最新記事

テクノロジー

トヨタが半導体不足で減産する一方、テスラが生産台数を大きく伸ばした理由

2021年10月26日(火)18時40分
竹内一正(作家、コンサルタント)

ソフトウエアから半導体設計まで自前でやるテスラ

モデル3などテスラ車は「走るコンピューター」と呼ばれるが、テスラにはGMといった自動車メーカーからの転職組と並んで、アップルなどのIT企業から移ってきた技術者が多い。その中には半導体開発技術者もいる。

そして、テスラは自動運転開発をスピードアップするために、2つの分野で独自の半導体開発を進めていた。

1つは自動運転用AIプロセッサーで、2016年から開発はスタートし、2019年にテスラ車への搭載を始めた。それまではNVIDIA(エヌビディア)製のプロセッサーを使っていて、性能は21~30TOPS(1TOPSは毎秒当り1兆回の演算能力)だったが、2019年4月に登場したHW3では、テスラが自社設計したAIプロセッサーを搭載し、144TOPSの高い画像処理能力を実現し話題となった。なお、この設計はアップルから来た技術者が携わっていた。

テスラの半導体開発の2つめは、自動運転用AIのトレーニングのためのスーパーコンピューターだ。

テスラは、他社のようにレーザー光を用いたLiDARや超音波などは使わず、高性能な光学カメラによるビジョンオンリー(視覚のみ)の自動運転を目指していている。

そこで、ニューラルネットベースの自動運転技術を訓練するためのスーパーコンピューターが必要だと考え、数年前から半導体開発を続けている。

テスラは、ソフトウエア開発から半導体設計までテスラは自社でやっていたから、他の自動車メーカーでは思い付かない方法で半導体不足に対応できたのだ。

さらに、トヨタなどはコンパクトカーやミニバン、セダンなど数多くの車種を持つが、テスラの販売の主力はセダンの「モデル3」とその派生車種でSUVの「モデルY」の2種類と少なかったこと。生産工場が米国と中国上海の2カ所だけだったこともテスラに有利に働いた。

半導体不足の解消は2022~23年までかかるという専門家の意見がある一方で、イーロン・マスクはこう言い切った。「半導体の問題はもはや長期的な問題ではなく、短期的な問題に過ぎない」。テスラは他の自動車メーカーとは違う次元を走っているのかもしれない。


著者 竹内一正(たけうち・かずまさ)

作家、経営コンサルタント。徳島大学工学部大学院修了。米国ノースウェスタン大学客員研究員。パナソニック、アップル・ジャパン、日本ゲートウェイを経てメディアリングの代表取締役などを歴任。
現在、ビジネスコンサルティング事務所「オフィス・ケイ」代表。著書に『イーロン・マスク 世界をつくり変える男』(ダイヤモンド社)、『TechnoKING イーロン・マスク 奇跡を呼び込む光速経営』(朝日新聞出版)など。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

韓国、企業に緊急支援措置へ 米関税受け大統領代行が

ワールド

日本の働き掛け奏功せず、米が相互関税24% 安倍元

ワールド

ロシアが企業ビル爆撃、4人死亡 ゼレンスキー氏出身

ビジネス

米関税24%の衝撃、日本株一時1600円超安 市場
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約4割が留学生、問題は日…
  • 9
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中