最新記事

野生動物

爆弾や機雷による火傷の跡も...黒海のイルカ数千頭が、ロシア軍のソナーで大量死

Russian Submarine Sonars Likely Caused Dolphin Deaths In Ukraine's Odesa Region, Ecologist Claims

2022年7月6日(水)19時01分
スマン・バランダニ
黒海のイルカ

Ivan Rusev/Facebook

<ソナーで方向感覚を失い、爆発の轟音で聴力に深刻なダメージを負う。少なくとも3000頭のイルカがすでに犠牲になっているという>

ウクライナ南部オデーサ州でイルカの死亡が相次いで確認されている。この問題について専門家からは、少なくとも一部の死亡例については、ロシア軍の艦船や潜水艦が使用するソナー(水中音波探知装置)が原因である可能性が高いと指摘する声が上がっている。

環境科学者のイワン・ルセフは、オデーサ州のツズロフスキーリマニー国立公園とその周辺で4頭のイルカの死体が発見されたという報道を受けて、声明を発表。この中で、イルカの死因はロシア軍の艦船が招いた可能性があると述べた。

Ivan Rusev/Facebook

■【写真】機雷などが原因と見られるひどいやけどを負ったイルカ

ニュースサイトのウクライナ・プラウダによれば、ルセフは「ソナーの使用によって発せられる騒音は、海洋生物の健康に悪影響を及ぼす。音波の放射帯にイルカがいた場合、それらのイルカは方向感覚や位置認識を失ってしまう」と指摘した。

また同地域で実施されている爆撃によって大規模な爆発が起きたことにより、イルカに悪影響がもたらされた可能性もあるという。「爆発音」でイルカの聴力や各種器官がダメージを受ければ、水中で進行方向を正しく認識できなくなるからだ。ルセフはまた、イルカが事実上「視力を失う」ことになれば、ストレスやパニックが引き起こされることが考えられると指摘した。

「その結果、イルカは水中で機雷などの障害物や岩を避けることができず、衝突してしまう。また大きな問題は、そのように『感覚を失った』イルカは獲物をつかまえることができず、すぐに弱ってしまうということだ」と彼は説明した。

ロシア側は「感染症が原因の可能性」と主張

ロシアの複数の科学者は、黒海でのイルカの死亡について、感染症や漁業用の網にかかったことが原因である可能性があると主張したが、ルセフはこれを否定し、次のように述べた。

「戦闘が展開されている状況下において、感染症は二次的な現象だ。健康なイルカは免疫力が強く、感染症によって死亡することはきわめて稀だ。死亡の主な理由は軍事作戦だ」

ロシアがウクライナへの侵攻を開始した2月24日以降、黒海では少なくとも3000頭のイルカの死亡が確認されている。黒海の海洋生物について研究を行っているルセフは当時、やけどや怪我を負ったイルカ「数千頭」がブルガリア、ウクライナ、トルコ、ロシア、ジョージア、ルーマニアとモルドバの海岸に打ち上げられたと述べていた。

黒海沿岸に打ち上げられたこれらのイルカの死体には、爆弾や機雷によって負ったやけどの跡がはっきり見られたという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=ドルが対円で急落、一時約2円安の15

ワールド

アフガン作戦巡るトランプ氏発言に反発 欧州同盟国、

ワールド

伊首相、トランプ氏「平和評議会」規約修正求める 憲

ワールド

独首相、トランプ氏「平和評議会」に慎重姿勢 構造に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 10
    湿疹がずっと直らなかった女性、病院で告げられた「…
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中