最新記事
感染症

新型コロナ、6月比40%増と感染急拡大 オミクロン株の新派生型「EG.5 エリス」の特徴とは

2023年8月15日(火)19時35分
ロイター
米疾病対策センター(CDC)

米国や欧州、アジアで新型コロナウイルスの感染者や入院患者が増加してきている。ジョージア州アトランタで2014年撮影(2023年 ロイター/Tami Chappell)

米国や欧州、アジアで新型コロナウイルスの感染者や入院患者が増加してきている。公衆衛生当局が指摘するのは、2021年11月に初めて登場したオミクロン株の新たな派生型「EG.5」(通称エリス)の存在だ。

◎EG.5の正体

世界保健機関(WHO)はEG.5を「注目すべき変異株(VOI)」に指定した。感染力や重症化率が他の変異株より高い可能性があるため、警戒が必要なことを意味している。

ただ、WHOは現段階では公衆衛生上の脅威がより大きいとはみなしておらず、EG.5と重症化率上昇の間に、直接の因果関係を証明する要素はないとしている。

◎感染スピード

WHOによると、EG.5は今月8日時点では50カ国以上で確認されていた。米国内の派生型としては最も感染者が多く、急速に感染が広がっている。米疾病対策センター(CDC)の推計に基づくと、現在の新型コロナウイルス感染者に占めるEG.5感染者の割合は約17%だ。

CDCのデータを見ると、新型コロナウイルス関連の入院患者は、直近の底だった6月に比べて40%余り増えている。オミクロン株流行がピークを迎えた昨年1月の入院患者よりは、なお90%以上少ない。

米国全土の下水から検出された新型コロナウイルスの量や、治療薬「パクスロビド」の週間処方件数は、いずれも水準自体がまだ低いものの、過去1カ月で大幅に増加した。

◎新しいワクチンの接種可能時期

ファイザー/ビオンテック、モデルナ、ノババックス各社は、「XBB.1.5」を含む派生型を対象に改良したワクチンを製造している。

EG.5はXBB.1.5と似ているが、このワクチンが標的とするスパイクタンパク質に1カ所の変異が見られる。

XBB.1.5は昨年終盤に出現し、CDCの推計では、8月5日時点でなお新型コロナウイルス感染者の10%以上を占めている。CDCのコーエン所長は最近のインタビューで、米国で9月第3週か第4週までには新しいワクチンが幅広く利用されるようになるとの見通しを示した。

コーエン氏は、EG.5向けの特別な対策は示していない。ただ「ウイルスは変異しているが引き続きワクチンや治療薬に反応し、検査で抽出される。したがってわれわれが持つあらゆる手段は依然として変異にも有効に作用する」と述べた。

[ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2023トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます

カルチャー
手塚治虫「火の鳥」展 鑑賞チケット5組10名様プレゼント
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、プーチン氏との月内会談示唆 ウクライナ

ビジネス

中国債券、外国投資家の保有が1月に減少=人民銀

ワールド

マスク氏は宇宙関連の政府決定に関与しない=トランプ

ワールド

ECB、在宅勤務制度を2年延長 勤務日の半分出勤
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 2
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「20歳若返る」日常の習慣
  • 3
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防衛隊」を創設...地球にぶつかる確率は?
  • 4
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 5
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 6
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 7
    祝賀ムードのロシアも、トランプに「見捨てられた」…
  • 8
    ウクライナの永世中立国化が現実的かつ唯一の和平案だ
  • 9
    1月を最後に「戦場から消えた」北朝鮮兵たち...ロシ…
  • 10
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 1
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 2
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だった...スーパーエイジャーに学ぶ「長寿体質」
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 5
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 6
    【徹底解説】米国際開発庁(USAID)とは? 設立背景…
  • 7
    週に75分の「早歩き」で寿命は2年延びる...スーパー…
  • 8
    イスラム×パンク──社会派コメディ『絶叫パンクス レ…
  • 9
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 10
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 9
    戦場に「杖をつく兵士」を送り込むロシア軍...負傷兵…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中