最新記事

NASA

「極めて理に適っている...」遠心力でロケットを「放り投げる」新方式、試験に成功

2022年10月18日(火)18時55分
青葉やまと

独特のボディ形状が生む「カオスな弾道」

スピンローンチのロケットは、弾丸をさらに引き伸ばしたような非常に細長い形状だ。そのサイズは人の背丈ほどと非常に小型となっている。

独特の形状は空気抵抗を減らすのに有利だが、質量が小さく表面積が大きいという特徴から、風の影響を受けやすい。これが別の問題を引き起こしており、同社プレスリリースによると「カオス的な弾道」を描いて落下するという。

そこで今回、落下軌道やペイロードにかかる加速度などのデータを収集すべく、NASAやエアバス・ディフェンス&スペース社などによる観測機器を搭載しての打ち上げが行われた。

NASAは本ロケットの通常と異なる打ち上げ特性を解析するため、加速度計、地磁気計、圧力センサーなど多数の機器を提供している。エアバス社は衛星システムを担当しており、ロケットが自身の姿勢を判断するのに必要な太陽センサーなどを提供した。

NASAも注目の「理に適った発想」

米テックニュースサイトのフューチャリズムは、「このアイデアは極めて理に適っている」とコメントしている。人工衛星を雲の上に届けるだけのために、重厚なロケットに頼る必要は必ずしもないとの立場だ。

ただし同サイトは、現状では飛行機の巡航高度よりもはるかに低い高さまで打ち上げられたのみだとも指摘している。大気圏外へと出るにはまだ時間がかかりそうだ。

人工衛星をめぐっては、小型で比較的安価に開発できる「キューブサット」の開発にも注目が高まっている。宇宙開発がコスト低減のステージへと移行するなか、最小限の燃料で軌道に投入できるスピンローンチ方式が実用化されれば、有力な打ち上げ手段となりそうだ。

本技術は、NASAが民間企業と協力して将来的に有力視される宇宙開発技術を見極める「フライト・オポチュニティ・プログラム」のひとつに選定されている。

>>■■【動画】新方式のロケット打ち上げ試験に成功、遠心力で宇宙へ ■■

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

カナダ中銀1月会合要旨、FRB独立性巡る協議が世界

ビジネス

NY外為市場=ドル上昇、雇用統計受け利下げ観測後退

ビジネス

米国株式市場=ナスダックとダウ小幅安、堅調な雇用統

ビジネス

米労働市場は安定、インフレ「依然高すぎる」=クリー
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中