最新記事

中国

中国、スターリンク衛星の妨害手段を準備か 科学者が破壊の必要性を主張

2022年6月7日(火)20時07分
青葉やまと

ミサイル、マイクロ波......検討される破壊手段

監視の必要性のみならず、論文さらに踏み込んだ見解を示した。スターリンク衛星の破壊手段を中国側として準備すべきだと論じている。

インタレスティング・エンジニアリング誌はこれに注目し、「スペースXのスターリンク衛星を使用不能にし、あるいは潜在的に抹消する方法を研究している中国の研究者たち」が、「全くあり得なくはないシナリオ」との想定のもと、スターリンクの軍事利用を危険視していると報じた。

中国側の発表によると、監視手段としてはすでに地上ベースのレーザー画像解析システムが存在し、軌道上の衛星をミリ単位の解像度で捉えることが可能だという。論文はこうした既存の光学・レーザーによる解析システムに加え、より積極的な妨害手段を確保する必要があると提言している。

その具体的手段としては、ミサイルでスターリンクを破壊することが可能だと主張している。ただし、スペースデブリの発生が問題となる。また、小型の衛星を放ってスターリンクを1基ずつ攻撃する手段もあるが、これではコストがかかりすぎるとのレン氏らは見積もる。

インタレスティング・エンジニアリング誌は、「そのため中国は、(衛星を)焼き払うか、少なくとも通信と電子機器(の動作)を妨害するようなマイクロ波など、従来の常識を打ち破るような対衛星兵器を必要としているのだ」と解説している。

米エンガジェット誌はこれらに加え、衛星のOSを使用不能にするなど、ソフト面でのアプローチが論文内で提言されていると報じた。

攻撃しても影響は軽微との見方も

一方で、スターリンクはその特性上、物理的な破壊攻撃に対してはある程度の強度を確保している。スペースX社はスターリンクを単体の衛星によって提供しているわけではなく、2000基以上の衛星群を連携させている。仮に1基が稼働不能に陥ったとしても、その影響はごく軽微だ。

また、各機はイオンスラスターによる移動と姿勢制御ができることから、ミサイル攻撃を事前に検出できれば回避の可能性はある。

マスク氏はテック業界の革命児として、中国でも高い人気を誇っている。しかし昨年、スターリンク衛星の1基が中国の宇宙ステーションに接近し危険を生じたことで、中国で一時大きな批判にさらされた。

時代の寵児ともてはやされるマスク氏だが、彼が率いる技術は有事に強力な敵となるおそれがある。中国の人々の感情は複雑のようだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米経済金融情勢の日本経済への影響、しっかり注視=米

ワールド

メキシコ、中国などに最大50%関税 上院も法案承認

ワールド

日米が共同飛行訓練、10日に日本海で 米軍のB52

ワールド

「トランプ・ゴールドカード」正式始動、100万ドル
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア空軍の専門家。NATO軍のプロフェッショナルな対応と大違い
  • 2
    トランプの面目丸つぶれ...タイ・カンボジアで戦線拡大、そもそもの「停戦合意」の効果にも疑問符
  • 3
    「何これ」「気持ち悪い」ソファの下で繁殖する「謎の物体」の姿にSNS震撼...驚くべき「正体」とは?
  • 4
    死者は900人超、被災者は数百万人...アジア各地を襲…
  • 5
    【クイズ】アジアで唯一...「世界の観光都市ランキン…
  • 6
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 7
    「正直すぎる」「私もそうだった...」初めて牡蠣を食…
  • 8
    「安全装置は全て破壊されていた...」監視役を失った…
  • 9
    イギリスは「監視」、日本は「記録」...防犯カメラの…
  • 10
    「韓国のアマゾン」クーパン、国民の6割相当の大規模情…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 8
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 9
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 10
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中