最新記事

テクノロジー

世界最小の飛行するマイクロチップが開発される

2021年9月30日(木)18時59分
松岡由希子

世界最小の人工飛行物が開発された Northwestern University

<米ノースウェスタン大学の研究チームは、風散布型の種子を模倣した人工飛行物として世界最小のマイクロチップの開発に成功した>

米ノースウェスタン大学の研究チームは、飛行するマイクロチップ「マイクロフライヤー」の開発に成功した。プロペラのような形状をした風散布型の種子を模倣したもので、人工飛行物として世界最小だ。その研究成果は、2021年9月22日、学術雑誌「ネイチャー」で発表されている。

植物の種子よりも安定した軌道でゆっくりとした速度で落下する

研究チームは、「マイクロフライヤー」の設計にあたり、カエデなどの風散布型種子の空気力学を研究した。たとえば、プロペラのようなカエデの種子は空中でくるくると回りながらゆっくり地面に落下し、できるだけ長く風を利用して種子をより広範囲に散布させる。

研究チームがとりわけ着想を得たのは、風をとらえて回りながらゆっくりと落下できるブレード形状の羽根を持つコウシュンカズラの種子だ。

この種子の回転の仕組みを模倣するべく、「マイクロフライヤー」の周囲で空気がどのように流れるのかを計算モデリングで明らかにし、これに基づき、終端速度を最小化する最適な飛行構造を短期間で設計した。「マイクロフライヤー」は、植物の種子よりも安定した軌道を描きながらゆっくりとした終端速度で落下する仕組みとなっている。

microflier20210930_5.jpeg

Northwestern University

大気汚染のモニタリングなどへの活用が見込まれる

砂粒大の「マイクロフライヤー」は、モーターやエンジンがなく、風をとらえて飛行し、ヘリコプターのようにくるくると回りながらゆるやかに着陸する。センサーやバッテリー、無線通信用アンテナ、データ保存のための組み込みメモリなどを搭載することも可能だ。また、その材料として、地下水の中で自然に分解される生分解性材料を用いることも想定されている。

風を利用して長時間、広範囲にわたり安定的に飛行できる「マイクロフライヤー」は、大気汚染や環境汚染、空気感染性疾患のモニタリングなどへの活用が見込まれている。空気中の粒子を検出したり、pHセンサーを搭載して水質を測定したり、光検出器で日光曝露量を計測するといったことが考えられる。

Winged microchip is smallest-ever human-made flying structure

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、1カ月半内にサウジ訪問か 1兆ドルの対

ビジネス

デフレ判断の指標全てプラスに、金融政策は日銀に委ね

ワールド

米、途上国の石炭からのエネルギー移行支援枠組みから

ビジネス

トランプ氏、NATO加盟国「防衛しない」 国防費不
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは?
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 5
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇? 年…
  • 6
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る!」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中