最新記事

ロボット

わずか0.5ミリの世界最小の遠隔操作型歩行ロボットが開発される

2022年6月6日(月)16時30分
松岡由希子

コインの厚みは、ロボットが乗るのに十分...... Pic: John Rogers / Northwestern University

<幅わずか0.5ミリの世界最小の遠隔操作型歩行ロボットが開発された。歩いたり、曲がったり、ねじったり、跳んだりできる......>

米ノースウェスタン大学の研究チームは、幅わずか0.5ミリの世界最小の遠隔操作型歩行ロボットを開発した。小さいカニのような形状で脚8本と腕2本を持ち、複雑なハードウェアや油圧、電気を用いることなく、歩いたり、曲がったり、ねじったり、跳んだりできる。

レーザービームが遠隔操作の役割を担う

一連の研究成果は、2022年5月25日、学術雑誌「サイエンス・ロボティクス」で発表されている。

このロボットの材料には、加熱すると記憶した形状に変形する形状記憶合金(SMA)が用いられ、レーザービームが遠隔操作の役割を担う。具体的には、ロボットの特定の箇所にレーザービームを照射して急速に加熱すると、その箇所が変形し、冷却されるとガラスの薄膜によって変形した箇所が元に戻る。

つまり、記憶した形状に変形し、これが元に戻ることで、動作を生み出す仕組みだ。ロボットがとても小さいため冷却速度が非常に速く、1秒あたり体長の半分の距離を移動できる。レーザーの照射方向によってロボットの移動方向が決まり、左から右へレーザーを照射すると、ロボットは右から左へ移動する。

小さな構造物の修理や、低侵襲治療での手術に

このロボットは、研究チームが2015年に開発した組立法をベースとしている。飛び出す絵本(ポップアップブック)から着想したこの組立法では、まず、平面上でロボットの前駆体を作製し、わずかに伸ばしたゴム基板にこれを接合する。

この伸びた基板を緩めると、定義された三次元の形状でロボットが飛び出す仕組みだ。この組立法を用いれば、様々な形状や大きさのロボットを開発できるという。

研究論文の筆頭著者でノースウェスタン大学のジョン・ロジャース教授は、マイクロロボットの可能性について「小さな構造物や機械の修理や組立を担うほか、動脈血栓の除去やがん性腫瘍の切除など、低侵襲治療での手術に役立つであろう」とし、工業や医療など、幅広い分野での活用に期待を寄せている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

インドネシア、株式市場の透明性向上へ改革 経済担当

ビジネス

12月住宅着工、前年比1.3%減 2025年は3年

ワールド

ビットコインが2カ月ぶり安値、FRB議長人事巡る観

ワールド

FRB議長人事発表で市場の不透明感払拭へ、ウォーシ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 3
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大胆な犯行の一部始終を捉えた「衝撃映像」が話題に
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 8
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 9
    配達ライダーを飲み込んだ深さ20メートルの穴 日本…
  • 10
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 8
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中