最新記事
アメリカ

極太ニシキヘビの巣に111個の卵...写真にネット驚愕...「記録的な数」との見解も

'Record-Breaking' Invasive Python Nest With 111 Eggs Found in Florida

2023年8月11日(金)10時30分
アリス・ギブス
ビルマニシキヘビ

(写真はイメージです) dwi putra stock-Shutterstock

<巣には4.2メートル級の雌ニシキヘビの姿が>

米国フロリダ州の湿地帯エバーグレーズで、「記録的な」外来ニシキヘビの巣が見つかり、撤去された。フロリダ州魚類野生生物保存委員会(FWC)は7月、111個の卵が産みつけられたビルマニシキヘビの巣が、請負業者によって撤去されたことを報告。同委員会は、「記録的な外来ニシキヘビの巣」と表現している。

【画像】極太ニシキヘビの巣に111個の卵...写真にネット驚愕...「記録的な数」との見解も

FWC生息地生物種保存部門のリサ・トンプソンは本誌の取材に対し、「FWCニシキヘビ対策チーム、外来ニシキヘビ駆除係の請負業者であるブランドン・ラーエが、ニシキヘビと巣を取り除いた」と説明している。

「111個の卵が産み付けられた巣に、ニシキヘビがいた。卵の数は膨大。フロリダ州では記録的なニシキヘビの巣が撤去されたことになる。ニシキヘビは雌で、体長は4.2メートルほどだった」

エバーグレーズのユニークな自然生態系は、北のオキーチョビー湖から、南のフロリダ湾、メキシコ湾まで広がっている。ユネスコの世界遺産に登録されており、アライグマ、オポッサム、ウサギ、シカ、鳥、ワニ、カメ、トカゲといった野生生物の宝庫でもある。しかし、在来の野生生物や生態系の多くが、外来種であるビルマニシキヘビの存在によって悪影響を受けている。

ビルマニシキヘビは東南アジア原産だが、ペットの飼育放棄や脱走の結果、この地域に入り込んだ。エバーグレーズで、初めてビルマニシキヘビが目撃されたのは1980年代のことだ。当初、目撃は散発的だったが、増加の一途をたどり、個体群として定着した。そして、在来の野生生物に対する問題が増加した。

ビルマニシキヘビは、ヒメヌマチウサギやオポッサム、シカなどのほか、水鳥などの鳥類を捕食する。地面に巣をつくる鳥はしばしば、卵やひなを餌として盗まれる。ほかの爬虫類や在来の両生類も、危険にさらされている。ビルマニシキヘビがこの地域でアメリカアリゲーター、カメ、トカゲを捕食する姿が確認されている。カエルやヒキガエルの個体群も影響を受けている。

7月中旬には、フロリダ州の学生がビッグサイプレス国立保護区で、体長約5.8メートルのニシキヘビに巻き付かれ、格闘する姿を撮影されている。7月はじめにも、60個以上の卵を抱える体長約4.9メートルのニシキヘビが、別の業者によって捕獲されている。

(翻訳:ガリレオ)

ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月7号(3月31日発売)は「日本企業に迫る サステナビリティ新基準」特集。国際基準の情報開示や多様な認証制度――本当の「持続可能性」が問われる時代へ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


地方自治体
人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に安心な水にアクセスできる社会の実現へ
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、イランから「かなり早期」に撤退へ NA

ワールド

イラン新指導者が停戦要請、ホルムズ海峡開放されれば

ビジネス

米ADP民間雇用、3月予想上回る6.2万人増 前月

ワールド

ロシア 、 ドンバス地域のルハンスク州完全掌握と発
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中