最新記事

教育

誰にも悩みを相談できない日本の子どもたち

2021年9月8日(水)13時40分
舞田敏彦(教育社会学者)

友人に悩みを相談する子どもの割合が、日本は他国と比較して高い KatarzynaBialasiewicz/iStock.

<「人に迷惑をかけるな」と言い聞かされているためか、特に男子は諸外国に比べて誰にも悩みを相談しない比率が高い>

新学期が始まったが、子どもの自殺は毎年9月1日に最も多発する。理由は言うまでもない。学校が始まることへの恐怖からだ。子どもの不安や自殺願望はインターネット上に吐露されることから、この時期、ネットパトロールが強化されている。

加えて昨今の自殺対策の特徴は、「SOSの出し方教育」に力が入れられていることだ。「命や暮らしの危機に直面した時、誰にどうやって助けを求めればよいか具体的かつ実践的な方法を学ぶ教育」のことで、学校で実施することとされている(内閣府『自殺総合対策大綱』)。

これまでの自殺対策は、当人へのカウンセリングや相談体制の充実が主だったが、SOSを出させるというのは真新しい視点だ。こういう考えが出てきたのは、日本の子ども・若者は自分から助けを求めない、という事実が認識されたからに他ならない。悩みを誰にも相談しない人の比率を国ごとに比べると<図1>のようになる(瑞典はスウェーデン)。男女で分け、年齢層別の数値を折れ線でつないだグラフだ。

data210908-chart01.png

日本の折れ線(赤色)は他国より高い位置にある。男子は顕著で、加齢とともに上昇する。20代後半の男子では33%にもなる(女子は21%)。

日本人は「人に迷惑をかけるな」と言い聞かされて育っているし、特に男子は「弱音を吐くべからず」という有形・無形の圧力を感じているのかもしれない。学校で「SOSの出し方教育」が重視されるようになった所以だ。困った時は遠慮せずSOSを出すべし、1人で抱え込んではいけない、ということだ。

自己責任論や根性論に囚われて、SOSを出せない子どものメンタルもほぐさないといけないが、SOSの受け止め方も問わねばなるまい。当の子どもは「相談したところで説教をされるだけ、事態が悪化するだけ」と思っているのかもしれない。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎 米

ワールド

アングル:バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 8
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 9
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中