最新記事

宇宙

長期隔離実験で、火星移住には地球への反乱リスクがあることが判明

2021年12月13日(月)15時30分
青葉やまと

能動的に判断を行うこと自体は好ましいが、地球側とのコミュニケーションを疎かにしはじめたのは危険な兆候だ。

論文の共著者でありロシア科学アカデミーに所属するディミトリー・シェヴド博士は、仮にこの傾向が進めば、火星入植者から地球への反乱もあり得るとして警鐘を鳴らしている。実際の火星入植後、クルーが実験時以上に高度な自律性を獲得した場合、「彼らは外部の統治機構からの完全な独立を図るかもしれません。つまり、火星人が地球人に反乱を起こす可能性があります」と博士は述べる。

CNETはこの見解を取り上げ、『火星コロニーの模擬実験:惑星間の密なコミュニケーションなしではクルーが反乱に出る可能性』として記事にしている。

インディペンデント紙も論文の内容を受け、『将来の火星入植者たちがミッション・コントロールに反乱する可能性、研究結果が警告』と報じた。

ただし博士は、少なくとも地球からの資源に依存しているあいだはこのような事態に発展しにくいとも述べ、解決までに時間的余裕があるとの考えも示している。

通信がもたらす不信感

クルーが管制室と距離を置くようになったのは、長期の隔離によって孤立感や閉塞感などを感じたためではないかと考えられている。これに加え、論文を共同執筆したIBMPのナタリア・サポーキナ氏らは、通信遅延も大きな阻害要因であったと分析しているようだ。

火星は公転の位置によっては地球と非常に離れるため、通信は最大で片道20分、往復40分の遅延を伴う。SIRIUSプロジェクトにおいてもこの状況を再現すべく、管制室とシミュレーション施設との通信に意図的に5分間の遅延を挿入していた。

この結果、クルーたちは管制室から即座に判断を得られないことに不満と不信感を抱くようになり、自律的な決定を行い始めたのだという。管制室側としても推測に頼った対応を迫られることとなり、両者のコミュニケーションはますます悪化していった。実際の運用時には、管制室のサポート機能が損なわれる原因になるのではないかと懸念されている。

一方、クルー内には良い傾向もみられた。互いに人種や性別の垣根を越え、問題解決のために結束する傾向が観察されたという。過去に500日間の隔離をおこなった「Mars-500」実験プロジェクトでも、同様の傾向が確認されている。

閉鎖空間ではクルー同士の不和が懸念されるところだが、クルー対地上という構図も深刻な問題をはらんでいるようだ。

10年前に行われた「Mars500」プロジェクトの様子

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ヒズボラ、レバノン政府による武装解除第2段階の4カ

ワールド

トランプ氏、日本の対米投資第1号発表 3州でガス発

ワールド

英王子創設のアースショット賞、26年表彰式はムンバ

ワールド

英右派政党リフォームUK、中銀と予算責任局の改革を
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中