最新記事

動物

温暖化に伴って突出部の大きさが変化している恒温動物がいる

2021年9月13日(月)18時38分
松岡由希子

オウムのクチバシが他の部分よりも暖かいことを示す Credit: Alexandra McQueen

<地球温暖化に伴って、手足や耳、尾、嘴といった突出部の大きさが変化している恒温動物が広く存在することが明らかに>

大きな耳をうちわのように動かして体の熱を逃がし、体温を調節するアフリカゾウや、嘴に温かい血液を集中させ、ここから熱を放出して体温を調節する鳥など、体温調節のために突出部を用いる恒温動物は少なくない。
米国の動物学者ジョゼフ・アレン博士は、1870年代に「寒冷地に生息する恒温動物の突出部は温暖地の個体よりも小さい」とする「アレンの法則」を提唱した。

この法則は、鳥類齧歯類に関する研究でも裏付けられている。そしてこのほど、地球温暖化に伴って、手足や耳、尾、嘴といった突出部の大きさが変化している恒温動物が広く存在することが明らかとなった。

アカサカオウムのくちばしの表面は、平均4〜10%大きくなった

豪ディーキン大学の研究チームは、これまでに出版された研究論文をレビューし、気候変動やこれに伴う気温上昇と並行して突出部のサイズが大きくなっている恒温動物がいることを見つけ出した。一連の研究成果は、2021年9月7日、学術雑誌「トレンズ・イン・エコロジー&エボリューションhttps://doi.org/10.1016/j.tree.2021.07.006」で発表されている。

たとえば、豪州で生息するアカサカオウムやビセイインコの嘴の表面は、1871年以降、平均4〜10%大きくなった。また、北米のユキヒメドリでは、特に寒冷環境において、嘴の大きさと短期間の極高低温に相関関係が認められた。

突出部の大きさの変化は哺乳類でもみられる。アラスカで生息するトガリネズミの尾と脚は1950年代から顕著に伸びている。中国のヒマラヤカグラコウモリの翼も1.64%大きくなっている。

気候変動は複雑で多面的な現象であり、その要因として特定することは困難だが、突出部の大きさの変化は、広い地域にわたって様々な種で起こっていることから、気候変動と無関係ではないと考えられている。

動物たちが気候変動とうまく折り合いをつけているわけではない

研究論文の筆頭著者でディーキン大学の博士課程に在籍するサラ・ライディング研究員は「このような変化は、動物たちが生き残るために進化したものにすぎず、必ずしも動物たちが気候変動とうまく折り合いをつけているわけではない」と指摘

「野生生物がどのように気候変動に対応していくのかを予測することも重要だが、温室効果ガス排出量を削減し、地球温暖化を食い止めることこそ、動植物種を保護するための最善策だ」と説いている

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

北・東欧8カ国首脳、EUの防衛強化訴え ロシアは「

ビジネス

米ワーナー、パラマウントの買収案拒否の公算 17日

ビジネス

FRBの追加利下げ、インフレリスク高める可能性=ア

ワールド

トランプ氏支持率39%に低下、経済政策への不満広が
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を変えた校長は「教員免許なし」県庁職員
  • 4
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 5
    「住民が消えた...」LA国際空港に隠された「幽霊都市…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    【人手不足の真相】データが示す「女性・高齢者の労…
  • 8
    FRBパウエル議長が格差拡大に警鐘..米国で鮮明になる…
  • 9
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 10
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 8
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中