最新記事

生態系

バクテリアからクジラまで 海洋を支配していた生態系の法則を人類は破壊した

2021年11月16日(火)18時43分
松岡由希子

かつて「生物体量は微生物からクジラまであらゆる体サイズでほぼ同じ」だった TPopova-iStock

<スペイン・バルセロナ自治大学環境科学技術研究所などの研究チームは、海洋生物の生物体量を地球規模で分析した>

人類が自然界にもたらす影響について世界的な認知が広がってきたが、その影響は定量的な視点からまだ十分に明らかにされていない。

スペイン・バルセロナ自治大学環境科学技術研究所(ICTA-UAB)、独マックス・プランク研究所、カナダ・マギル大学らの国際研究チームは、海洋生物の生物体量(バイオマス)を地球規模で分析。2021年11月10日、「人類の影響は大型の海洋種に重大な事態をもたらし、海洋の生物多様性全体を劇的に変化させている」ことを示す研究論文を「サイエンスアドバンシズ」で発表した。

マグロの10億分の1の体質量のオキアミは、マグロの10億倍多く存在した

カナダ・ベッドフォード海洋研究所のレイモンド・シェルドン博士が1972年に発表した研究論文では、太平洋と大西洋の約80地点で採取した海洋プランクトンの存在量をもとに「生物体量は微生物からクジラまであらゆる体サイズでほぼ同じ」との仮説が示されていた。

「シェルドン・スペクトラム」と呼ばれるこの仮説によれば、マグロの10億分の1の体質量のオキアミは、マグロの10億倍多く存在し、マグロの生物体量はオキアミの生物体量と地球全体でほぼ同じと考えられる。

研究チームは、約3万3000地点の海洋で生息する従属栄養細菌、植物プランクトン、動物プランクトン、魚類、海洋哺乳類の生物体量を推計し、広範な海洋生物にわたって地球規模でこの仮説を検証した。

その結果、産業革命(1850年)以前は、この仮説のとおり海洋生物が体サイズに関わらず均等に分布し、体質量1~10グラム、10~100グラムといった体サイズごとの生物体量は約10億トンとほぼ一定であった。ただ、バクテリアは予測よりも豊富で、クジラははるかに少ない、という両極の例外があったが、この理由は不明だ。

GraphOfAbundanceVsBodyMassWithIconsShowingDifferentSpeciesRepresented.jpg

Ian Hatton et al, Science Advances, 2021)

研究論文の責任著者でマギル大学のエリック・ガルブレイス教授は「なぜこのような法則による必要があるのか、なぜ小さな種は大きな種に比べて多く存在するのか、その中間に理想の体サイズがあるのか、明らかになっていない。今回の検証結果は、海洋生態系についてまだ解明できていないことがたくさんあることを示唆している」と述べている。

生態系を通じたエネルギーの流れが根本的に変わってしまった

この研究結果では、産業革命以後、上位3分の1の生物体量に人類が影響を及ぼしていることも示している。人間の年間食料消費量のうち魚類や海洋哺乳類が占める割合は3%未満にすぎないが、その影響は甚大だ。体質量10グラム超の魚や海洋哺乳類では生物体量が産業革命以前に比べて60%減少し、最も大きいクジラの生物体量は約90%減少している。

GraphOfBodyMassVsOceanBiomassWithAnimalIconsAbove.jpg

Ian Hatton et al, Science Advances, 2021)

ガルブレイス教授は「人類が海洋生態系の頂点捕食者に取って代わっただけでなく、この200年にわたる累積的影響によって、生態系を通じたエネルギーの流れが根本的に変わってしまった」と指摘した。また「操業漁船を減らすことで我々が生み出してしまった不均衡を元に戻すことができる。乱獲の減少は漁業の収益性や持続可能性を高めることにもつながる。ともに協力して行動すれば、ウィンウィンの関係を築けるだろう」と説いている


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ大統領、スペインとの貿易を全面停止へ 基地

ビジネス

NY外為市場=ドル全面高、中東緊迫化で安全資産需要

ワールド

仏、空母「シャルル・ドゴール」を地中海に派遣 大統

ワールド

米、ホルムズ海峡通過タンカーの軍事保護を検討=報道
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 2
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 3
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び率を記録した「勝因」と「今後の課題」
  • 4
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 5
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 6
    核合意寸前、米国がイラン攻撃に踏み切った理由
  • 7
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 8
    人気の女性インフルエンサー、「直視できない」すご…
  • 9
    イランへの直接攻撃は世界を変えた...秩序が崩壊する…
  • 10
    「日本食ブーム」は止まらない...抹茶、日本酒に「あ…
  • 1
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 2
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 3
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 4
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 7
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 8
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 9
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 10
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中