最新記事

常識検定

[シン常識検定]　世界のSNS利用者数トップ10に入っていないサービスはどれでしょう？

2022年1月25日（火）12時08分
一田和樹

ichida20220125c.jpg

意外と知らないのが、SNSの世界シェアである。なぜなら日本でよく利用されているサービスと、世界でよく利用されているサービスには大きな違いがあるためだ。どうしても身近で多く利用されているものが、世界でも普及していると思いがちだ。たとえば、日本では利用者数の多いツイッターだが、世界では必ずしもそうではない。LINEにいたってはほぼ日本の利用者中心となっている。

2021年の世界の利用者数トップ は次のようになる。数字の単位は百万人でアクティブな利用者数である。

1位　フェイスブック 2,740

2位　YouTube 2,291

3位　WhatsApp 2,000

4位　Facebook Messenger 1,300

5位　インスタグラム 1,221

6位　WeChat 1,213

7位　TiKToK 689

8位　QQ 617

9位　Douyin 600

10位　Weibo 511

世界全体で利用者数が圧倒的に多いのはフェイスブックならびにそのグループである。 1位のフェイスブック(約27億人)を筆頭に、3位の WhatsApp(メッセンジャー)、 4位の Facebook Messenger(メッセンジャー)、5位のインスタグラムと続く。フェイスブックグループだけで、のべ70億人以上の利用者を抱えている計算だ。ちなみに2021年における世界の人口は約78億人である。圧倒的な数だ。

メッセンジャーとは、メッセンジャー・アプリあるいはインスタント・メッセンジャーの略称で、LINEのようにメッセージを送り合えるアプリのことを指す。

SNSの中でも直接メッセージを送り合うメッセンジャーという分野では特にフェイスブックグループの強さが際立っており、 WhatsAppとFacebook Messengerが圧倒的なシェアを誇っている。 フェイスブックグループに次いで多いのは中国企業のSNSである。6位 WeChat(メッセンジャー)、7位 TiKToK(動画)、8位QQ(メッセンジャー)、9位 Douyin (TiKToKに似たサービス)、 10位 Weibo(ツイッターに似たサービス)がランクインしている。

SNS利用者数トップ の中でフェイスブックグループでも中国企業のSNSでもないのは、2位の YouTube(グーグルグループ)の約23億人のみとなっている。 世界のSNSはフェイスブックグループと中国企業のSNSに二分されていると言っても過言ではないだろう。

なお、ツイッターは 16位で約3億人の利用者に留まっている。


204,203,200_.jpg『最新！　世界の常識検定』（集英社文庫）

●一田和樹経営コンサルタント会社社長、IT企業の常務取締役などを歴任後、2006年に退任。09年1月より小説の執筆を始める。10年、長編サイバーセキュリティミステリ「檻の中の少女」で島田庄司選 第３回ばらのみち福山ミステリー文学新人賞を受賞し、デビュー。著書に『原発サイバートラップ』『フェイクニュース 新しい戦略的戦争兵器』など。当ウェブでコラム「デジタル権威主義とネット世論操作」連載

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ＯＰＥＣプラス、増産拡大検討へ　イラン攻撃で石油輸
2026.03.01

ワールド

パキスタンやイラクで抗議活動、イラン最高指導者の訃
2026.03.01

ワールド

イランに2日目の空爆、トランプ氏は反撃に警告　ハメ
2026.03.01

ワールド

アングル：ハメネイ師後継、現実派ラリジャニ氏が有力
2026.03.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号（2/25発売）

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作曲家が「惨めでもいいじゃないか」と語る理由
  • 2
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 3
    「努力が未来を重くするなら、壊せばいい」──YOSHIKIが語った創作と人生の覚悟
  • 4
    【クイズ】世界で最も「一人旅が危険な国」ランキン…
  • 5
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    「本当にテイラー？」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 8
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 9
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ？
  • 10
    米・イスラエルの「イラン攻撃」受け、航空各社が中…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 10
    住宅の4～5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中