最新記事

SNS

罰金1800ドル! サンドイッチの「食べ残し」が女性にもたらした悲劇

How One Subway Sandwich Cost a Woman $1,800

2022年7月16日(土)13時35分
シーラ・リ・バートフ
サンドイッチ

burakkarademir-iStock

<機内で食べ残したサンドイッチを税関で申告しなかったことで、あまりに高額な罰金を科された女性にソーシャルメディアで同情が広がる>

オーストラリアのある女性が、旅行にまつわる不幸なミスから、サンドイッチチェーン「サブウェイ」のサンドイッチ1個に2000ドル近くを支払う羽目になった。ジェシカ・リーというこの女性は、7月1日にTikTokに投稿した動画の中でその経緯を説明しており、動画はこれまでに20万回近く視聴されている。

リーは明らかに取り乱した様子で、「もう泣きそう」と話し始め、両手の中指を突き立てて「政府なんてクソくらえだ」と不満をぶちまけた。「サブウェイのサンドイッチに2664豪ドルも払ったのよ」と彼女は言った。2664豪ドルは、約1800米ドルに相当する金額だ。

「11時間のフライトの後でお腹がすいていたから、シンガポールの空港で長さ約30センチくらいのサンドイッチを買った」と彼女は説明を続けた。「次のフライトの前に半分食べて、残りの半分は飛行機の中で食べようと取っておいた」

しかし彼女はオーストラリアに到着する飛行機の中で、残りのサンドイッチを食べきることができなかった。そして到着後に受け取った申告用紙が原因で、サンドイッチの値段が跳ね上がる羽目になった。

申告違反は刑事罰の対象になる可能性も

「到着時の税関申告は、預けた荷物と機内持ち込みの荷物について行うものだと思っていた」と彼女は述べた。「だから鶏肉の欄にも、レタスの欄にもチェックを入れなかった」

そして彼女は、申告用紙をカメラに向けて金額の欄を指さし、こう続けた。「その結果、28日以内に2664豪ドルを支払わなければならなくなった」

「この旅行の前に仕事を辞めているし、家賃も払わないといけないのに」とリーは動揺した様子で述べた。

オーストラリア国境警備隊によれば、同国への入国にあたって「バイオセキュリティー上のリスク」をもたらす可能性がある品目の申告を検疫で怠った旅行者は、最高2664豪ドルの罰金に加えて、民事上の罰則の対象になったり、場合によっては刑事上の罪で訴追されたりする可能性もある。政府が違反者のビザを取り消し、入国を拒む可能性もある。

2019年にはタスマニア在住の農業従事者が、2000個を超えるニンニクをこっそり国内に持ち込もうとした罪で有罪となり、禁錮11カ月と罰金2000豪ドル(1370米ドル)を科された。ニンニクは、数百種の植物を枯らしてしまう感染性の細菌「キシレラ・ファスティディオーサ」の宿主植物として知られており、オーストラリアではバイオセキュリティー上の大きな脅威と位置づけられている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

USAレアアース株、一時26%上昇 米政府の16億

ワールド

イスラエル軍、ガザ最後の人質の遺体を収容

ワールド

トランプ氏、ミネソタ州に国境責任者派遣 地裁は摘発

ビジネス

金価格、5100ドルの大台突破 地政学リスクで安全
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 7
    中国、軍高官2人を重大な規律違反などで調査...人民…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 10
    外国人が増えて治安は悪化したのか
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中