最新記事

米中関係

米軍が気球撃墜に使った空対空ミサイル「サイドワインダー」は世界最高の優れものだった

Was 'Sidewinder' Missile Biden's Best Option Against Unidentified Objects?

2023年2月14日(火)17時56分
ニック・モドワネック

さらにビットリはこう述べた。「ハイマースを使おうとした場合、必要な高度(約1万1200メートル超)に到達できたとしても、標的に向かって巨大な金属の塊や爆発物を発射することになる。それらはほぼ確実に標的には命中せず、(重力があるために)かなりの速度で地上に落下するだろう。かなり危険だ」

米シンクタンク「ケイトー研究所」の政策アナリストであるジョーダン・コーエンは、撃墜にどのような兵器が使われるかには、気球の組成が大きく関係してくると本誌に語った。

気球は中にヘリウムを満たしているため、焼夷弾は「使えない」とコーエンは言う。ヘリウムも、そして多くの場合は球皮(気球の風船部分)も、燃えない素材でできているからだ。酸素が薄い高高度では、そもそも物質は燃えにくい。

「第一次大戦で経験したことだが、たとえ気球に小さな穴を開けても、急激にガスが吹き出して墜落する、ということにはならない」と彼は言う。「もし小さな穴を幾つも開ければ、気球の動きが不規則になり、アメリカの領空から出て行ってしまうかもしれない」

「空中から近距離でミサイルを発射した方が、もともと飛行ルートが予測しにくい気球に命中させられる可能性が高くなる。サイドワインダーはミサイルの目にあたる優れたシーカー(探知機)と強力なエンジンを持っており、発射時の操作性も大幅に向上している」

気球の狙いは

コーエンはまた、サイドワインダーの弾頭は爆風と破片を環状に撒き散らすようにできているので、標的に命中しなかった場合でも弾頭が爆発し、標的にダメージをもたらすことができると指摘した。

米シンクタンク「ディフェンス・プライオリティーズ」で大戦略プログラムのディレクターを務めるラジャン・メノンは本誌に対し、最近の一連の出来事で、バイデンは追い詰められていると指摘した。

「アメリカの領空を偵察気球らしきものが飛行しているというニュースが流れれば、大統領には決断を下すよう求める圧力がかかり、何らかの対処を講じなければならない」と彼は述べた。

しかも今回の気球騒動は、米中間の緊張が「悪い状態から最悪の状態に悪化しつつある」中で起きたとコーエンは指摘する。

一連の出来事は依然として「不可解」なままだ。

「中国が米中間の緊張を激化させるために気球を送り込んだのかどうか」が一番の問題だとメノンは言う。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小

ワールド

トランプ政権のEVインフラ助成金停止は違法、米地裁
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    トランプを支配する「サムライ・ニッポン」的価値観…
  • 9
    「これは違法レベル...」飛行機で「史上最悪のマナー…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中