最新記事

野生動物

爆弾や機雷による火傷の跡も...黒海のイルカ数千頭が、ロシア軍のソナーで大量死

Russian Submarine Sonars Likely Caused Dolphin Deaths In Ukraine's Odesa Region, Ecologist Claims

2022年7月6日（水）19時01分
スマン・バランダニ
黒海のイルカ

Ivan Rusev/Facebook

＜ソナーで方向感覚を失い、爆発の轟音で聴力に深刻なダメージを負う。少なくとも3000頭のイルカがすでに犠牲になっているという＞

ウクライナ南部オデーサ州でイルカの死亡が相次いで確認されている。この問題について専門家からは、少なくとも一部の死亡例については、ロシア軍の艦船や潜水艦が使用するソナー（水中音波探知装置）が原因である可能性が高いと指摘する声が上がっている。

環境科学者のイワン・ルセフは、オデーサ州のツズロフスキーリマニー国立公園とその周辺で4頭のイルカの死体が発見されたという報道を受けて、声明を発表。この中で、イルカの死因はロシア軍の艦船が招いた可能性があると述べた。

Ivan Rusev/Facebook

■【写真】機雷などが原因と見られるひどいやけどを負ったイルカ

ニュースサイトのウクライナ・プラウダによれば、ルセフは「ソナーの使用によって発せられる騒音は、海洋生物の健康に悪影響を及ぼす。音波の放射帯にイルカがいた場合、それらのイルカは方向感覚や位置認識を失ってしまう」と指摘した。

また同地域で実施されている爆撃によって大規模な爆発が起きたことにより、イルカに悪影響がもたらされた可能性もあるという。「爆発音」でイルカの聴力や各種器官がダメージを受ければ、水中で進行方向を正しく認識できなくなるからだ。ルセフはまた、イルカが事実上「視力を失う」ことになれば、ストレスやパニックが引き起こされることが考えられると指摘した。

「その結果、イルカは水中で機雷などの障害物や岩を避けることができず、衝突してしまう。また大きな問題は、そのように『感覚を失った』イルカは獲物をつかまえることができず、すぐに弱ってしまうということだ」と彼は説明した。

ロシア側は「感染症が原因の可能性」と主張

ロシアの複数の科学者は、黒海でのイルカの死亡について、感染症や漁業用の網にかかったことが原因である可能性があると主張したが、ルセフはこれを否定し、次のように述べた。

「戦闘が展開されている状況下において、感染症は二次的な現象だ。健康なイルカは免疫力が強く、感染症によって死亡することはきわめて稀だ。死亡の主な理由は軍事作戦だ」

ロシアがウクライナへの侵攻を開始した2月24日以降、黒海では少なくとも3000頭のイルカの死亡が確認されている。黒海の海洋生物について研究を行っているルセフは当時、やけどや怪我を負ったイルカ「数千頭」がブルガリア、ウクライナ、トルコ、ロシア、ジョージア、ルーマニアとモルドバの海岸に打ち上げられたと述べていた。

黒海沿岸に打ち上げられたこれらのイルカの死体には、爆弾や機雷によって負ったやけどの跡がはっきり見られたという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国万科、債権者が社債償還延期を拒否　デフォルトリ
2025.12.14

ワールド

トランプ氏、経済政策が中間選挙勝利につながるか確信
2025.12.14

ビジネス

雇用統計やＣＰＩに注目、年末控えボラティリティー上
2025.12.14

ワールド

米ブラウン大学で銃撃、2人死亡・9人負傷　容疑者逃
2025.12.14
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号（12/ 9発売）

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか？
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ…
  • 5
    現役・東大院生！ 中国出身の芸人「いぜん」は、なぜ…
  • 6
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 7
    身に覚えのない妊娠？ 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 8
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 9
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 10
    「体が資本」を企業文化に──100年企業・尾崎建設が挑…
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 7
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明！　絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中