最新記事

野生動物

爆弾や機雷による火傷の跡も...黒海のイルカ数千頭が、ロシア軍のソナーで大量死

Russian Submarine Sonars Likely Caused Dolphin Deaths In Ukraine's Odesa Region, Ecologist Claims

2022年7月6日(水)19時01分
スマン・バランダニ
黒海のイルカ

Ivan Rusev/Facebook

<ソナーで方向感覚を失い、爆発の轟音で聴力に深刻なダメージを負う。少なくとも3000頭のイルカがすでに犠牲になっているという>

ウクライナ南部オデーサ州でイルカの死亡が相次いで確認されている。この問題について専門家からは、少なくとも一部の死亡例については、ロシア軍の艦船や潜水艦が使用するソナー(水中音波探知装置)が原因である可能性が高いと指摘する声が上がっている。

環境科学者のイワン・ルセフは、オデーサ州のツズロフスキーリマニー国立公園とその周辺で4頭のイルカの死体が発見されたという報道を受けて、声明を発表。この中で、イルカの死因はロシア軍の艦船が招いた可能性があると述べた。

Ivan Rusev/Facebook

■【写真】機雷などが原因と見られるひどいやけどを負ったイルカ

ニュースサイトのウクライナ・プラウダによれば、ルセフは「ソナーの使用によって発せられる騒音は、海洋生物の健康に悪影響を及ぼす。音波の放射帯にイルカがいた場合、それらのイルカは方向感覚や位置認識を失ってしまう」と指摘した。

また同地域で実施されている爆撃によって大規模な爆発が起きたことにより、イルカに悪影響がもたらされた可能性もあるという。「爆発音」でイルカの聴力や各種器官がダメージを受ければ、水中で進行方向を正しく認識できなくなるからだ。ルセフはまた、イルカが事実上「視力を失う」ことになれば、ストレスやパニックが引き起こされることが考えられると指摘した。

「その結果、イルカは水中で機雷などの障害物や岩を避けることができず、衝突してしまう。また大きな問題は、そのように『感覚を失った』イルカは獲物をつかまえることができず、すぐに弱ってしまうということだ」と彼は説明した。

ロシア側は「感染症が原因の可能性」と主張

ロシアの複数の科学者は、黒海でのイルカの死亡について、感染症や漁業用の網にかかったことが原因である可能性があると主張したが、ルセフはこれを否定し、次のように述べた。

「戦闘が展開されている状況下において、感染症は二次的な現象だ。健康なイルカは免疫力が強く、感染症によって死亡することはきわめて稀だ。死亡の主な理由は軍事作戦だ」

ロシアがウクライナへの侵攻を開始した2月24日以降、黒海では少なくとも3000頭のイルカの死亡が確認されている。黒海の海洋生物について研究を行っているルセフは当時、やけどや怪我を負ったイルカ「数千頭」がブルガリア、ウクライナ、トルコ、ロシア、ジョージア、ルーマニアとモルドバの海岸に打ち上げられたと述べていた。

黒海沿岸に打ち上げられたこれらのイルカの死体には、爆弾や機雷によって負ったやけどの跡がはっきり見られたという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米、イランとの協議順調 紛争費用負担でアラブ諸国に

ワールド

米陸軍精鋭部隊、数千人規模が中東展開開始 イラン作

ワールド

中国の大手銀、金利マージン縮小の鈍化見込む 海外の

ワールド

エア・カナダCEO退任へ、死亡事故の弔意で仏語不使
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思われるドローンの攻撃を受け大炎上
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ビートルズ解散後の波乱...「70年代のポール・マッカ…
  • 6
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 7
    ヒドラのように生き延びる...イランを支配する「革命…
  • 8
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 9
    【銘柄】東京電力にNTT、JT...物価高とイラン情勢に…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」モナコ舞踏会に見る富と慈善
  • 4
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 5
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 10
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中