最新記事

変異株

感染は日本とアメリカが中心、すでに35カ国で確認されたR.1変異株の危険度

Dangerously Mutated R.1 COVID Variant Detected in 35 Countries

2021年9月24日(金)17時42分
サマンサ・ロック
新型コロナワクチン

Andrew Kelly-REUTERS

<せっかくワクチンで抗体を獲得しても、その効果を薄れさせる変異株が流行すれば人類は再び苦戦を強いられることに>

世界でワクチン接種が進んでいるが、今後の新型コロナウイルスとの戦いの行方を決めるのは、変異株への対応となりそうだ。そうしたなか、感染力の強さとワクチンで得られた抗体を回避する可能性で、科学者たちが警戒を強めているのがR.1系統の変異株だ。R.1株はこれまで、日本やアメリカを含む世界35カ国で検出されている。

この変異株がアメリカで最初に確認されたのは2021年3月のこと。ケンタッキー州にある老人介護施設の入所者と職員合わせて50名近くが感染した。それ以降、47州で確認されていることがデータからわかっている。

最初に日本で検出された(国外から移入したとみられるが起源不明)このR.1株は、ある変異を有している。それにより、2度のワクチン接種を終えた人の体内にできた抗体ですら、回避できる可能性があるという。

新型コロナウイルスの変異株データサイト「Outbreak.info」によれば、9月24日現在でR.1が検出された人は、世界全体で1万573人に上る。Outbreak.Infoは、インフルエンザのゲノム配列を共有する世界的な科学イニシアチブGISAIDの感染報告ネットワークのデータをもとに、新型コロナウイルス変異株についてオープンソースデータを提供している。

これまでの検出数はアメリカと日本が世界で最も多く、それぞれ2266人と7521人となっている。

GISAIDのデータによれば、アメリカでR.1株が直近で検出されたのは8月6日で、8月全体の全新規感染者に占める割合は0.5%以上だった。検出数が最多なのはメリーランド州で、最初に確認されて以降、399人に上っている。

抗体の効果を低下させる変異

現在のところ感染者数は少ないが、それでもR.1株が有する変異によって、より感染しやすくなる可能性があると、ハーバード大医学大学院の元教授ウィリアム・ヘーゼルタインは考えている。ヘーゼルタインは9月20日にフォーブスに寄稿し、R.1で確認された5つの変異が「抗体への耐性強化」につながる可能性があると述べた。

R.1株はこうした変異を持つことで、ワクチン接種で作られる抗体や、すでに感染した人の抗体をより巧みに回避できるかもしれないということだ。

米疾病対策センター(CDC)によれば、R.1株には、抗体が働く際の標的となる「スパイクタンパク質」にW152L変異が見られ、それが抗体の効果を低下させる可能性がある。

W152L変異は、インドで初めて検出された「デルタ株」のマイナー・バリアントにも存在している。デルタ株は現在アメリカで優勢となっており、感染全体の98%以上がデルタ株で占められていることが、CDCのデータでわかっている。

世界保健機関(WHO)は、新型コロナウイルス株の監視を継続しており、感染率に応じて分類している。9月21日には、変異株のイータ株、イオタ株、カッパ株について、「懸念される変異株」から「監視下の変異株」へと格下げした。ほかの株によって感染拡大が抑えられたのがその理由だ。
(翻訳:ガリレオ)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 8
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 9
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必…
  • 10
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 4
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 9
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 10
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 10
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中