最新記事

軍事

ロシア国内で「軍用機の墜落」が続発...ロシア空軍、戦争どころではない現状

Russian Jets Just Keep Crashing

2022年12月3日(土)19時36分
ブレンダン・コール
ロシアのMiG-31戦闘機

MiG-31戦闘機(2022年5月) Maxim Shemetov-Reuters

<ウクライナ侵攻後のロシア国内で軍用機の墜落が相次いでおり、市民が事故に巻き込まれるケースも少なくない>

ロシアのMiG-31戦闘機が12月2日、離陸から間もなくロシア東部ウラジオストク近郊の森林に墜落する事故が起きた。ウクライナ侵攻後、ロシア国内では同様の航空機の墜落事故が相次いでいるが、いったい何が起きているのか。

■【動画】市民が撮影していたMiG-31墜落の瞬間と、続発するロシア機墜落の動画

ロシア国内の報道によれば、今回の墜落事故はウラジオストクから約50キロに位置するアレクセーエフカ周辺の森で発生。乗組員は脱出したとされるが、けがの状態などについては発表されていない。軍当局によれば、事故は技術的な不具合によるものである可能性があり、森林地帯であるため地上における被害はなかったとしている。

ウクライナ侵攻の開始以降、ロシアでは市民の被害を伴うものを含め、航空機の墜落事故が相次いでいる。独立系メディアThe Bellによれば、「開戦」から10月までの時点で少なくとも10件の事故が発生したという。

10月18日にはSu-34爆撃機が、ロシア南部クラスノダール地方の町エイスクの集合住宅に墜落し、15人が死亡した。同じ10月の23日には、東部イルクーツクでSu-30戦闘機が住宅に突っ込み、少なくとも2人が死亡した。

ロシアによる占領が続くクリミア半島セバストポリでも、ベルベク空軍基地を離陸した直後のMiG-31戦闘機が墜落する瞬間が撮影された。この事故では、乗組員が脱出できなかったとする報道もある。

10月にはSu-25攻撃機が墜落する場面とされる動画が拡散されたほか、6月にはIL-76軍用輸送機が訓練飛行中のエンジン不良により緊急着陸を試み、モスクワ近郊の町リャザンの近くで墜落。炎上する事故が起きた。

熟練パイロットの多くはウクライナで撃墜された

なぜ、これだけ軍用機の墜落が続くのか。英国防相によれば、ロシア空軍は十分な数の乗組員を派遣してウクライナ侵攻を空から支援することにも苦労しているという。さらに空軍の任務を遂行するためには、今では民間軍事会社ワグナーグループの契約社員として働いている退役軍人に頼らざるを得ない状況だという。

バルト安全保障財団の軍事アナリストであるグレン・グラントは本誌に対し、「問題はパイロットよりもメンテナンスにあるとは思うが、パイロットたちも十分な訓練を受けていないと思われる」と語った。「戦争が始まる以前、パイロットたちが受けていた訓練は『最小限』と言えるものだった」

「もちろん(ロシアにも)優秀なパイロットはいる。シリアに派遣された人たちだ」とグラントはいう。だが彼は、そのうちの多くがウクライナで撃墜されてしまったと考えている。「そのため、今では熟練した技術を持つ者は多くないだろう」

またグラントは「最大の問題は(ロシア軍が)メンテナンスに無頓着であることだ」と指摘し、「システム全体が劣化している」とした。「彼らは迅速なトレーニングプログラムを作成するために変更を施すことが苦手なのだ」

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

EU加盟国、ロシア産ガス輸入停止を承認 ハンガリー

ワールド

中国外務省、春節休暇中の日本渡航自粛呼びかけ=新華

ビジネス

中国航空大手、日本便キャンセル無料を再延長 10月

ワールド

ドンバス全域割譲を要求、ロシアの主張変わらず=ペス
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 7
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 10
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中