最新記事
ウクライナ情勢

バフムト陥落でもその先にロシア軍を待つ地獄

Russia's advancement past Bakhmut could come at a high price: ISW

2023年3月9日（木）16時10分
カイトリン・ルイス

ロシアから奪還したヘルソンを訪ね、兵士を労うゼレンスキー。バフムトでも迎撃準備は整っている？（2022年11月14日）　Ukrainian Presidential Press Service/REUTERS

＜消耗しきったロシア軍にはバフムトを越えて進撃する余力がない上、ウクライナ軍は要塞を築いて待ち構えている＞

ロシア軍は激しく消耗しており、ウクライナ東部の要衝で勝利したとしても、大きな代償を払うことになる可能性が高い――米シンクタンクの戦争研究所（ISW）が、こう指摘した。

ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領は3月7日、米CNNとのインタビューの中で、もしもウラジーミル・プーチン大統領率いるロシア軍がバフムトでの戦いに勝利すれば、ロシアが国内のその他の主要都市に進軍する「道が開かれる」ことになると語った。

だが戦争研究所は同日に発表した分析の中で、ロシア軍には、バフムトを制圧してウクライナのその他の主要都市に進軍するだけの「能力が不足」していると指摘した。

同シンクタンクは報告書の中で、「ロシア軍はバフムト占領後、2つに分岐した進軍ルートのうち、どちらかを選ばなければならないだろう」と指摘した。「ロシア軍は消耗しており、進軍成功の可能性を少しでも高めるためには、どちらか一方のみを優先しなければならない可能性が高い。だがロシア軍の司令官は、ウクライナへの軍事侵攻を開始してから繰り返し、複数の進軍ルートに部隊を配備してきた。手を広げすぎだ」

ISWはさらに、ウクライナ側は「これら2つのルートの両方を要塞化し、国土の奥深くに続く補給線も確保している」と指摘。「ロシアが進軍を試みれば、大損害を被る可能性が高い」と分析した。

バフムト陥落でもロシアの勝利は遠い

米情報機関のある当局者は以前、本誌に対して、ロシアがウクライナでの戦いに敗れるのは時間の問題だと語った。またロイド・オースティン米国防長官も6日、バフムトはプーチンにとって「戦略や作戦上の価値というよりも、象徴的な意味が大きい場所」だと述べ、陥落したとしても戦況が大きく変わることはないとの見方を示した。

またアメリカの複数の当局者は、ロシア軍がウクライナの前線で失う兵士の数が、最大で全体の70％にものぼると推定している。

戦争研究所は7日の分析の中で、ロシア軍には、バフムトを越えて進軍するのに必要な「機械化部隊がない可能性が高い」とも指摘。ロシア政府は機動戦よりも、要塞地帯の正面攻撃に適した大隊規模の「突撃分遣隊」に頼るようになってきているとの見方を示した。

同研究所は報告書の中で、「ロシア軍は、より簡略化された戦術を用いる小規模な突撃分遣隊に戦闘を任せることが増えている。このことと、実戦の準備ができている兵士の犠牲が増えていることを合わせて考えると、ロシア軍がバフムト制圧後に開かれる進軍ルートにおいて、有効な作戦を展開できる能力は、大幅に制限されることになる可能性が高い」と指摘した。

ニューズウィーク日本版 AIの6原則
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年7月22日号（7月15日発売）は「AIの6原則」特集。加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」／仕事・学習で最適化する6つのルールとは


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

アングル：ドローン大量投入に活路、ロシアの攻勢に耐
2025.07.19

ビジネス

米国株式市場＝Ｓ＆Ｐ・ナスダックほぼ変わらず、トラ
2025.07.19

ワールド

トランプ氏、ニューズ・コープやＷＳＪ記者らを提訴　
2025.07.19

ビジネス

ＩＭＦ、世界経済見通し下振れリスク優勢　貿易摩擦が
2025.07.19
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：AIの6原則
特集：AIの6原則
2025年7月22日号（7/15発売）

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「細身パンツ」はもう古い...メンズファッションは「ゆったり系」がトレンドに
  • 3
    「想像を絶する」現場から救出された164匹のシュナウザーたち
  • 4
    頭はどこへ...？　子グマを襲った「あまりの不運」が…
  • 5
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 6
    「二次制裁」措置により「ロシアと取引継続なら大打…
  • 7
    「どの面下げて...？」ディズニーランドで遊ぶバンス…
  • 8
    ロシアの労働人口減少問題は、「お手上げ状態」と人…
  • 9
    「異常な出生率...」先進国なのになぜ？ イスラエル…
  • 10
    アフリカ出身のフランス人歌手「アヤ・ナカムラ」が…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    頭はどこへ...？　子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 3
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 4
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 5
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか？ 学位別…
  • 7
    アメリカで「地熱発電革命」が起きている...来年夏に…
  • 8
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 9
    ネグレクトされ再び施設へ戻された14歳のチワワ、最…
  • 10
    「二度とやるな！」イタリア旅行中の米女性の「パス…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは？
  • 3
    頭はどこへ...？　子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 4
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測…
  • 5
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事…
  • 6
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 9
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 10
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中