最新記事
スキャンダル

元ドイツ空軍パイロットは中国で何をしているのか? 大スキャンダルの背景にある「中国軽視」

Still Naïve on China

2023年6月14日(水)16時15分
フランツシュテファン・ガディ(英国際戦略研究所上級研究員)
ドイツ・トーネード戦闘機

ドイツと中国には軍事協力の歴史があるが(写真はドイツのトーネード戦闘機) FABIAN BIMMERーREUTERS

<昨年の英軍に続き、独軍の元パイロットが中国空軍に戦術や機密情報を漏らした疑惑が発覚。かつて米軍パイロットが中国に空母着陸技術を教示したことで起訴されているが...>

ドイツ空軍と中国空軍の間には、長い協力の歴史がある。ナチス・ドイツは1930年代、中国(当時は国民党率いる中華民国)に軍事顧問を派遣し、毛沢東率いる共産党軍と日本軍という2つの敵と戦う政府軍の空軍創設と訓練に協力した。

それでも今年6月2日、独シュピーゲル誌に掲載された「元ドイツ空軍パイロットは中国で何をしているのか」という記事は衝撃的だった。かつてドイツ空軍で戦闘機を操縦していた数人の元軍人が、10年ほど前から中国空軍の訓練に協力しているというのだ。

シュピーゲルは「彼らが軍事的な専門知識や戦術上の機密情報を(中国空軍に)伝えたり、台湾侵攻などのシナリオで訓練したりしている可能性は非常に高い」というドイツ安全保障当局者のコメントを紹介している。

例えば、元パイロットたちは冷戦時代とその直後にドイツ空軍が得意とした、敵防空網の制圧(SEAD)と破壊(DEAD)のノウハウを教えた可能性がある。もしも台湾有事が起きて、中国が制空権を握ろうとするとき、この知識は大いに役に立つはずだ。

実際、第2次大戦後のドイツ空軍の唯一の実戦経験は99年のコソボ紛争だが、NATO軍のユーゴスラビア空爆に参加し、電子戦機を使ってユーゴの防空網を破壊した。

ほかにも、ドイツの元軍人たちはさまざまなことを中国軍に教えたかもしれない。

NATOの航空作戦における戦闘機の編成や装備体系もその1つだ。中国が台湾の防空網を制圧するときも、複数のタイプの戦闘機による航空部隊が編成され、巡航ミサイルやドローンを駆使した作戦全体に統合されるだろう。

このような作戦は複雑な要素を考慮して立案・実行する必要があり、歴史が浅い中国空軍にはとりわけ困難なはず。それだけに、NATO軍という潜在的な敵の戦術は、中国にとって貴重な情報だ。

中国の脅威に無頓着

これに先立つ2022年10月には、元英空軍パイロット「少なくとも30人」が、中国空軍に助言を与えているという報道があった。こちらも中国のパイロットたちに、NATO軍の戦術や欧米諸国の戦闘教義を教えていたらしい。

ドイツやイギリスの元パイロットたちが、軍事という極めてセンシティブな領域で、個人ベースで長期にわたり中国に協力できた背景には、ヨーロッパの中国に対する甘い認識がある。

対談
為末大×TAKUMI──2人のプロが語る「スポーツとお金」 セカンドキャリアの前に「考えるべき」こととは?
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

アングル:ドローン大量投入に活路、ロシアの攻勢に耐

ビジネス

米国株式市場=S&P・ナスダックほぼ変わらず、トラ

ワールド

トランプ氏、ニューズ・コープやWSJ記者らを提訴 

ビジネス

IMF、世界経済見通し下振れリスク優勢 貿易摩擦が
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:AIの6原則
特集:AIの6原則
2025年7月22日号(7/15発売)

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「細身パンツ」はもう古い...メンズファッションは「ゆったり系」がトレンドに
  • 3
    「想像を絶する」現場から救出された164匹のシュナウザーたち
  • 4
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が…
  • 5
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 6
    「二次制裁」措置により「ロシアと取引継続なら大打…
  • 7
    「どの面下げて...?」ディズニーランドで遊ぶバンス…
  • 8
    ロシアの労働人口減少問題は、「お手上げ状態」と人…
  • 9
    「異常な出生率...」先進国なのになぜ? イスラエル…
  • 10
    アフリカ出身のフランス人歌手「アヤ・ナカムラ」が…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 3
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 4
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 5
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別…
  • 7
    アメリカで「地熱発電革命」が起きている...来年夏に…
  • 8
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 9
    ネグレクトされ再び施設へ戻された14歳のチワワ、最…
  • 10
    「二度とやるな!」イタリア旅行中の米女性の「パス…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 3
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 4
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測…
  • 5
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事…
  • 6
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 9
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 10
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中