最新記事

インフルエンザ

米国ではこの冬にインフルエンザが流行するおそれ......その意外な理由とは

2021年10月12日(火)19時10分
松岡由希子

インフルエンザの流行が平年に比べて深刻になりそう...... demaerre-iStock

<2020年〜2021年冬期のインフルエンザ感染者数の減少が2021年〜2022年冬期にもたらす影響を感染症の数理モデルを用いて予測した>

アメリカ疾病予防管理センター(CDC)の推定によると、米国では2010年以降、年間900万人から4100万人がインフルエンザに罹患し、そのうち14万人から71万人が入院し、1万2000人から5万2000人が死亡している。

一方、コロナ禍の2020年〜2021年冬期には、マスク着用の義務化や移動制限、ソーシャルディスタンスの確保など、新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止対策が講じられた結果、インフルエンザの感染者数が大幅に減少した。

2020年9月28日から2021年5月22日までに米国で確認されたインフルエンザウイルスの感染者数は1675人で、入院者数も2005年の統計開始以来最少であった。また、インフルエンザで死亡した子どもは1人で、子どもの死亡者数が199人と最多であった前年シーズンを大きく下回っている。

インフルエンザへの集団免疫が低下した

米ピッツバーグ大学公衆衛生大学院公衆衛生ダイナミクス研究所は、2020年〜2021年冬期のインフルエンザ感染者数の減少が2021年〜2022年冬期にもたらす影響を感染症の数理モデル「FRED」と「SEIR」を用いてそれぞれ予測し、2021年8月、2本の査読前論文を「メドアーカイブ」で公開した。

いずれの予測でも、2020年〜2021年冬期の感染者数の減少に伴ってインフルエンザへの集団免疫が低下したことにより、2021年〜2022年冬期はインフルエンザの流行が平年に比べて深刻になることが示されている。

「FRED」を用いた予測では、現在人口の家庭や職場、学校、地域での交流をもとにシミュレーションした。その結果、2021年〜2022年冬期は、米国のインフルエンザの感染者数が平年に比べて約20%増加し、最悪のケースでは2倍にまで増えるおそれがあると示された。感染者数は900万人から4500万人にのぼると予測されている。ただし、平年50%程度のインフルエンザワクチン接種率をさらに10%高めれば、感染者数を4.4%〜35.7%減少させ、入院者数を6.5%〜45.5%減少できるという。

「SEIR」による予測では、人口をインフルエンザに感染しやすい人、感染者、回復者、入院者、死亡者に分け、2021年〜2022年冬期の感染状況をシミュレーションした。その結果、ワクチン接種率やその効果に変化がなければ、2021年〜2022年冬期にインフルエンザで入院する人は平年に比べて10万2000人増え、約60万人にのぼると予測。入院者数を平年並みに抑えるためには、インフルエンザワクチン接種率を75%にまで引き上げる必要がある。

インフルエンザで入院する人が平年より約50万人増加するおそれ

これら2本の研究論文の責任著者で公衆衛生ダイナミクス研究所のディレクターを務めるピッツバーグ大学のマーク・ロバーツ特別教授は「感染性の高い株が主流となり、インフルエンザワクチン接種率が低下するという最悪のケースでは、この冬にインフルエンザで入院する人が平年よりも約50万人増加するおそれがある」と警鐘を鳴らしている。そして、「可能な限り多くの人々がインフルエンザワクチンを接種することは、このような最悪のケースを避けるうえで重要だ」と述べている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

現代自動車、一部EVの韓国内生産を需要低迷で一時停

ビジネス

ネットフリックス、業績見通し強気 広告付きサービス

ビジネス

カナダの米株購入、2月は過去最高 大型ハイテク・金

ビジネス

米FRB、ストレステスト見直しへ 自己資本比率の算
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプショック
特集:トランプショック
2025年4月22日号(4/15発売)

大規模関税発表の直後に90日間の猶予を宣言。世界経済を揺さぶるトランプの真意は?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ? 1位は意外にも...!?
  • 2
    【渡航注意】今のアメリカでうっかり捕まれば、裁判もなく中米の監禁センターに送られ、間違いとわかっても帰還は望めない
  • 3
    米経済への悪影響も大きい「トランプ関税」...なぜ、アメリカ国内では批判が盛り上がらないのか?
  • 4
    【クイズ】売上高が世界1位の「半導体ベンダー」はど…
  • 5
    紅茶をこよなく愛するイギリス人の僕がティーバッグ…
  • 6
    ノーベル賞作家のハン・ガン氏が3回読んだ美学者の…
  • 7
    あなたには「この印」ある? 特定の世代は「腕に同じ…
  • 8
    トランプ関税 90日後の世界──不透明な中でも見えてき…
  • 9
    関税を擁護していたくせに...トランプの太鼓持ち・米…
  • 10
    金沢の「尹奉吉記念館」問題を考える
  • 1
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜け毛の予防にも役立つ可能性【最新研究】
  • 2
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止するための戦い...膨れ上がった「腐敗」の実態
  • 3
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ? 1位は意外にも...!?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 6
    あなたには「この印」ある? 特定の世代は「腕に同じ…
  • 7
    パニック発作の原因とは何か?...「あなたは病気では…
  • 8
    中国はアメリカとの貿易戦争に勝てない...理由はトラ…
  • 9
    動揺を見せない習近平...貿易戦争の準備ができている…
  • 10
    「世界で最も嫌われている国」ランキングを発表...日…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 7
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 8
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    「低炭水化物ダイエット」で豆類はNG...体重が増えな…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中