最新記事

テクノロジー

塩粒サイズの超小型カメラが開発される

2021年12月8日(水)17時30分
松岡由希子

0.5ミリの塩粒サイズの超小型カメラを開発された...... Credit:Ethan Tseng,Nature Communications(2021)

<幅わずか0.5ミリの塩粒サイズの超小型カメラが開発された>

米プリンストン大学とワシントン大学の研究チームは、幅わずか0.5ミリの塩粒サイズの超小型カメラを開発し、2021年11月29日、オープンアクセスジャーナル「ネイチャーコミュニケーションズ」でその研究成果を発表した。

従来のカメラはガラスやプラスチック製の曲面レンズを使って光線を曲げ、ピントを合わせる仕組みとなっている。一方、このカメラは約100ナノメートルの円柱160万本からなる「メタサーフェス」と呼ばれる技術を採用し、50万倍もの体積を持つ従来のカメラ用レンズと同等に、鮮明なフルカラーの画像を撮影できるのが特徴だ。光波面全体を正確にとらえられるよう、円柱はそれぞれ異なる形状をなし、光アンテナのように機能する。

43_Fig1_HTML.jpeg

約100ナノメートルの円柱160万本からなる「メタサーフェス」を採用Credit:Ethan Tseng,Nature Communications

従来のカメラ用レンズで撮影した画像と画質は同等

このカメラの開発において画期的なのは、その光学面と画像を生成する信号処理アルゴリズムを統合的に設計した点だ。従来、メタサーフェスを採用したカメラが高画質で撮影するためには、実験室などの特殊な環境下でレーザー光を必要とする。

そこで、研究チームは、自然光下での性能を高めるべく、独自に開発した計算機シミュレーターを用いて、メタサーフェスが十分な精度で効率的に画像を生成するような円柱のモデルを作成した。このカメラが撮影した画像と屈折レンズ6枚を組み合わせた従来のカメラ用レンズで撮影した画像を比較したところ、画面の端がややぼやける点を除き、画質は同等であった。

matuoka20211208bb.jpg

これまでのマイクロカメラの画像(左)と開発された小型カメラによる画像(右)Credit:Princeton University,Researchers shrink camera to the size of a salt grain(2021)

このカメラのメタサーフェスは、標準的な半導体の製造方法と互換性のある窒化ケイ素をベースに作製されており、従来のカメラ用レンズよりも低コストで大量生産しやすいのも利点だ。

医療用ロボットを用いた内視鏡検査などに

このカメラは、疾病を診断・治療する医療用ロボットを用いた内視鏡検査、大きさや重量に制約のあるロボットのイメージングの向上などへの活用が期待されている。また、これをスマートフォンの背面に並べ、背面全体を巨大なカメラに仕立てることも可能だ。

研究チームでは、今後、このカメラに計算能力を加え、物体の検出をはじめとするセンサー機能を追加できるようにする方針だ。

Neural Nano-Optics for High-Quality Thin Lens Imaging

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ロシア、ウクライナのエネ施設に集中攻撃 新たな3カ

ワールド

焦点:外為特会、減税財源化に3つのハードル 「ほく

ワールド

スペイン、16歳未満のソーシャルメディア利用禁止へ

ワールド

香港小売売上高、12月は前年比6.6%増 8カ月連
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは?
  • 4
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 8
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 9
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 10
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 3
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 7
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 8
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 9
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 10
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中