最新記事

オミクロン株

オミクロン株について現時点でわかっていること

2021年12月22日（水）16時30分
松岡由希子

デルタ株よりも感染拡大のスピードが速い REUTERS/Dado Ruvic/

＜オミクロン株への感染が確認された国は2021年12月21日時点で106カ国。デルタ株よりも感染拡大のスピードが速い......など、現在わかっていることを整理した＞

新型コロナウイルスの変異株B.1.1.529系統「オミクロン株」への感染が世界的に急拡大している。世界保健機関（WHO）によると、オミクロン株への感染が確認された国は2021年12月21日時点で106カ国にのぼる。

デルタ株よりもはるかに感染拡大のスピードが速い

オミクロン株の倍加時間（感染者数が倍になる時間）は1.5～3日で、デルタ株よりも感染拡大のスピードが速い。

11月27日にオミクロン株への感染者が初めて確認された英国では、すでにイングランド9州のうち8州でオミクロン株への感染者が過半数を占め、英ロンドンでは12月15日時点で新規感染者の83％がオミクロン株に感染した。

新型コロナウイルスへの集団免疫レベルが高い国でオミクロン株の感染が拡大しているが、このような急速な感染拡大が免疫回避によるものなのか、感染性の高さが起因しているのか、これら両方の要因の組み合わせによるのかについてはまだ明らかになっていない。

他の株に感染した人に再感染する確率が3倍高い

アメリカ国立衛生研究所（NIH）のフランシス・コリンズ所長は、「オミクロン株には57カ所もの変異があり、もはや別のウイルスとして仕切り直さざるを得ない」とフランシス・コリンズ所長を鳴らす。

オミクロン株には、ヒトの細胞へ侵入するために必要な「スパイクたんぱく質」で37個のアミノ酸置換があり、そのうち15個はスパイクたんぱく質の受容体結合部位（RBD）にあることから、既存のワクチンや抗体医薬品の有効性について懸念されている。

オミクロン株が最初に検出された南アフリカ共和国での症例279万6982件をもとにオミクロン株への再感染リスクを分析した査読前論文では「オミクロン株はベータ株やデルタ株に比べ、他の株に感染した人に再感染する確率が3倍高い」ことが示されている。

スプートニクV、シノファームの十分な予防効果は期待できない

追加接種（ブースター）しなければ、既存のワクチンのオミクロン株への予防効果は十分に期待できない。米ヴィル・バイオテクノロジー社らの研究チームがまとめた査読前論文によると、ジョンソン・エンド・ジョンソン（J&J）の「Ad26.COV2.S」（1回接種）、ロシアの「スプートニクV」、中国シノファームの「BBIBP-CorV」ではオミクロン株に対する中和活性がまったくなかった。

mRNAワクチンではオミクロン株に対して一定の中和活性が維持されているものの、モデルナの「mRNA-1273」で33分の1、ファイザーの「BNT162b2」で44分の1に低下している。

追加接種（ブースター）はオミクロン株に有効だ

新型コロナウイルスワクチンの追加接種はオミクロン株に有効であるとみられる。ファイザーは、12月8日、「BNT162b2」のオミクロン株への有効性に関する初期の研究結果を発表し、「2回接種でも重症化予防の効果は期待できる」としたうえで「3回接種によりオミクロン株に対する中和抗体値が25倍上昇する」と追加接種の有効性を説いている。

また、モデルナも、12月20日に発表した初期の研究結果で、「mRNA-1273」50マイクログラムの追加接種で約37倍、100マイクログラムで約83倍、オミクロン株に対する中和抗体値が上昇することを明らかにしている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米イラン、6日に核協議　イスタンブールで＝関係筋
2026.02.03

ワールド

グリーンランド首相「米の同地巡る支配意図変わらず」
2026.02.03

ワールド

英、ロシア外交官を追放　先月の同様の措置への報復
2026.02.03

ビジネス

米ＩＳＭ製造業景気指数、1月は1年ぶり節目超え　受
2026.02.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 2
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは？
  • 3
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 4
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 5
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 6
    エプスタイン文書追加公開...ラトニック商務長官、ケ…
  • 7
    世界初、太陽光だけで走る完全自己充電バイク...イタ…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    共和党の牙城が崩れた？　テキサス州で民主党が数十…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中