最新記事

地球

地球はこの20年で、薄暗い星になってきていた──太陽光の反射が低下

2021年10月11日(月)16時30分
松岡由希子

地球が反射する光は、2015年から著しく低下した...... studio023-iStock

<地球の地表面が太陽光を反射する割合が、1990年後半以降の20年で顕著に低下していることが明らかとなった>

実際に地表面へ到達する太陽光は、地球の「アルベド」(地表面が太陽光を反射する割合)に依存する。このほど、地球のアルベドが、1990年後半以降の20年で顕著に低下していることが明らかとなった。

地球で反射した太陽光が月を照らし、欠けた暗い部分がうっすらと見える現象を「地球照」という。地球照の明るさは地球のアルベドの影響を受けるため、地球照を観測することで間接的に地球のアルベドを調べることができる。米ニュージャージー工科大学が運営するカリフォルニア州のビッグベア太陽天文台(BBSO)では、1990年代半ばから地球照を観測してきた。

地球が反射する光は、2015年から著しく低下

ニュージャージー工科大学らの研究チームは、1998年から2017年末までの約1500夜にわたる地球照の観測データを用いて、夜別・月別・季節別・年別に地球のアルベドの変動を分析した。その研究成果はアメリカ地球物理学連合(AGU)の学術雑誌「ジオフィジカル・リサーチ・レターズ」に掲載されている。

この研究論文によると、地球が反射する光は、1998年時点と比べて1平方メートルあたり約0.5ワット減少した。これは地球のアルベドの0.5%減に相当し、地球は太陽からの入射光の約30%を反射していることになる。また、観測期間のうち、1998年から2014年までの17年間は、アルベドの年平均がほぼ一定であった一方、最後の3年にあたる2015年から2017年では著しく低下していた。

研究チームは、このようなアルベドの変動と太陽活動周期との関連を調べた。観測期間中、2002年と2014年に太陽極大期(太陽活動が極大になる時期)、2009年に極小期となったが、太陽の輝度の周期的な変化とアルベドの変動との相関は認められなかった。

気象衛星「スオミNPP」に搭載されたアメリカ航空宇宙局(NASA)の「雲及び地球放射エネルギー観測装置(CERES)」の観測データとも比較した。

海面水温の上昇に伴って光を反射する低層雲が減少

その結果、近年、光を反射する低層雲が東太平洋上で減少していることがわかった。アメリカ大陸の西海岸沖に位置するこの海域は、「太平洋十年規模振動(PDO)」と呼ばれる10年規模での周期的な気候変動により海面水温が上昇しているエリアでもある。研究チームは、「東太平洋での海面水温の上昇に伴って低層雲が減少し、これによって地球のアルベドが低下した」と結論している。

一連の研究結果は「より温暖になった地球が雲を増やし、アルベドを高めることで、温暖化を緩和させ、気候システムのバランスをとりやすくするのではないか」との説を覆すものだ。地球の大気や海で太陽エネルギーが増えれば、さらなる地球温暖化の要因となるおそれもある。

カリフォルニア大学リバーサイド校(UCR)の惑星科学者エドワード・シュバイターマン准教授は「実に憂慮すべきことだ」と警鐘を鳴らしている。

The Cause Of The Earth Is Losing Its Shine, Study Finds

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ大統領、ベネズエラとの戦争否定せず NBC

ビジネス

独経済回復、来年は低調なスタートに=連銀

ビジネス

ニデック、永守氏が19日付で代表取締役を辞任 名誉

ビジネス

ドル157円台へ上昇、1カ月ぶり高値 円が広範にじ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開したAI生成のクリスマス広告に批判殺到
  • 2
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末路が発覚...プーチンは保護したのにこの仕打ち
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    ゆっくりと傾いて、崩壊は一瞬...高さ35mの「自由の…
  • 6
    おこめ券、なぜここまで評判悪い? 「利益誘導」「ム…
  • 7
    中国の次世代ステルス無人機「CH-7」が初飛行。偵察…
  • 8
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 9
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 10
    9歳の娘が「一晩で別人に」...母娘が送った「地獄の…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 6
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 9
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 10
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中