最新記事

軍事

ロシア､ウクライナへ新型レーザー兵器投入　数キロ先のドローンを５秒で破壊

2022年5月19日（木）10時06分
ロシアのボリソフ副首相（軍事開発担当）

ロシアのボリソフ副首相（軍事開発担当）は、ロシア軍がウクライナでの戦闘に次世代レーザー兵器を投入していると明らかにした。西側諸国がウクライナに大量の防衛兵器を提供する中、ロシアが実態がほとんど知られていない最新兵器を攻撃に利用していることが分かった。写真は5月9日、モスクワで行われた対独戦勝記念日の軍事パレードに出席するボリソフ副首相（2022年　ロイター／Maxim Shemetov）

ロシアのボリソフ副首相（軍事開発担当）は18日、ウクライナでの軍事作戦に、ドローン（小型無人機）などを攻撃する新型レーザー兵器を投入していることを明らかにした。西側諸国がウクライナに供与する大量の武器に対抗し、ロシアは実態がほとんど知られていない最新兵器を配備した。

ロシアのプーチン大統領は2018年に新型の大陸間弾道ミサイル（ICBM）のほか、水中原子力ドローン、極超音速兵器、新型レーザー兵器などの最新兵器を発表。新型レーザー兵器の詳細はほとんど知られていないが、プーチン氏は中世の僧侶で兵士だった「アレクサンダー・ペレスベット」にちなんで「ペレスベット」と名付けられたレーザー兵器について言及していた。

ボリソフ副首相はこの日、モスクワで開かれた会議で、ロシア軍はペレスベットをすでに広範に配備していると表明。ペレスベットは地表から1500キロ上空にある衛星の機能を停止させることができると明らかにした。

その上で、ロシア軍はペレスベットよりも強力にドローンなどを破壊できる兵器を保有しているとし、17日に実施された試験で5キロ先にあるドローンが5秒以内に燃焼したと表明。「ペレスベットで機能停止が可能だが、次世代のレーザー兵器では標的を燃焼させ、物理的に破壊できる」と述べた。

こうした新兵器をウクライナに投入しているかとの質問に対し「最初のプロトタイプがすでにウクライナで使われている」とし、兵器の名称は「ザディラ」であると明らかにした。

ザディラについてほとんど知られていないが、17年に国内メディアがロシアの国営原子力会社ロスアトムが開発に協力したと報じている。

ボリソフ副首相はまた、ニジニ・ノヴゴロド州のサロフを訪問したばかりだと明らかにした。サロフはソ連時代に「アルザマス16」として知られた核兵器開発の中枢。

ウクライナのゼレンスキー大統領はレーザー兵器の報道について、ナチスドイツが第二次世界大戦で敗北を阻止するために公開したいわゆる「驚異の兵器」を引き合いに出し、「ロシアは独自の『脅威の兵器』を見いだそうとしているが、これは軍事作戦が完全に失敗したことを明らかに示している」と述べた。

［ロイター］


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2022トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます


【話題の記事】
・ロシア戦車を破壊したウクライナ軍のトルコ製ドローンの映像が話題に
・「ロシア人よ、地獄へようこそ」ウクライナ市民のレジスタンスが始まった
・【まんがで分かる】プーチン最強伝説の嘘とホント
・【映像】ロシア軍戦車、民間人のクルマに砲撃　老夫婦が犠牲に
 

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

午後3時のドルは155円前半、米関税違憲判決後の下
2026.02.24

ビジネス

中国、日本企業20社への軍民両用品の輸出禁止　「再
2026.02.24

ワールド

ロシア、テレグラム創業者を捜査　「テロ支援」の疑い
2026.02.24

ビジネス

米のレバレッジ型個別株ＥＴＦ、個人主導で取引急増
2026.02.24
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過･吸収する力が備わっている
  • 4
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 5
    ペットとの「別れの時」をどう見極めるべきか...獣医…
  • 6
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に？ ロシア中…
  • 7
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 8
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 9
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 10
    「高市トレード」に「トランプ関税」......相場が荒…
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過･吸収する力が備わっている
  • 4
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中