最新記事

インフルエンザ

米国ではこの冬にインフルエンザが流行するおそれ......その意外な理由とは

2021年10月12日(火)19時10分
松岡由希子

インフルエンザの流行が平年に比べて深刻になりそう...... demaerre-iStock

<2020年〜2021年冬期のインフルエンザ感染者数の減少が2021年〜2022年冬期にもたらす影響を感染症の数理モデルを用いて予測した>

アメリカ疾病予防管理センター(CDC)の推定によると、米国では2010年以降、年間900万人から4100万人がインフルエンザに罹患し、そのうち14万人から71万人が入院し、1万2000人から5万2000人が死亡している。

一方、コロナ禍の2020年〜2021年冬期には、マスク着用の義務化や移動制限、ソーシャルディスタンスの確保など、新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止対策が講じられた結果、インフルエンザの感染者数が大幅に減少した。

2020年9月28日から2021年5月22日までに米国で確認されたインフルエンザウイルスの感染者数は1675人で、入院者数も2005年の統計開始以来最少であった。また、インフルエンザで死亡した子どもは1人で、子どもの死亡者数が199人と最多であった前年シーズンを大きく下回っている。

インフルエンザへの集団免疫が低下した

米ピッツバーグ大学公衆衛生大学院公衆衛生ダイナミクス研究所は、2020年〜2021年冬期のインフルエンザ感染者数の減少が2021年〜2022年冬期にもたらす影響を感染症の数理モデル「FRED」と「SEIR」を用いてそれぞれ予測し、2021年8月、2本の査読前論文を「メドアーカイブ」で公開した。

いずれの予測でも、2020年〜2021年冬期の感染者数の減少に伴ってインフルエンザへの集団免疫が低下したことにより、2021年〜2022年冬期はインフルエンザの流行が平年に比べて深刻になることが示されている。

「FRED」を用いた予測では、現在人口の家庭や職場、学校、地域での交流をもとにシミュレーションした。その結果、2021年〜2022年冬期は、米国のインフルエンザの感染者数が平年に比べて約20%増加し、最悪のケースでは2倍にまで増えるおそれがあると示された。感染者数は900万人から4500万人にのぼると予測されている。ただし、平年50%程度のインフルエンザワクチン接種率をさらに10%高めれば、感染者数を4.4%〜35.7%減少させ、入院者数を6.5%〜45.5%減少できるという。

「SEIR」による予測では、人口をインフルエンザに感染しやすい人、感染者、回復者、入院者、死亡者に分け、2021年〜2022年冬期の感染状況をシミュレーションした。その結果、ワクチン接種率やその効果に変化がなければ、2021年〜2022年冬期にインフルエンザで入院する人は平年に比べて10万2000人増え、約60万人にのぼると予測。入院者数を平年並みに抑えるためには、インフルエンザワクチン接種率を75%にまで引き上げる必要がある。

インフルエンザで入院する人が平年より約50万人増加するおそれ

これら2本の研究論文の責任著者で公衆衛生ダイナミクス研究所のディレクターを務めるピッツバーグ大学のマーク・ロバーツ特別教授は「感染性の高い株が主流となり、インフルエンザワクチン接種率が低下するという最悪のケースでは、この冬にインフルエンザで入院する人が平年よりも約50万人増加するおそれがある」と警鐘を鳴らしている。そして、「可能な限り多くの人々がインフルエンザワクチンを接種することは、このような最悪のケースを避けるうえで重要だ」と述べている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=ダウ436ドル安、CPIや銀行決算受

ビジネス

NY外為市場=ドル急伸し148円台後半、4月以来の

ビジネス

米金利変更急がず、関税の影響は限定的な可能性=ボス

ワールド

中印ブラジル「ロシアと取引継続なら大打撃」、NAT
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:AIの6原則
特集:AIの6原則
2025年7月22日号(7/15発売)

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「二度とやるな!」イタリア旅行中の米女性の「パスタの食べ方」に批判殺到、SNSで動画が大炎上
  • 2
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長だけ追い求め「失われた数百年」到来か?
  • 3
    「飛行機内が臭い...」 原因はまさかの「座席の下」だった...異臭の正体にネット衝撃
  • 4
    真っ赤に染まった夜空...ロシア軍の「ドローン700機…
  • 5
    「このお菓子、子どもに本当に大丈夫?」──食品添加…
  • 6
    「史上最も高価な昼寝」ウィンブルドン屈指の熱戦中…
  • 7
    約3万人のオーディションで抜擢...ドラマ版『ハリー…
  • 8
    「オーバーツーリズムは存在しない」──星野リゾート…
  • 9
    「巨大なヘラジカ」が車と衝突し死亡、側溝に「遺さ…
  • 10
    歴史的転換?ドイツはもうイスラエルのジェノサイド…
  • 1
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 2
    「弟ができた!」ゴールデンレトリバーの初対面に、ネットが感動の渦
  • 3
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首」に予想外のものが...救出劇が話題
  • 4
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 5
    日本企業の「夢の電池」技術を中国スパイが流出...AP…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別…
  • 7
    イギリスの鉄道、東京メトロが運営したらどうなる?
  • 8
    完璧な「節約ディズニーランド」...3歳の娘の夢を「…
  • 9
    エリザベス女王が「うまくいっていない」と心配して…
  • 10
    「二度とやるな!」イタリア旅行中の米女性の「パス…
  • 1
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 2
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測不能な大型動物」に近づく幼児連れ 「ショッキング」と映像が話題に
  • 3
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事故...「緊迫の救護シーン」を警官が記録
  • 4
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 5
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 6
    気温40℃、空港の「暑さ」も原因に?...元パイロット…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 9
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
  • 10
    「うちの赤ちゃんは一人じゃない」母親がカメラ越し…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中