最新記事

テクノロジー

世界最小の飛行するマイクロチップが開発される

2021年9月30日（木）18時59分
松岡由希子

世界最小の人工飛行物が開発された　Northwestern University

＜米ノースウェスタン大学の研究チームは、風散布型の種子を模倣した人工飛行物として世界最小のマイクロチップの開発に成功した＞

米ノースウェスタン大学の研究チームは、飛行するマイクロチップ「マイクロフライヤー」の開発に成功した。プロペラのような形状をした風散布型の種子を模倣したもので、人工飛行物として世界最小だ。その研究成果は、2021年9月22日、学術雑誌「ネイチャー」で発表されている。

植物の種子よりも安定した軌道でゆっくりとした速度で落下する

研究チームは、「マイクロフライヤー」の設計にあたり、カエデなどの風散布型種子の空気力学を研究した。たとえば、プロペラのようなカエデの種子は空中でくるくると回りながらゆっくり地面に落下し、できるだけ長く風を利用して種子をより広範囲に散布させる。

研究チームがとりわけ着想を得たのは、風をとらえて回りながらゆっくりと落下できるブレード形状の羽根を持つコウシュンカズラの種子だ。

この種子の回転の仕組みを模倣するべく、「マイクロフライヤー」の周囲で空気がどのように流れるのかを計算モデリングで明らかにし、これに基づき、終端速度を最小化する最適な飛行構造を短期間で設計した。「マイクロフライヤー」は、植物の種子よりも安定した軌道を描きながらゆっくりとした終端速度で落下する仕組みとなっている。

microflier20210930_5.jpeg

Northwestern University

大気汚染のモニタリングなどへの活用が見込まれる

砂粒大の「マイクロフライヤー」は、モーターやエンジンがなく、風をとらえて飛行し、ヘリコプターのようにくるくると回りながらゆるやかに着陸する。センサーやバッテリー、無線通信用アンテナ、データ保存のための組み込みメモリなどを搭載することも可能だ。また、その材料として、地下水の中で自然に分解される生分解性材料を用いることも想定されている。

風を利用して長時間、広範囲にわたり安定的に飛行できる「マイクロフライヤー」は、大気汚染や環境汚染、空気感染性疾患のモニタリングなどへの活用が見込まれている。空気中の粒子を検出したり、pHセンサーを搭載して水質を測定したり、光検出器で日光曝露量を計測するといったことが考えられる。

Winged microchip is smallest-ever human-made flying structure

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

英アンドルー元王子を逮捕　エプスタイン氏巡る不正行
2026.02.19

ビジネス

ラガルドＥＣＢ総裁、職務に専念と同僚らに伝達　即時
2026.02.19

ビジネス

アイルランドの法人税収、多国籍企業3社が約半分占め
2026.02.19

ワールド

トルコの和平工程表承認、ＰＫＫ関係者が「重要な一歩
2026.02.19
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 9
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中