最新記事

地球

地球はこの20年で、薄暗い星になってきていた──太陽光の反射が低下

2021年10月11日(月)16時30分
松岡由希子

地球が反射する光は、2015年から著しく低下した...... studio023-iStock

<地球の地表面が太陽光を反射する割合が、1990年後半以降の20年で顕著に低下していることが明らかとなった>

実際に地表面へ到達する太陽光は、地球の「アルベド」(地表面が太陽光を反射する割合)に依存する。このほど、地球のアルベドが、1990年後半以降の20年で顕著に低下していることが明らかとなった。

地球で反射した太陽光が月を照らし、欠けた暗い部分がうっすらと見える現象を「地球照」という。地球照の明るさは地球のアルベドの影響を受けるため、地球照を観測することで間接的に地球のアルベドを調べることができる。米ニュージャージー工科大学が運営するカリフォルニア州のビッグベア太陽天文台(BBSO)では、1990年代半ばから地球照を観測してきた。

地球が反射する光は、2015年から著しく低下

ニュージャージー工科大学らの研究チームは、1998年から2017年末までの約1500夜にわたる地球照の観測データを用いて、夜別・月別・季節別・年別に地球のアルベドの変動を分析した。その研究成果はアメリカ地球物理学連合(AGU)の学術雑誌「ジオフィジカル・リサーチ・レターズ」に掲載されている。

この研究論文によると、地球が反射する光は、1998年時点と比べて1平方メートルあたり約0.5ワット減少した。これは地球のアルベドの0.5%減に相当し、地球は太陽からの入射光の約30%を反射していることになる。また、観測期間のうち、1998年から2014年までの17年間は、アルベドの年平均がほぼ一定であった一方、最後の3年にあたる2015年から2017年では著しく低下していた。

研究チームは、このようなアルベドの変動と太陽活動周期との関連を調べた。観測期間中、2002年と2014年に太陽極大期(太陽活動が極大になる時期)、2009年に極小期となったが、太陽の輝度の周期的な変化とアルベドの変動との相関は認められなかった。

気象衛星「スオミNPP」に搭載されたアメリカ航空宇宙局(NASA)の「雲及び地球放射エネルギー観測装置(CERES)」の観測データとも比較した。

海面水温の上昇に伴って光を反射する低層雲が減少

その結果、近年、光を反射する低層雲が東太平洋上で減少していることがわかった。アメリカ大陸の西海岸沖に位置するこの海域は、「太平洋十年規模振動(PDO)」と呼ばれる10年規模での周期的な気候変動により海面水温が上昇しているエリアでもある。研究チームは、「東太平洋での海面水温の上昇に伴って低層雲が減少し、これによって地球のアルベドが低下した」と結論している。

一連の研究結果は「より温暖になった地球が雲を増やし、アルベドを高めることで、温暖化を緩和させ、気候システムのバランスをとりやすくするのではないか」との説を覆すものだ。地球の大気や海で太陽エネルギーが増えれば、さらなる地球温暖化の要因となるおそれもある。

カリフォルニア大学リバーサイド校(UCR)の惑星科学者エドワード・シュバイターマン准教授は「実に憂慮すべきことだ」と警鐘を鳴らしている。

The Cause Of The Earth Is Losing Its Shine, Study Finds

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

午後3時のドルは156円前半へ小幅高、衆院選後見越

ビジネス

アングル:金反騰でも株式市場にくすぶる警戒、25日

ビジネス

三菱重の通期純利益、一転過去最高に ガスタービン需

ワールド

米、ベネズエラ原油の初回売却分全額引き渡し 5億ド
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 4
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 8
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 9
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 10
    ICE射殺事件で見えたトランプ政権の「ほころび」――ア…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 8
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 9
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 10
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中