最新記事

生態系

バクテリアからクジラまで 海洋を支配していた生態系の法則を人類は破壊した

2021年11月16日(火)18時43分
松岡由希子

かつて「生物体量は微生物からクジラまであらゆる体サイズでほぼ同じ」だった TPopova-iStock

<スペイン・バルセロナ自治大学環境科学技術研究所などの研究チームは、海洋生物の生物体量を地球規模で分析した>

人類が自然界にもたらす影響について世界的な認知が広がってきたが、その影響は定量的な視点からまだ十分に明らかにされていない。

スペイン・バルセロナ自治大学環境科学技術研究所(ICTA-UAB)、独マックス・プランク研究所、カナダ・マギル大学らの国際研究チームは、海洋生物の生物体量(バイオマス)を地球規模で分析。2021年11月10日、「人類の影響は大型の海洋種に重大な事態をもたらし、海洋の生物多様性全体を劇的に変化させている」ことを示す研究論文を「サイエンスアドバンシズ」で発表した。

マグロの10億分の1の体質量のオキアミは、マグロの10億倍多く存在した

カナダ・ベッドフォード海洋研究所のレイモンド・シェルドン博士が1972年に発表した研究論文では、太平洋と大西洋の約80地点で採取した海洋プランクトンの存在量をもとに「生物体量は微生物からクジラまであらゆる体サイズでほぼ同じ」との仮説が示されていた。

「シェルドン・スペクトラム」と呼ばれるこの仮説によれば、マグロの10億分の1の体質量のオキアミは、マグロの10億倍多く存在し、マグロの生物体量はオキアミの生物体量と地球全体でほぼ同じと考えられる。

研究チームは、約3万3000地点の海洋で生息する従属栄養細菌、植物プランクトン、動物プランクトン、魚類、海洋哺乳類の生物体量を推計し、広範な海洋生物にわたって地球規模でこの仮説を検証した。

その結果、産業革命(1850年)以前は、この仮説のとおり海洋生物が体サイズに関わらず均等に分布し、体質量1~10グラム、10~100グラムといった体サイズごとの生物体量は約10億トンとほぼ一定であった。ただ、バクテリアは予測よりも豊富で、クジラははるかに少ない、という両極の例外があったが、この理由は不明だ。

GraphOfAbundanceVsBodyMassWithIconsShowingDifferentSpeciesRepresented.jpg

Ian Hatton et al, Science Advances, 2021)

研究論文の責任著者でマギル大学のエリック・ガルブレイス教授は「なぜこのような法則による必要があるのか、なぜ小さな種は大きな種に比べて多く存在するのか、その中間に理想の体サイズがあるのか、明らかになっていない。今回の検証結果は、海洋生態系についてまだ解明できていないことがたくさんあることを示唆している」と述べている。

生態系を通じたエネルギーの流れが根本的に変わってしまった

この研究結果では、産業革命以後、上位3分の1の生物体量に人類が影響を及ぼしていることも示している。人間の年間食料消費量のうち魚類や海洋哺乳類が占める割合は3%未満にすぎないが、その影響は甚大だ。体質量10グラム超の魚や海洋哺乳類では生物体量が産業革命以前に比べて60%減少し、最も大きいクジラの生物体量は約90%減少している。

GraphOfBodyMassVsOceanBiomassWithAnimalIconsAbove.jpg

Ian Hatton et al, Science Advances, 2021)

ガルブレイス教授は「人類が海洋生態系の頂点捕食者に取って代わっただけでなく、この200年にわたる累積的影響によって、生態系を通じたエネルギーの流れが根本的に変わってしまった」と指摘した。また「操業漁船を減らすことで我々が生み出してしまった不均衡を元に戻すことができる。乱獲の減少は漁業の収益性や持続可能性を高めることにもつながる。ともに協力して行動すれば、ウィンウィンの関係を築けるだろう」と説いている


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

イエメン分離派が分裂、一部が解散発表 指導者側は否

ワールド

イランが国外と遮断状態に、最高指導者「トランプ代理

ビジネス

中国自動車販売、25年3.9%増 今年は横ばいと乗

ビジネス

今年もM&Aは好調見通し、リスクに備え規模追求=J
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:AI兵士の新しい戦争
特集:AI兵士の新しい戦争
2026年1月13日号(1/ 6発売)

ヒューマノイド・ロボット「ファントムMK1」がアメリカの戦場と戦争をこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    次々に船に降り立つ兵士たち...米南方軍が「影の船団…
  • 5
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 6
    ベネズエラの二の舞を恐れイランの最高指導者ハメネ…
  • 7
    「不法移民からアメリカを守る」ICEが市民を射殺、証…
  • 8
    「グリーンランドにはロシアと中国の船がうじゃうじ…
  • 9
    トランプがベネズエラで大幅に書き換えた「モンロー…
  • 10
    マドゥロ拘束作戦で暗躍した偵察機「RQ-170」...米空…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 5
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 6
    眠る筋力を覚醒させる技術「ブレーシング」とは?...…
  • 7
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 8
    次々に船に降り立つ兵士たち...米南方軍が「影の船団…
  • 9
    ベネズエラの二の舞を恐れイランの最高指導者ハメネ…
  • 10
    アメリカ、中国に台湾圧力停止を求める
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 7
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 8
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中