最新記事

医療

コロナ後遺症は食事で改善できる? 推奨される食品、科学的根拠を検証

Long COVID and Diet

2023年2月16日(木)11時20分
サミュエル・ホワイト(英ノッティンガム・トレント大学)、フィリップ・ウィルソン(英ノッティンガム・トレント大学)
コロナ

さまざまな野菜と魚介類を組み合わせた食事は体に優しいとされる PHOTO ILLUSTRATION BY YUKAKO NUMAZAWAーNEWSWEEK JAPAN; SOURCE ILLUSTRATIONS: PILLI/ISTOCK, IULIIA KANIVETS/ISTOCK, TENNY TENG/ISTOCK, IRINA MIRONOVA/ISTOCK (2)

<頭痛や倦怠感の原因とされる炎症の慢性化、それを止めるとちまたで話題の3つの食事法を検証する>

新型コロナウイルスに感染しても、たいていの人は数週間で治るもの。でも後から妙な症状が出て、ずっと長く続くケースもある。これがコロナ後遺症だ。患者は世界全体で少なくとも6500万人で感染者の1割前後とされ、あらゆる年齢の人がいる。

主な症状は倦怠感や息切れ、記憶や集中力の低下(ブレインフォグ)などで、その度合いは体調に左右される。まだ詳しいことは分かっておらず、残念ながら治療の選択肢は極めて限られている。

しかし、このところSNSなどでは、食生活の改善でコロナ後遺症の症状に対処できるという見解が紹介されている。では、どんな食事が推奨されているのか。また科学的根拠はあるのだろうか。

まずは「抗炎症食」というものがある。炎症は、体内の免疫細胞が出動して有害な病原体を排除しようとするプロセスで起きる。ただし、炎症も度が過ぎれば体に悪い。コロナ後遺症でよく見られる症状の多くは、炎症の過剰や慢性化が原因と考えられる。

そして食べ物には炎症を促すものと、逆に炎症を抑える(抗炎症)成分を含むものがある。

だから抗炎症食では炎症を促すような食べ物、つまり揚げ物、精製された炭水化物や砂糖、赤身の肉、加工肉、豚脂などを避ける。

推奨されるのは炎症を抑える食品で、例えばトマトやオリーブオイル、緑色の葉物野菜やナッツ、魚類、そしてイチゴなどの果物だ。これらの食品は抗酸化物質を豊富に含んでいる。

日頃の食生活でリスク減

抗炎症食の代表格は、イタリアなど地中海沿岸部の人々が日常的に食べている料理だ。果物や野菜、ナッツ、全粒粉の穀物、魚介類が中心で、植物性のオイルを用いる。いずれもビタミンやミネラル、食物繊維を豊富に含み、腸内で抗炎症作用を発揮する。

こうした地中海式食事を日頃からしていれば、新型コロナに感染時の重症化のリスクが減り、コロナ後遺症にも有効だろうと考えられている。

次に「低ヒスタミン食」というものがある。ヒスタミンは、外傷やアレルギー反応が出たときなどに細胞から分泌されて炎症を起こす。

このヒスタミンが適切に分解されず、過剰になると炎症がひどくなり、頭痛や下痢、倦怠感などの症状が出る可能性がある。

これらの症状はコロナ後遺症にも共通しており、一部の科学者は、コロナ後遺症に見られる慢性炎症は機能不全に陥った免疫細胞がヒスタミンを過剰に分泌することが原因ではないかと考えている。

低ヒスタミン食では、ヒスタミンを多く含むとされる食品の摂取量を数週間にわたって制限した後、段階的に元へ戻していき、ヒスタミンへの耐性を試す。対象となる食品にはアルコール類や発酵食品、乳製品、甲殻類、加工肉、小麦の胚芽やさまざまな果物と野菜が含まれる。

ただし、どの食品にヒスタミンが多く含まれるかについては、専門家の間でも意見が分かれている。しかも避けるべきとされる食材が多岐にわたるため、本気でやると栄養不足に陥る恐れがある。

実際に低ヒスタミン食でコロナ後遺症の症状が改善されたという報告も一部にあるが、信頼できる学術論文は今のところ発表されていない。つまり、エビデンスがない。しかもリスクは大きい。だから現時点では、低ヒスタミン食はコロナ後遺症の改善策として推奨されていない。

SNSをうのみにせず

もう1つは「植物由来食」だ。ビーガンやベジタリアンと同様、もっぱら植物性の食品だけを摂取する。

バランスの取れた植物由来食には、食物繊維や抗酸化物質、良質の脂肪酸や各種のビタミンとミネラルが含まれる。いずれも免疫機能に関わる複数の細胞にプラスの効果をもたらし、一定の抗ウイルス効果も期待できる。

例えば果物や野菜に多く含まれるポリフェノールは、ナチュラルキラー細胞(白血球に含まれ、常に体内をパトロールして異物や病原体を見つけ、攻撃して排除する細胞)の機能や活動を向上させると考えられている。

コロナ後遺症に苦しむ患者の中には、植物由来食で症状が改善したと言い、これを推奨する人もいる。ただし、植物由来食がコロナ後遺症の治療に役立つかどうかを確かめた臨床研究は、現時点で存在しない。

なお新型コロナの感染拡大前に行われた複数の研究では、植物由来食が倦怠感や頭痛、不安、鬱、筋肉痛などの改善に有効と示唆する論文もある。いずれもコロナ後遺症の症状に似ている。

以上をまとめると、現時点で低ヒスタミン食を推奨する知見はないが、地中海式の抗炎症食とバランスに配慮した植物由来食には、免疫機能にプラスの効果をもたらし、炎症の慢性化を防ぐような栄養素が含まれている。

もちろん、食生活を変えるだけでコロナ後遺症に勝てる保証はない。その効果については今後、さらなる研究が必要だ。食事で大切なのはバランス。SNSの情報をうのみにせず、まずはかかりつけ医に相談してみては。

The Conversation

Samuel J. White, Senior Lecturer in Genetic Immunology, Nottingham Trent University and Philippe B. Wilson, Professor of One Health, Nottingham Trent University

This article is republished from The Conversation under a Creative Commons license. Read the original article.

ニューズウィーク日本版 トランプのイラン攻撃
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年3月10号(3月3日発売)は「トランプのイラン攻撃」特集。核・ミサイル開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。アメリカとイランの全面戦争は始まるのか?

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イラク海域のタンカーで小規模爆発、イランが遠隔操作

ワールド

情報BOX:米・イスラエルのイラン攻撃後の中東にお

ワールド

米ウクライナ、3者協議延期・開催地変更を検討=ゼレ

ビジネス

イラン紛争、長期化ならインフレ押し上げと独連銀総裁
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 2
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られる」衝撃映像にネット騒然
  • 3
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 4
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 5
    「外国人が増え、犯罪は減った」という現実もあるの…
  • 6
    「イランはどこ?」2000人のアメリカ人が指差した場…
  • 7
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 8
    「え、履いてない?」モルディブ行きの飛行機で撮影…
  • 9
    核合意寸前、米国がイラン攻撃に踏み切った理由
  • 10
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 1
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 2
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 3
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 4
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 5
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 6
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 7
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの…
  • 8
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 9
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 10
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中