最新記事

NASA

「極めて理に適っている...」遠心力でロケットを「放り投げる」新方式、試験に成功

2022年10月18日（火）18時55分
青葉やまと

独特のボディ形状が生む「カオスな弾道」

スピンローンチのロケットは、弾丸をさらに引き伸ばしたような非常に細長い形状だ。そのサイズは人の背丈ほどと非常に小型となっている。

独特の形状は空気抵抗を減らすのに有利だが、質量が小さく表面積が大きいという特徴から、風の影響を受けやすい。これが別の問題を引き起こしており、同社プレスリリースによると「カオス的な弾道」を描いて落下するという。

そこで今回、落下軌道やペイロードにかかる加速度などのデータを収集すべく、NASAやエアバス・ディフェンス＆スペース社などによる観測機器を搭載しての打ち上げが行われた。

NASAは本ロケットの通常と異なる打ち上げ特性を解析するため、加速度計、地磁気計、圧力センサーなど多数の機器を提供している。エアバス社は衛星システムを担当しており、ロケットが自身の姿勢を判断するのに必要な太陽センサーなどを提供した。

NASAも注目の「理に適った発想」

米テックニュースサイトのフューチャリズムは、「このアイデアは極めて理に適っている」とコメントしている。人工衛星を雲の上に届けるだけのために、重厚なロケットに頼る必要は必ずしもないとの立場だ。

ただし同サイトは、現状では飛行機の巡航高度よりもはるかに低い高さまで打ち上げられたのみだとも指摘している。大気圏外へと出るにはまだ時間がかかりそうだ。

人工衛星をめぐっては、小型で比較的安価に開発できる「キューブサット」の開発にも注目が高まっている。宇宙開発がコスト低減のステージへと移行するなか、最小限の燃料で軌道に投入できるスピンローンチ方式が実用化されれば、有力な打ち上げ手段となりそうだ。

本技術は、NASAが民間企業と協力して将来的に有力視される宇宙開発技術を見極める「フライト・オポチュニティ・プログラム」のひとつに選定されている。

＞＞■■【動画】新方式のロケット打ち上げ試験に成功、遠心力で宇宙へ　■■

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

英中銀ピル氏、4月インフレ低下予想に過度に安心しな
2026.02.07

ワールド

パキスタン首都で自爆攻撃、31人死亡　シーア派モス
2026.02.07

ビジネス

米ミシガン大消費者信頼感、2月速報値は小幅改善　物
2026.02.07

ワールド

米イラン高官が核協議、アラグチ外相「継続で合意」
2026.02.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    韓国ダークツーリズムが変わる　日本統治時代から｢南山｣、そして｢ヘル･コリア｣ツアーへ
  • 4
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも！　その…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中