最新記事

大気汚染

「大気中の有害な微小粒子が脳に影響を及ぼすおそれがある」との研究結果

2022年6月24日(金)18時50分
松岡由希子

脳脊髄液に有毒な大気が何らかの方法で侵入している Daniiielc -iStock

<英バーミンガム大学らの研究チームは、脳疾患の既往歴がある患者から採取した脳脊髄液で様々な微小粒子を発見するとともに、これらが脳に到達する経路について調べた......>

大気汚染は私たちの肺や心臓に影響を及ぼすのみならず、脳疾患や神経学的障害を引き起こすおそれもあることが明らかとなった。

英バーミンガム大学や中国科学院らの研究チームは、脳疾患の既往歴がある患者25人から採取した脳脊髄液で様々な微小粒子を発見するとともに、これらが脳に到達する経路について調べた。その研究成果は、2022年6月22日、「米国科学アカデミー紀要(PNAS)」で発表されている。

脳脊髄液に有毒な大気が何らかの方法で侵入している

研究チームが高分解能透過電子顕微鏡(HR-TEM)や高角度環状暗視野走査透過型電子顕微鏡(HAADF-STEM)とエネルギー分散型X線分光法を組み合わせて脳脊髄液を分析したところ、25検体のうち8検体で外因性微粒子が見つかった。これら8検体で特定された外因性微粒子の組成はそれぞれ異なるが、大気環境でよくみられるカルシウムや鉄、ケイ素を含む粒子のほか、これまで報告されていないマラカイト、アナターゼ二酸化チタンも特定されている。このことから、脳が浮かんでいる脳脊髄液に有毒な大気が何らかの方法で侵入していると考えられる。

研究チームは大気中の微小粒子の脳への侵入経路を探るため、マウスに酸化チタンとカーボンブラックを気管内注入によって直接投与した。その結果、血液脳関門(BBB)の構造が損傷し、脳血管の漏出が対照群に比べて約20%増加した。

いくつかの脳切片では、血液脳関門に近い血管の内外でこれらの粒子の凝集体が認められている。試験管内実験でも同様に、酸化チタンやブラックカーボンなどの微粒子が血液脳関門の頂端側から側底側へ直接移動したことが確認された。また、マウスの脳から外因性微粒子が排出されるスピードは他の代謝器官よりも遅かった。

粒子状物質による中枢神経系へのリスクを裏付ける

近年の研究結果では、大気汚染への長期曝露と神神経炎症認知機能の低下との関連が示されている。メキシコシティでの研究では、長期にわたって大気汚染にさらされている子供や若者の脳幹でアルツハイマー病と関連する異常タンパク質の蓄積が認められた。

研究チームは一連の研究成果について「粒子状物質による中枢神経系へのリスクを裏付け、外因性粒子の吸入から脳への曝露経路を解明する道筋を示したもの」としたうえで、「大気中の微小粒子が吸入され、血流を介して血液脳関門に損傷を与え、脳に到達するまでの経路については、さらなる研究が必要だ」と指摘している。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 8
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 9
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 10
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 4
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 9
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 10
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 10
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中