最新記事

大気汚染

「大気中の有害な微小粒子が脳に影響を及ぼすおそれがある」との研究結果

2022年6月24日（金）18時50分
松岡由希子

脳脊髄液に有毒な大気が何らかの方法で侵入している Daniiielc -iStock

＜英バーミンガム大学らの研究チームは、脳疾患の既往歴がある患者から採取した脳脊髄液で様々な微小粒子を発見するとともに、これらが脳に到達する経路について調べた......＞

大気汚染は私たちの肺や心臓に影響を及ぼすのみならず、脳疾患や神経学的障害を引き起こすおそれもあることが明らかとなった。

英バーミンガム大学や中国科学院らの研究チームは、脳疾患の既往歴がある患者25人から採取した脳脊髄液で様々な微小粒子を発見するとともに、これらが脳に到達する経路について調べた。その研究成果は、2022年6月22日、「米国科学アカデミー紀要（PNAS）」で発表されている。

脳脊髄液に有毒な大気が何らかの方法で侵入している

研究チームが高分解能透過電子顕微鏡（HR-TEM）や高角度環状暗視野走査透過型電子顕微鏡（HAADF-STEM）とエネルギー分散型X線分光法を組み合わせて脳脊髄液を分析したところ、25検体のうち8検体で外因性微粒子が見つかった。これら8検体で特定された外因性微粒子の組成はそれぞれ異なるが、大気環境でよくみられるカルシウムや鉄、ケイ素を含む粒子のほか、これまで報告されていないマラカイト、アナターゼ二酸化チタンも特定されている。このことから、脳が浮かんでいる脳脊髄液に有毒な大気が何らかの方法で侵入していると考えられる。

研究チームは大気中の微小粒子の脳への侵入経路を探るため、マウスに酸化チタンとカーボンブラックを気管内注入によって直接投与した。その結果、血液脳関門（BBB）の構造が損傷し、脳血管の漏出が対照群に比べて約20％増加した。

いくつかの脳切片では、血液脳関門に近い血管の内外でこれらの粒子の凝集体が認められている。試験管内実験でも同様に、酸化チタンやブラックカーボンなどの微粒子が血液脳関門の頂端側から側底側へ直接移動したことが確認された。また、マウスの脳から外因性微粒子が排出されるスピードは他の代謝器官よりも遅かった。

粒子状物質による中枢神経系へのリスクを裏付ける

近年の研究結果では、大気汚染への長期曝露と神神経炎症や認知機能の低下との関連が示されている。メキシコシティでの研究では、長期にわたって大気汚染にさらされている子供や若者の脳幹でアルツハイマー病と関連する異常タンパク質の蓄積が認められた。

研究チームは一連の研究成果について「粒子状物質による中枢神経系へのリスクを裏付け、外因性粒子の吸入から脳への曝露経路を解明する道筋を示したもの」としたうえで、「大気中の微小粒子が吸入され、血流を介して血液脳関門に損傷を与え、脳に到達するまでの経路については、さらなる研究が必要だ」と指摘している。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ロシア・ウクライナ復活祭停戦、発効数時間で双方が違
2026.04.12

ワールド

米イラン協議決裂、核・ホルムズ海峡で溝埋まらず　停
2026.04.12

ワールド

中国、台湾向け観光規制緩和など新措置　野党党首訪中
2026.04.12

ビジネス

円高につながる金融政策、「一つの選択肢」＝赤沢経産
2026.04.12
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの大誤算
特集：トランプの大誤算
2026年4月14日号（4/ 7発売）

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    健康を守るはずのサプリが癌細胞を助ける？ 思いがけない副作用に研究者が警鐘
  • 2
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦によって中国が「最大の勝者」となる理由
  • 3
    新しいアメリカンドリームは「国外移住」...5人に1人が海外を希望する時代
  • 4
    中国が恐れる「経済ドミノ」
  • 5
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 6
    【銘柄】イラン情勢で「任天堂」が急落　不確実な相…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙…
  • 8
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 9
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 10
    革命国家イラン、世襲への転落が招く「静かな崩壊」
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは？
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた？
  • 4
    韓国､生理用品無償支給を7月から開始　靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 8
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる？　ポ…
  • 9
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中