最新記事

気候変動

長引く干ばつに人工降雨で対抗する中国

China Has Started Geoengineering Rain Over Extreme Heat and Drought

2022年8月25日(木)17時17分
ジェス・トムソン

南西部の四川省では今年、例年に比べ51%も降雨量が減ったと、新華社通信が国営の送電会社・国家電網の地元支社の発表を伝えた。人民日報のオンライン版・人民網によると、中国では秋に収穫される穀物が、年間の穀物生産のおよそ75%を占める。

人工的な手法で降雨量が増えたとしても、ヨウ化銀から発生する有毒な銀イオンが生態系を汚染し、人体を脅かす懸念もある。人工降雨に使用されるヨウ化銀が、生体内に取り込まれて害を及ぼす危険性はないといわれているが、水生生物の体内に蓄積される「生物濃縮」はあり得るとの指摘もある。また1回に散布されるヨウ化銀はわずかでも、特定の地域で繰り返しこの技術が使用されれば、人体に安全な基準値を越える可能性もある。

さらに、この技術ではある地域に雨を降らせることはできても、それによって周辺地域の降水量が減り、トータルの降水量は変わらないともいわれている。

気候危機には「荒療治」も必要?

熱波や干ばつが数々の問題を引き起こすなか、短期的な解決策として、人工降雨のほかにも工学的なアプローチの開発が進んでいる。学術誌・米国科学アカデミー紀要オンライン版に8月12日に掲載された論文で、コーネル大学の研究チームは、太陽光を宇宙に反射させて地球温暖化を防ぐソーラージオエンジニアリングの潜在的なメリットを検証している。これは、成層圏エアロゾル噴射と呼ばれる技術で、大気上層部にエアロゾル硫酸塩をばらまき、太陽光を反射させて地球を冷やすというアイデアだ。

こうした壮大な工学的アプローチには長期的な影響などの懸念材料もあるが、深刻化する気候危機に対処するには、今後こうした措置も取らざるを得ないだろうと、論文は結論づけている。

二酸化炭素(CO2)の排出削減を精力的に進めても、温暖化の進行はすぐには止められないと、論文の筆頭執筆者のマクマーティンは述べている。「気候変動の影響を緩和するその他の戦略を補強するため、太陽光を反射する技術を用いるべきか否か、今後数十年のうちに人類は困難な選択を迫られることになるだろう」

中国当局は今のところ人工降雨計画の実施を発表していないが、四川省ではようやく雨が降りだした。

ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月7号(3月31日発売)は「日本企業に迫る サステナビリティ新基準」特集。国際基準の情報開示や多様な認証制度――本当の「持続可能性」が問われる時代へ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏が閣僚刷新検討 イラン戦争が打撃 選挙控

ワールド

商船三井のLPG船がホルムズ海峡を通過 日本関係2

ワールド

ドバイの米オラクル施設に迎撃破片が落下、負傷者なし

ワールド

トランプ政権による大学への人種データ開示命令を仮差
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 8
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている? 学術誌…
  • 9
    イラン戦争は「ハルマゲドンの前兆」か? トランプ…
  • 10
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 9
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 10
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中