最新記事

動物

なぜネコは1日じゅう寝ているのでしょう?

2022年1月24日(月)17時40分
松岡由希子

一般的なネコの睡眠時間はおよそ15時間...... ramustagram-iStock

<ネコがよく眠るのはなぜだろう。家畜化によってネコの行動や生活様式の一部は変化したが、睡眠覚醒周期はほとんど変わっていない......>

ネコがよく眠るのはなぜだろう。これにはいくつかの理由がある。

ネコは、ジャガーやヒョウなどの他のネコ科の動物と同様、主に明け方と夕方に採食や生殖などの活動を行う「薄明薄暮性」だ。ネズミなどの獲物も同じく薄明薄暮性であるため、ネコは夕方から明け方まで起きていて、狩りをしなければならなかった。狩りには多くのエネルギーを要する。ネコは広範囲にわたって狩りをするため、次の狩りに備えて昼間にたくさん眠る習性が身についたようだ。

子猫や高齢猫ではより長く20時間程度眠るものもいる

家畜化によってネコの行動や生活様式の一部は変化したが、睡眠覚醒周期はほとんど変わっていない。一般的なネコの睡眠時間はおよそ15時間だが、子猫や高齢猫ではより長く20時間程度眠るものもいる一方、12時間しか眠らない行動的なネコもいる。

ネコには12~14時間の睡眠は必要で、レム睡眠と浅い眠りの両方が重要だ。良質な睡眠は、エネルギーの貯蔵や筋肉の修復、免疫力の改善など、ネコの健康に寄与する。また、ネコの食事の多くは肉、魚などのタンパク質だ。摂取したタンパク質を完全に消化するためにも適度な睡眠が必要となる。

しかしながら、長時間の睡眠が必ずしもよいとは限らない。1日15~16時間以上眠る成猫は肉体的な痛みや甲状腺機能亢進症、うつなどの可能性がある。

睡眠のタイミングは一定ではない。摂食パターンに合わせて睡眠時間を定められるほか、飼い主の行動に合わせて睡眠のタイミングを調整するネコもいる。

ネコが深い眠りに入るのは睡眠時間のうちわずか25%程度だ。レム睡眠に入って夢をみることもある。四肢をぴくぴくさせたり、ひげがわずかに規則的に動いているとき、ネコはおそらく夢をみている。

Dreaming Cat (Fuu)


Bengal Cat Sleep Talks


cat dreaming of eating a shrimp

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、グリーンランド合意の詳細交渉中 支払い

ワールド

ハセット氏、次期FRB議長に「独立した人物」を 責

ワールド

米ロ・ウクライナが三者会合、UAEで23─24日=

ビジネス

パラマウント、ワーナーへの敵対的買収期限を2月20
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は?
  • 4
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 7
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 10
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中