最新記事

認知症

貧しいと認知症になりやすい 研究結果

Living in a Poorer Area Increases Your Risk of Dementia, Study Says

2022年3月30日(水)15時57分
シーラ・リ・バートフ

水も緑もない環境は脳にも悪い Armand Burger-iStock.

<裕福な地区に暮らす人々は、貧しい地区に暮らす人々と比べて記憶力が良く、認知症リスクも低いという研究結果が出た。いったいどういうことなのか>

オーストラリアで行われた研究によると、認知症のリスクと住んでいる地域の社会経済状況とは相関関係があるようだ。

3月25日付で「JAMAネットワーク・オープン」に発表されたモナシュ大学の研究では、40〜70歳の成人4656人を対象に、2016〜2020年の健康データを調査した。4656人はオーストラリアのさまざまな地域に暮らしており、認知症などの主要な神経疾患と診断された人はいなかった。

調査の結果、裕福な地区に暮らす人々は、貧しい地区に暮らす人々と比べて記憶力が良く、認知症リスクのスコアも低かった。

裕福で安全な地区とそうでない地区における記憶力の差は、高齢者においてより顕著だった。しかしより恵まれない地区においては、中年期でも、認知症リスクの高さと「記憶力における微妙な差」が見られる、と研究チームは結論している。

世界保健機関(WHO)によれば、全世界の認知症患者は5500万人を超えており、毎年1000万人近くが新たに発症している。医学誌「ランセット」に発表された2020年の研究では、認知症の40%は、危険因子を改善することで予防または進行を遅らせることが可能だと判明している。

住んでいる地域の社会経済的背景と、住民が認知症になるリスクの関連性には、多くの社会的・環境的・心理的要因が影響している可能性がある。

例えば、米国立老化研究所(NIA)、米国立衛生研究所(NIH)、米環境保護庁(EPA)の共同研究によれば、医療と緑地は、高齢者を認知症のリスクから守るとされており、貧しい地域はその両方へのアクセスが難しい。

公共プールや緑地は大事

また、中国の研究チームが米国科学アカデミー紀要(PNAS)に発表した研究では、大気汚染が認知機能の低下と結び付けられているが、大気汚染も貧しい地域の方が深刻な傾向がある。また、健康的な食事と認知機能の上昇には相関関係があると複数の研究が示しているが、多くの場合、健康的な食品はより高価だ。

人の安心感や、コミュニティーの結びつきに影響を与える「犯罪や社会不安」も、貧しい地区における住民の認知症リスクを高めている可能性がある。さらに、複数の研究によれば、社会的な不利益や差別、経済的な逆境に起因する慢性的なストレスも、人の脳をむしばむ。ストレスと相関するホルモンであるコルチゾールが大量に分泌され、神経毒作用を発揮するためだ。

モナシュ大学の研究を率いたマシュー・ペイス教授はプレスリリースの中で、認知症リスクにおける不平等を是正するには、さらなる研究が必要だと述べている。

「健康的な生活習慣は、認知症リスクを減らす鍵を握る要素であり、すべての人が、ジムや公共プール、緑地、医療機関などの地域施設にアクセスできることが重要だ。現在は、必ずしもそうはなっていない」
(翻訳:ガリレオ)

20250408issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年4月8日号(4月1日発売)は「引きこもるアメリカ」特集。トランプ外交で見捨てられた欧州。プーチンの全面攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

再送-EQT、日本の不動産部門責任者にKJRM幹部

ビジネス

独プラント・設備受注、2月は前年比+8% 予想外の

ビジネス

イオン、米国産と国産のブレンド米を販売へ 10日ご

ワールド

中国、EU産ブランデーの反ダンピング調査を再延長
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 6
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 7
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 8
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 9
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 10
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 4
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 7
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中