最新記事

爬虫類

高さ5メートルの電飾に絡まった巨大なニシキヘビが見つかる

2023年1月11日(水)17時25分
若道いつき
アミメニシキヘビ

(写真はイメージです) Mark Kostich-iStock

<アミメニシキヘビは主に森林や草原、熱帯雨林に生息するが、市街地にも適応する>

大きなアミメニシキヘビが地上約5メートルの高さにかけられた電飾に絡まり、救助される動画がソーシャルメディア上で話題となっている。

シンガポールの動物保護団体ACRES(Animal Concerns Research and Education Society)のメンバーが現場に駆け付けると、体長約3メートルはあろうかというニシキヘビを眩暈のするような高さから救出した。

【動画】住宅街の電飾に絡み付いた巨大なアミメニシキヘビ

@keel0zがTikTokに投稿した動画で救助の一連の流れを見ることができる。ニシキヘビが道路に落ちてしまわないよう電飾をおろすことで捕獲に成功した。団体の男性と女性がヘビの胴体をしっかりと掴んでカゴに入れる映像も別の投稿で確認できる。

アミメニシキヘビは世界でも最大級のヘビで、最長で体長10メートル近い個体も記録されている。東南アジア原産で森林や草原、熱帯雨林を中心に生息するが、市街地など他の場所にも適応することで知られる。

ACRESの共同代表カライ・ヴァナンによれば、アミメニシキヘビはシンガポールで"ごく普通に"見られるという。

「アミメニシキヘビは広大な(下水)排水網を利用して獲物のネズミがいるところを移動しています」

商用のヘビ皮のために狩猟が広く行われているにもかかわらず、アミメニシキヘビは安定した個体数を維持しており、国際自然保護連合(IUCN)は同種を絶滅危惧動物のリストで「低危険種(LC)」に分類している。

アミメニシキヘビは無毒だが、巻き付いて窒息させることで獲物を仕留める。人間が襲われることは稀だがないわけではない。人間が食べられたという報告は数多くあり、インドネシアでは昨年、約7メートルのニシキヘビの体内から女性の遺体が発見された。

【動画】ヘビの胴体をしっかりと掴んでカゴに入れる隊員たち

ニューズウィーク日本版 ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月24号(2月17日発売)は「ウクライナ戦争4年 苦境のロシア」特集。帰還兵の暴力、止まらないインフレ。国民は疲弊し、プーチンの足元も揺らぐ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ベネズエラ議会が恩赦法案可決、デモ関与など対象 不

ワールド

高市首相が施政方針、「必要な財政出動ためらわず」 

ワールド

ラガルドECB総裁、任期満了が「基本方針」 WSJ

ワールド

強い経済と財政の持続可能性「バランスよく実現」=片
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 7
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 8
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中