最新記事

テクノロジー

トヨタが半導体不足で減産する一方、テスラが生産台数を大きく伸ばした理由

2021年10月26日（火）18時40分
竹内一正（作家、コンサルタント）

ソフトウエアから半導体設計まで自前でやるテスラ

モデル3などテスラ車は「走るコンピューター」と呼ばれるが、テスラにはＧＭといった自動車メーカーからの転職組と並んで、アップルなどのＩＴ企業から移ってきた技術者が多い。その中には半導体開発技術者もいる。

そして、テスラは自動運転開発をスピードアップするために、2つの分野で独自の半導体開発を進めていた。

1つは自動運転用ＡＩプロセッサーで、2016年から開発はスタートし、2019年にテスラ車への搭載を始めた。それまではNVIDIA(エヌビディア)製のプロセッサーを使っていて、性能は21～30TOPS（1TOPSは毎秒当り1兆回の演算能力）だったが、2019年4月に登場したHW3では、テスラが自社設計したＡＩプロセッサーを搭載し、144ＴＯＰＳの高い画像処理能力を実現し話題となった。なお、この設計はアップルから来た技術者が携わっていた。

テスラの半導体開発の2つめは、自動運転用ＡＩのトレーニングのためのスーパーコンピューターだ。

テスラは、他社のようにレーザー光を用いたＬｉＤＡＲや超音波などは使わず、高性能な光学カメラによるビジョンオンリー（視覚のみ）の自動運転を目指していている。

そこで、ニューラルネットベースの自動運転技術を訓練するためのスーパーコンピューターが必要だと考え、数年前から半導体開発を続けている。

テスラは、ソフトウエア開発から半導体設計までテスラは自社でやっていたから、他の自動車メーカーでは思い付かない方法で半導体不足に対応できたのだ。

さらに、トヨタなどはコンパクトカーやミニバン、セダンなど数多くの車種を持つが、テスラの販売の主力はセダンの「モデル3」とその派生車種でSUVの「モデルY」の2種類と少なかったこと。生産工場が米国と中国上海の2カ所だけだったこともテスラに有利に働いた。

半導体不足の解消は2022～23年までかかるという専門家の意見がある一方で、イーロン・マスクはこう言い切った。「半導体の問題はもはや長期的な問題ではなく、短期的な問題に過ぎない」。テスラは他の自動車メーカーとは違う次元を走っているのかもしれない。


著者　竹内一正（たけうち・かずまさ）

作家、経営コンサルタント。徳島大学工学部大学院修了。米国ノースウェスタン大学客員研究員。パナソニック、アップル・ジャパン、日本ゲートウェイを経てメディアリングの代表取締役などを歴任。
現在、ビジネスコンサルティング事務所「オフィス・ケイ」代表。著書に『イーロン・マスク 世界をつくり変える男』（ダイヤモンド社）、『TechnoKING　イーロン・マスク　奇跡を呼び込む光速経営』（朝日新聞出版）など。

＜関連記事：テスラvsトヨタ、豊田社長肝いりの燃料電池車は失敗だったのか＞
＜関連記事：「電動車」という政府の偽装が示す、日本の自動車産業の終着点＞

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

エヌビディアやソフト大手の決算、ＡＩ相場の次の試金
2026.02.22

ワールド

焦点：「氷雪経済」の成功例追え、中国がサービス投資
2026.02.22

ワールド

焦点：米中間選挙へ、民主党がキリスト教保守層にもア
2026.02.22

ワールド

トランプ米大統領、代替関税率を10％から15％に引
2026.02.22
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過･吸収する力が備わっている
  • 4
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 5
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 8
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に？ ロシア中…
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 7
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中