邦航空局は、機体が緊急着陸した場所はノボシビルスク州にある森のすぐ脇にあるカメンカ近郊で、ここは「上空から選んだ場所」だと説明した。同機に乗っていた159人に怪我はなく、乗客は「最寄りの村に滞在している」ということだ。

満足なメンテナンスができない

一方でこれと同じ日、プーチンはノボシビルスクから約5600キロメートル以上離れた港湾都市ウラジオストクで、ロシア政府は2024年3月1日までに極東地域の航空産業の開発および近代化に向けた計画を作成する必要があると述べ、2030年までにロシア極東の国内便の乗客数を年間400万人に増やすという目標を発表した。

ロシアの重大犯罪の検証を行う連邦捜査委員会は、12日の緊急着陸について、航空安全規則違反がなかったかどうか捜査を始めている。

国営通信社RIAノーボスチの報道によれば、首都モスクワから約1600キロメートル東方のエカテリンブルグに本社を置くウラル航空は、緊急着陸した航空機は油圧装置が故障していたと説明した。この航空機は2013年からウラル航空がリースしており、20年前から使用されている。

今回の事故以前にも、ロシア国内では同様の出来事がたびたび発生している。2023年3月には、ソチからクラスノヤルスクに向かっていたロシア航空の航空機が緊急着陸。この際、機内で酸素マスクが出される劇的な瞬間を捉えた動画が出回った。

地方自治体
人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に安心な水にアクセスできる社会の実現へ
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米税関当局、違法関税還付システムの大半完成 還付に

ワールド

トランプ氏、対イラン作戦2─3週間内に終結も 「間

ワールド

トランプ氏、郵便投票の規則厳格化へ大統領令に署名

ビジネス

北朝鮮と関係するハッカーが「裏方」ソフトに不正侵入
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 9
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 10
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中