最新記事
ウクライナ情勢

バフムト陥落でもその先にロシア軍を待つ地獄

Russia's advancement past Bakhmut could come at a high price: ISW

2023年3月9日（木）16時10分
カイトリン・ルイス

ロシアから奪還したヘルソンを訪ね、兵士を労うゼレンスキー。バフムトでも迎撃準備は整っている？（2022年11月14日）　Ukrainian Presidential Press Service/REUTERS

＜消耗しきったロシア軍にはバフムトを越えて進撃する余力がない上、ウクライナ軍は要塞を築いて待ち構えている＞

ロシア軍は激しく消耗しており、ウクライナ東部の要衝で勝利したとしても、大きな代償を払うことになる可能性が高い――米シンクタンクの戦争研究所（ISW）が、こう指摘した。

ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領は3月7日、米CNNとのインタビューの中で、もしもウラジーミル・プーチン大統領率いるロシア軍がバフムトでの戦いに勝利すれば、ロシアが国内のその他の主要都市に進軍する「道が開かれる」ことになると語った。

だが戦争研究所は同日に発表した分析の中で、ロシア軍には、バフムトを制圧してウクライナのその他の主要都市に進軍するだけの「能力が不足」していると指摘した。

同シンクタンクは報告書の中で、「ロシア軍はバフムト占領後、2つに分岐した進軍ルートのうち、どちらかを選ばなければならないだろう」と指摘した。「ロシア軍は消耗しており、進軍成功の可能性を少しでも高めるためには、どちらか一方のみを優先しなければならない可能性が高い。だがロシア軍の司令官は、ウクライナへの軍事侵攻を開始してから繰り返し、複数の進軍ルートに部隊を配備してきた。手を広げすぎだ」

ISWはさらに、ウクライナ側は「これら2つのルートの両方を要塞化し、国土の奥深くに続く補給線も確保している」と指摘。「ロシアが進軍を試みれば、大損害を被る可能性が高い」と分析した。

バフムト陥落でもロシアの勝利は遠い

米情報機関のある当局者は以前、本誌に対して、ロシアがウクライナでの戦いに敗れるのは時間の問題だと語った。またロイド・オースティン米国防長官も6日、バフムトはプーチンにとって「戦略や作戦上の価値というよりも、象徴的な意味が大きい場所」だと述べ、陥落したとしても戦況が大きく変わることはないとの見方を示した。

またアメリカの複数の当局者は、ロシア軍がウクライナの前線で失う兵士の数が、最大で全体の70％にものぼると推定している。

戦争研究所は7日の分析の中で、ロシア軍には、バフムトを越えて進軍するのに必要な「機械化部隊がない可能性が高い」とも指摘。ロシア政府は機動戦よりも、要塞地帯の正面攻撃に適した大隊規模の「突撃分遣隊」に頼るようになってきているとの見方を示した。

同研究所は報告書の中で、「ロシア軍は、より簡略化された戦術を用いる小規模な突撃分遣隊に戦闘を任せることが増えている。このことと、実戦の準備ができている兵士の犠牲が増えていることを合わせて考えると、ロシア軍がバフムト制圧後に開かれる進軍ルートにおいて、有効な作戦を展開できる能力は、大幅に制限されることになる可能性が高い」と指摘した。

ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月7号（3月31日発売）は「日本企業に迫る サステナビリティ新基準」特集。国際基準の情報開示や多様な認証制度――本当の「持続可能性」が問われる時代へ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

英中銀、イラン情勢巡り「供給ショック」警告　金融安
2026.04.02

ビジネス

欧州でテスラ車販売回復が鮮明、3月は仏3倍・北欧3
2026.04.02

ワールド

ＮＡＳＡ、半世紀ぶり有人月探査へ打ち上げ　「アルテ
2026.04.02

ビジネス

米自動車販売、第1四半期はＧＭとトヨタが前年比減　
2026.04.02
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 8
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 9
    「え、なんで？」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中