最新記事

野生動物

爆弾や機雷による火傷の跡も...黒海のイルカ数千頭が、ロシア軍のソナーで大量死

Russian Submarine Sonars Likely Caused Dolphin Deaths In Ukraine's Odesa Region, Ecologist Claims

2022年7月6日（水）19時01分
スマン・バランダニ
黒海のイルカ

Ivan Rusev/Facebook

＜ソナーで方向感覚を失い、爆発の轟音で聴力に深刻なダメージを負う。少なくとも3000頭のイルカがすでに犠牲になっているという＞

ウクライナ南部オデーサ州でイルカの死亡が相次いで確認されている。この問題について専門家からは、少なくとも一部の死亡例については、ロシア軍の艦船や潜水艦が使用するソナー（水中音波探知装置）が原因である可能性が高いと指摘する声が上がっている。

環境科学者のイワン・ルセフは、オデーサ州のツズロフスキーリマニー国立公園とその周辺で4頭のイルカの死体が発見されたという報道を受けて、声明を発表。この中で、イルカの死因はロシア軍の艦船が招いた可能性があると述べた。

Ivan Rusev/Facebook

■【写真】機雷などが原因と見られるひどいやけどを負ったイルカ

ニュースサイトのウクライナ・プラウダによれば、ルセフは「ソナーの使用によって発せられる騒音は、海洋生物の健康に悪影響を及ぼす。音波の放射帯にイルカがいた場合、それらのイルカは方向感覚や位置認識を失ってしまう」と指摘した。

また同地域で実施されている爆撃によって大規模な爆発が起きたことにより、イルカに悪影響がもたらされた可能性もあるという。「爆発音」でイルカの聴力や各種器官がダメージを受ければ、水中で進行方向を正しく認識できなくなるからだ。ルセフはまた、イルカが事実上「視力を失う」ことになれば、ストレスやパニックが引き起こされることが考えられると指摘した。

「その結果、イルカは水中で機雷などの障害物や岩を避けることができず、衝突してしまう。また大きな問題は、そのように『感覚を失った』イルカは獲物をつかまえることができず、すぐに弱ってしまうということだ」と彼は説明した。

ロシア側は「感染症が原因の可能性」と主張

ロシアの複数の科学者は、黒海でのイルカの死亡について、感染症や漁業用の網にかかったことが原因である可能性があると主張したが、ルセフはこれを否定し、次のように述べた。

「戦闘が展開されている状況下において、感染症は二次的な現象だ。健康なイルカは免疫力が強く、感染症によって死亡することはきわめて稀だ。死亡の主な理由は軍事作戦だ」

ロシアがウクライナへの侵攻を開始した2月24日以降、黒海では少なくとも3000頭のイルカの死亡が確認されている。黒海の海洋生物について研究を行っているルセフは当時、やけどや怪我を負ったイルカ「数千頭」がブルガリア、ウクライナ、トルコ、ロシア、ジョージア、ルーマニアとモルドバの海岸に打ち上げられたと述べていた。

黒海沿岸に打ち上げられたこれらのイルカの死体には、爆弾や機雷によって負ったやけどの跡がはっきり見られたという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

台湾、米関税対応で87億米ドルの支援策　貿易金融な
2025.04.04

ビジネス

世界食料価格、3月前年比＋6.9％　植物油が大幅上
2025.04.04

ビジネス

ＥＵは米国の関税に報復すべきではない＝仏財務相
2025.04.04

ビジネス

中国が対抗措置、全ての米国製品に34％の追加関税　
2025.04.04
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ひとりで海にいた犬...首輪に書かれた「ひと言」に世界が感動
  • 2
    5万年以上も前の人類最古の「物語の絵」...何が描かれていた？
  • 3
    「最後の1杯」は何時までならOKか？...コーヒーと睡眠の「正しい関係」【最新研究】
  • 4
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 5
    【クイズ】日本の輸出品で2番目に多いものは何？
  • 6
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 7
    得意げに発表した相互関税はトランプのオウンゴール…
  • 8
    テスラが陥った深刻な販売不振...積極プロモも空振り…
  • 9
    「ネイティブ並み」は目指す必要なし？　グローバル…
  • 10
    アメリカから言論の自由が消える...トランプ「思想狩…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 9
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 7
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 8
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中