最新記事

ブロックチェーン

メラニア・トランプが「NFTアート」発売、購入の前に知っておくべきこと

How to Buy Melania Trump NFT: What to Know About Solana and 'Melania's Vision'

2021年12月17日(金)16時52分
ジェニー・フィンク
メラニア・トランプ

REUTERS/Carlos Barria TPX IMAGES OF THE DAY

<前ファーストレディーが仮想通貨技術を使ったアート作品を発表。そこに込められた思いと、具体的な購入方法とは>

アメリカのドナルド・トランプ前大統領夫人であるメラニア・トランプが12月16日、自身としては初めて、ブロックチェーン技術を使ったNFT(Non-Fungible Tokens:非代替性トークン)による「アート作品」を発売すると発表した。購入できるのは2021年末までだ。

「メラニアのビジョン(Melania's Vision)」と題されたこのNFTアートは、仮想通貨ソラナ(Solana:略称SOL)を使って購入できる。価格は1ソラナで、12月17日現在の相場で約180ドルだ。

このNFTアートには、メラニア自身が声を吹き込んだ「希望のメッセージ」の音声も含まれているという。購入する場合は仮想通貨のウォレットが必要だが、コンピューターさえあれば開設は難しいことではない。開設したら、NFTアートの価格に足る分の仮想通貨をウォレットに入金する。

メラニアのNFTマーケットプレイスで受け付けている仮想通貨はソラナのみだが、ソラナでの決済に対応しているウォレットならどれでも利用可能だ。ただし、メラニアのサイトでは、ソラナを基盤としたウォレット「ファントム(Phantom)」を推奨している。

ファントムを初めて利用する場合は、同ウォレットに対応しているブラウザにファントムの拡張機能をまずインストールする。すると、ウォレット開設の指示が出る。手順のはじめのほうでは、秘密のリカバリーコードとパスワードを入力するポップアップが開く。それらはあとで復元できないので、安全な場所に保管するようメッセージが表示される。

ウォレットを開設すれば、仮想通貨の購入・売却サービス「ムーンペイ(MoonPay)」を介して、ファントムから直接ソラナを購入できる。あるいは、コインベースなどの仮想通貨取引所からソラナを転送してもいい。メラニア・トランプのオフィスが発表したプレスリリースによると、NFT購入には、ムーンペイを通じたクレジットカード決済も受け付けているという。

次に、MelaniaTrump.comにアクセスし、「Connect Wallet(ウォレットを接続)」と書かれたボタンをクリックして、仮想通貨ウォレットを接続する。それが済めば、「Buy now(すぐ購入)」ボタンをクリックするだけで、NFTアートが購入できる。「Claim Purchase(購入決定)」ボタンをクリックすると、購入した商品がユーザーのウォレットに移動・保存される仕組みだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米耐久財コア受注、12月は0.6%増 出荷も堅調

ビジネス

米一戸建て住宅着工、12月は4.1%増 許可件数は

ワールド

NEC委員長、米国民が関税負担とのNY連銀報告書を

ワールド

高市首相、消費減税「時間かけるつもりない」 市場の
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 3
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 4
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 8
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 9
    アフガニスタンで「対中テロ」拡大...一帯一路が直面…
  • 10
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中