最新記事

兵器

未知の兵器「汚ない爆弾」は核爆弾とどう違う？

How a 'Dirty Bomb' Actually Compares to a Nuclear Weapon

2022年10月25日（火）17時43分
マシュー・インペリ

防護服を着て放射能汚染に備えた訓練をする医療関係者（2013年、イスラエルのホロン）　Nir Elias-REUTERS

＜ウクライナが自国民に対して使うとロシアが言う「汚ない爆弾」とは何か。逆にこれを使おうとしているのはロシアではないのか、ウクライナ住民に恐怖が広がっている＞

ロシアは10月23日、自国の領土に対して「汚い爆弾（ダーティーボム）」を使いう可能性があると警告した。ロシアのせいにするためだという。「汚い爆弾」とはいったい何なのか。

AP通信によると、ロシアのセルゲイ・ショイグ国防相はアメリカやイギリスをはじめとする西側諸国の国防相と相次いで会談し、その際にウクライナが「汚い爆弾」を用いた扇動を行う可能性があると警告した。

ショイグの発言は、ウクライナの反転攻勢でロシアに奪われた領土の一部を奪還するなかで行われた。そのなかには、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領が9月に一方的に併合を宣言し、10月19日に戒厳令を宣言した4州に属する土地もある。

ロシア劣勢のなか、プーチンが核兵器を使う可能性について、多くの懸念の声があがっている。さらにここに来て、ロシア側が「汚い爆弾」に言及したことにはどういう意味があるのか。

アメリカ原子力規制委員会（NRC）の定義によると、「汚い爆弾」とは、「放射性物質飛散装置」（RDD）の一種で、「ダイナマイトなどの従来型の爆発物に、放射性物質を組み合わせたもの」。まだ使用された前例はない。

大量「混乱」兵器

NRCは、「汚れた爆弾」に関する背景解説資料で以下のように述べている。「大半のRDD（放射性物質飛散装置）は、人を殺害したり、深刻な疾患を引き起こしたりするほどの放射線を出すことはない。むしろ、放射性物質よりも従来型の爆発物のほうが、人々により大きな被害をもたらすだろう。しかしながら、RDDが爆発すれば恐怖とパニックを引き起こし、周囲の環境を汚染する。元の状態に戻すには、放射性物質の除去費用など多額のコストを要するおそれがある」

また「汚い爆弾」は核爆弾とは異なる。核爆弾は、「汚い爆弾と比べて数百万倍強力な」爆発を引き起こすからだ。「汚い爆弾」は、核爆弾や生物化学兵器のような「大量破壊（mass destruction）兵器」とはみなされない。主な狙いが「汚染と不安」を引き起こす点にあることから、むしろ「大量混乱（mass disruption）兵器」であるとの見方を示している。

米戦略国際問題研究所（CSIS）国際安全保障プログラムの上席研究員で核問題プロジェクトのディレクターを務めるヘザー・ウィリアムズは、10月16日付の本誌記事で、ロシアとウクライナの間で現在起きている戦争で使用される可能性のある核兵器に言及した。

「現在話題になっているのは、戦術的な核兵器使用だ。これは現実的な懸念だ。これらの兵器は低出力で、射程距離も短い、戦場で使われるタイプの核兵器だ」と、ウィリアムズは本誌に語った。

次のページ【画像】汚い爆弾想像図
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日経平均は反落、米景気不安で一時3万6000円割れ
2025.03.11

ワールド

モスクワに過去最大の無人機攻撃、1人死亡　航空機の
2025.03.11

ビジネス

スイスが過剰規制ならＵＢＳは国外撤退も、銀行協会が
2025.03.11

ワールド

米でイスラム教徒差別など増、報告件数が過去最多＝権
2025.03.11
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本人が知らない 世界の考古学ニュース33
特集：日本人が知らない 世界の考古学ニュース33
2025年3月18日号（3/11発売）

3Dマッピング、レーダー探査......新しい技術が人類の深部を見せてくれる時代が来た

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は中国、2位はメキシコ、意外な3位は？
  • 2
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手」を知ってネット爆笑
  • 3
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」？
  • 4
    スイスで｢駅弁｣が完売！　欧州で日常になった日本食､…
  • 5
    ラオスで熱気球が「着陸に失敗」して木に衝突...絶望…
  • 6
    「中国の接触、米国の標的を避けたい」海運業界で「…
  • 7
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 8
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題…
  • 9
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 10
    「汚すぎる」...アカデミー賞の会場で「噛んでいたガ…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」？
  • 3
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題に...「まさに庶民のマーサ・スチュアート！」
  • 4
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 5
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 6
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 7
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 8
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 9
    「これがロシア人への復讐だ...」ウクライナ軍がHIMA…
  • 10
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中