最新記事
動物

まさかの誤算...人間の保護下で暮らす絶滅危惧種、「あらぬ方向」に急速な進化を遂げてしまったことが判明

The Species Evolving in the Wrong Direction

2023年6月11日(日)13時00分
ジェス・トンプソン

西オーストラリア州の州都パースから南に300kmほど離れた町マンジマップ近郊に、ペラップ自然保護区がある。研究チームは、この自然保護区内に生息するフサオネズミカンガルーについて10年分のデータを調査し、近くの野生生息地で生息するフサオネズミカンガルーの個体数データと比較した。この野生生息地の集団は、残された2カ所の自然個体群の1つだ。

「自然保護区内で、10年間にわたって守られて暮らしてきたフサオネズミカンガルーは、捕食回避反応が弱くなっていることがわかった」とハリスンは話す。「つまり、反応が鈍り、天敵から逃げられる可能性が低くなったのだ」

「キツネやネコから逃げる必要がなくなったため、小型化し、脚も短くなった。体が大きいメリットがあまりないからだ。また、野生的な捕食回避反応もみせなくなった。たとえば、敵の気をそらすために、お腹の袋にいる子どもを地面に落とす(危機に瀕して袋の筋肉が弛緩し、子どもがそこから転げ落ちる)などの行動があまり見られなくなった」

あえて危険度の低い捕食者と遭遇させる

ということは、絶滅寸前のフサオネズミカンガルーを守るためには、異なる保護戦略をとるべきなのかもしれない。たとえば、危険度の低い捕食者と遭遇させるなどして、そうした選択圧(進化の過程で生物に働く自然選択の作用)を、進化の方程式に維持しておく必要がある。

「保護区で暮らす他の種も、フサオネズミカンガルーと同じく、キツネやネコから身を守る術を失いつつあるのだとしたら、私たちの取り組みは実質的に、保護区での暮らしに依存するよう仕向けていることになる。また、キツネやネコを完全に排除せずに本来の生息地全域で種を回復させることが難しくなる可能性がある」

西オーストラリア州の生物多様性保全観光資源局(DBCA)の上級科学研究員で、西オーストラリア大学の特別研究員でもあるエイドリアン・ウェインは、豪ABCニュースの取材でそう語った。「それが目下の大きな課題だ」

少数のキツネかネコ、あるいは、オグロフクロネコのような危険度の低い天敵に遭遇させ、捕食回避特性が進化の過程で失われないようにすれば、絶滅の危機に瀕する有袋類を完全な野生に戻す日がより近づくかもしれない。

「そうすれば、繁殖できるだけでなく、身を守る能力も維持されるだろう。その能力は、長期的に種の保存と回復に欠かせないものだ」とウェインは述べている。
(翻訳:ガリレオ)

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

北朝鮮から弾道ミサイルの可能性あるものが発射、すで

ワールド

米、カーグ島の軍事目標「完全破壊」 イランは石油施

ワールド

米で「アンティファ」メンバーに有罪判決 初のテロ罪

ビジネス

パウエルFRB議長巡る召喚状、地裁が差し止め 司法
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切りは常軌を逸している」その怒りの理由
  • 3
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド太平洋防衛
  • 4
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 5
    「イラン送りにすべき...」トランプ孫娘、警護隊引き…
  • 6
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革…
  • 7
    『ある日、家族が死刑囚になって』を考えるヒントに…
  • 8
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈…
  • 9
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 10
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 8
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 9
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中