最新記事

生態系

バクテリアからクジラまで 海洋を支配していた生態系の法則を人類は破壊した

2021年11月16日(火)18時43分
松岡由希子

かつて「生物体量は微生物からクジラまであらゆる体サイズでほぼ同じ」だった TPopova-iStock

<スペイン・バルセロナ自治大学環境科学技術研究所などの研究チームは、海洋生物の生物体量を地球規模で分析した>

人類が自然界にもたらす影響について世界的な認知が広がってきたが、その影響は定量的な視点からまだ十分に明らかにされていない。

スペイン・バルセロナ自治大学環境科学技術研究所(ICTA-UAB)、独マックス・プランク研究所、カナダ・マギル大学らの国際研究チームは、海洋生物の生物体量(バイオマス)を地球規模で分析。2021年11月10日、「人類の影響は大型の海洋種に重大な事態をもたらし、海洋の生物多様性全体を劇的に変化させている」ことを示す研究論文を「サイエンスアドバンシズ」で発表した。

マグロの10億分の1の体質量のオキアミは、マグロの10億倍多く存在した

カナダ・ベッドフォード海洋研究所のレイモンド・シェルドン博士が1972年に発表した研究論文では、太平洋と大西洋の約80地点で採取した海洋プランクトンの存在量をもとに「生物体量は微生物からクジラまであらゆる体サイズでほぼ同じ」との仮説が示されていた。

「シェルドン・スペクトラム」と呼ばれるこの仮説によれば、マグロの10億分の1の体質量のオキアミは、マグロの10億倍多く存在し、マグロの生物体量はオキアミの生物体量と地球全体でほぼ同じと考えられる。

研究チームは、約3万3000地点の海洋で生息する従属栄養細菌、植物プランクトン、動物プランクトン、魚類、海洋哺乳類の生物体量を推計し、広範な海洋生物にわたって地球規模でこの仮説を検証した。

その結果、産業革命(1850年)以前は、この仮説のとおり海洋生物が体サイズに関わらず均等に分布し、体質量1~10グラム、10~100グラムといった体サイズごとの生物体量は約10億トンとほぼ一定であった。ただ、バクテリアは予測よりも豊富で、クジラははるかに少ない、という両極の例外があったが、この理由は不明だ。

GraphOfAbundanceVsBodyMassWithIconsShowingDifferentSpeciesRepresented.jpg

Ian Hatton et al, Science Advances, 2021)

研究論文の責任著者でマギル大学のエリック・ガルブレイス教授は「なぜこのような法則による必要があるのか、なぜ小さな種は大きな種に比べて多く存在するのか、その中間に理想の体サイズがあるのか、明らかになっていない。今回の検証結果は、海洋生態系についてまだ解明できていないことがたくさんあることを示唆している」と述べている。

生態系を通じたエネルギーの流れが根本的に変わってしまった

この研究結果では、産業革命以後、上位3分の1の生物体量に人類が影響を及ぼしていることも示している。人間の年間食料消費量のうち魚類や海洋哺乳類が占める割合は3%未満にすぎないが、その影響は甚大だ。体質量10グラム超の魚や海洋哺乳類では生物体量が産業革命以前に比べて60%減少し、最も大きいクジラの生物体量は約90%減少している。

GraphOfBodyMassVsOceanBiomassWithAnimalIconsAbove.jpg

Ian Hatton et al, Science Advances, 2021)

ガルブレイス教授は「人類が海洋生態系の頂点捕食者に取って代わっただけでなく、この200年にわたる累積的影響によって、生態系を通じたエネルギーの流れが根本的に変わってしまった」と指摘した。また「操業漁船を減らすことで我々が生み出してしまった不均衡を元に戻すことができる。乱獲の減少は漁業の収益性や持続可能性を高めることにもつながる。ともに協力して行動すれば、ウィンウィンの関係を築けるだろう」と説いている


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ウクライナ首都に今年最大規模の攻撃、8人死亡・70

ビジネス

日本国債の残高9年ぶり圧縮、低利回り債入れ替えポー

ビジネス

独IFO業況指数、4月は86.9 予想外の上昇

ビジネス

ノルウェー政府系ファンド、第1四半期は400億ドル
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負かした」の真意
  • 2
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学を攻撃する」エール大の著名教授が国外脱出を決めた理由
  • 3
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 4
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初…
  • 5
    日本の10代女子の多くが「子どもは欲しくない」と考…
  • 6
    アメリカは「極悪非道の泥棒国家」と大炎上...トラン…
  • 7
    【クイズ】世界で最もヒットした「日本のアニメ映画…
  • 8
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?.…
  • 9
    【クイズ】世界で1番「iPhone利用者」の割合が高い国…
  • 10
    トランプの中国叩きは必ず行き詰まる...中国が握る半…
  • 1
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 2
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ? 1位は意外にも...!?
  • 3
    しゃがんだ瞬間...「えっ全部見えてる?」ジムで遭遇した「透けレギンス」投稿にネット騒然
  • 4
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初…
  • 5
    【渡航注意】今のアメリカでうっかり捕まれば、裁判…
  • 6
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 7
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 8
    【クイズ】売上高が世界1位の「半導体ベンダー」はど…
  • 9
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 10
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 6
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中