最新記事
ウクライナ

戦争中なのにクリミア大橋が観光客で大渋滞 ロシア軍の足を引っ張る

Putin's Army Hurt by Influx of Russian Tourists to Crimea—ISW

2023年7月6日(木)15時44分
ブレンダン・コール

クリミアは戦場なのになぜ、ロシア人はのんきに遊びにくるのか(写真は2019年、海岸保養地のエウパトリヤ) Alexey Pavlishak-REUTERS

<ウクライナが奪還を誓うクリミア半島に、押し寄せるロシア人観光客のせいでロシア軍は戦争遂行に必要な交通連絡線が確保できなくなっている>

<動画>ウクライナ特殊部隊、ロシア軍の塹壕で「敵10人を殺害した」映像を公開

クリミア半島とロシア本土を結ぶクリミア大橋で、避暑に向かうロシア人観光客が交通渋滞を引き起こしている。ウラジーミル・プーチン大統領は、観光客を迂回させるよう地方当局者に命じたという。

ワシントンのシンクタンク「戦争研究所(ISW)」によれば、ロシア本土から2014年にプーチンが併合したクリミア半島に訪れる観光客が夏の旅行シーズンに入って爆発的に増え、ロシアにとって「最も重要な前線と後方を結ぶ交通路」に渋滞を引き起こしている。

戦争のニュースに特化したロシアのあるブロガーは、クリミア大橋の入り口の交通量は7月に入ってから40%増加しており、夏の観光シーズンの間、さらに増えるだろうと述べた。

クリミア半島は、ロシアとウクライナの双方にとって戦略的な価値が大きい場所だ。南部戦線では、ウクライナ軍の部隊がクリミアに隣接するヘルソン州からロシア軍が支配するドニプロ川東岸に渡り、そこからクリミアに南下しようとしている。成功すれば、ウクライナの悲願であるクリミア半島の奪還も夢ではなくなる。

攻撃対象なのになぜ行く?

プーチンは7月3日、クラスノダール州のベニアミン・コンドラチエフ知事に対し昨年併合を宣言したウクライナ東・南部4州からの迂回ルートに観光客を誘導する方法を検討するよう指示した、と国営通信タス通信が報じた。

だが、これらの地域はウクライナによる反攻の標的となっている。ウクライナ参謀本部のオレクシー・フロモフ准将は5日、ウクライナ軍が6月22日にストームシャドー・ミサイルを使って、ヘルソン州とクリミアを結ぶチョンハル海峡に架かる橋を攻撃したことを確認した。

コンドラチエフはプーチンに、「ロシアの新たな領土を車で通ることは、観光客にとって誇りの源になる」と語り、車を使う旅行者には橋を迂回してクリミアに向かう「陸路回廊」を通るよう勧めたと、ロシアの独立系ニュースメディア「アギェーンツトバ」が報じた。

この迂回路は、ドネツク州のマリウポリ市とザポリージャ州のメリトポリ市を通っている。

別のロシア人戦争ブロガーは、戦争中にもかかわらず、ロシア人がクリミア半島で休暇を過ごしたがっていることを、ロシア政府は正しく分析していなかったと述べた。

この軍事ブロガーは、交通問題を解決するために、ロシアの黒海艦隊は、クリミア半島と、最も近いロシア領のクラスノダール地方を行き来する車を運ぶフェリーを2隻提供すべきだと提案した。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

フランス産ワイン・蒸留酒輸出、貿易摩擦の影響で3年

ビジネス

韓国当局、個人情報流出のクーパンにシステムの脆弱性

ビジネス

ホンダが通期純利益予想を維持、4─12月期は42%

ビジネス

丸紅の時価総額が10兆円に、27年度末目標より早期
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中