最新記事
動物

まさかの誤算...人間の保護下で暮らす絶滅危惧種、「あらぬ方向」に急速な進化を遂げてしまったことが判明

The Species Evolving in the Wrong Direction

2023年6月11日(日)13時00分
ジェス・トンプソン

西オーストラリア州の州都パースから南に300kmほど離れた町マンジマップ近郊に、ペラップ自然保護区がある。研究チームは、この自然保護区内に生息するフサオネズミカンガルーについて10年分のデータを調査し、近くの野生生息地で生息するフサオネズミカンガルーの個体数データと比較した。この野生生息地の集団は、残された2カ所の自然個体群の1つだ。

「自然保護区内で、10年間にわたって守られて暮らしてきたフサオネズミカンガルーは、捕食回避反応が弱くなっていることがわかった」とハリスンは話す。「つまり、反応が鈍り、天敵から逃げられる可能性が低くなったのだ」

「キツネやネコから逃げる必要がなくなったため、小型化し、脚も短くなった。体が大きいメリットがあまりないからだ。また、野生的な捕食回避反応もみせなくなった。たとえば、敵の気をそらすために、お腹の袋にいる子どもを地面に落とす(危機に瀕して袋の筋肉が弛緩し、子どもがそこから転げ落ちる)などの行動があまり見られなくなった」

あえて危険度の低い捕食者と遭遇させる

ということは、絶滅寸前のフサオネズミカンガルーを守るためには、異なる保護戦略をとるべきなのかもしれない。たとえば、危険度の低い捕食者と遭遇させるなどして、そうした選択圧(進化の過程で生物に働く自然選択の作用)を、進化の方程式に維持しておく必要がある。

「保護区で暮らす他の種も、フサオネズミカンガルーと同じく、キツネやネコから身を守る術を失いつつあるのだとしたら、私たちの取り組みは実質的に、保護区での暮らしに依存するよう仕向けていることになる。また、キツネやネコを完全に排除せずに本来の生息地全域で種を回復させることが難しくなる可能性がある」

西オーストラリア州の生物多様性保全観光資源局(DBCA)の上級科学研究員で、西オーストラリア大学の特別研究員でもあるエイドリアン・ウェインは、豪ABCニュースの取材でそう語った。「それが目下の大きな課題だ」

少数のキツネかネコ、あるいは、オグロフクロネコのような危険度の低い天敵に遭遇させ、捕食回避特性が進化の過程で失われないようにすれば、絶滅の危機に瀕する有袋類を完全な野生に戻す日がより近づくかもしれない。

「そうすれば、繁殖できるだけでなく、身を守る能力も維持されるだろう。その能力は、長期的に種の保存と回復に欠かせないものだ」とウェインは述べている。
(翻訳:ガリレオ)

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

フランスのコンテナ船がホルムズ海峡通過、所有者変更

ワールド

政府内に省エネ呼びかけ案、エコ運転など「ナッジ手法

ワールド

世界食料価格、中東紛争で上昇 肥料コスト高も影響

ワールド

ウクライナ軍、ロシアの攻勢阻止 前線は良好=ゼレン
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 5
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ…
  • 6
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 7
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 8
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 9
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 10
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中