最新記事

ワクチン

静脈血栓リスク、ワクチン接種後よりもコロナ感染後の方が12倍高く　英研究

2021年9月22日（水）13時00分
青葉やまと

ワクチン接種への正しいリスク認識を、と専門家

今回の結果について研究チームは、ワクチン接種自体にも一定のリスクがあることを認めている。論文においても、「血液および血管にまつわる事象のうち、入院または死亡につながるリスクの上昇が、オックスフォード・アストラゼネカ製（ベクター型）新型コロナワクチンおよびファイザー・ビオンテック製mRNAワクチンの1回目の接種後、短期間について認められた」との記述を確認できる。

そのうえでチームは「新型コロナウイルスへの感染後には、これらの事象の大半のリスクが同じ人口集団において、ワクチン接種後よりも非常に高くかつ長期にわたる」とし、コロナ感染時の血栓リスクがワクチン接種を上回ると指摘している。

研究を主導したオックスフォード大学のジュリア・ヒッピスリー＝コックス教授は、同大が発表したニュースリリースのなかで、同様の見解を明らかにしている。

教授は「新型コロナウイルス感染症のワクチン接種後の、こうした（血栓などの）リスクについて、国民は理解しておく必要があります。また、仮に症状が発現した際には、適切な治療を受ける必要があります」と述べ、接種にあたっては適切なリスクの認識が必要だと論じる。そのうえで「しかし、それと同時に、もし新型コロナに感染してしまった場合には当該のリスクが相当に高く、影響期間も長いということも認識されるべきです」とし、感染時のリスクに対する注意を喚起している。

ワクチンと感染の血栓リスクを比較した、初の大規模な研究

本研究は、ワクチン接種後の血栓リスクを感染後と比較した、初の大規模な研究となる。研究に参加した英エディンバーグ大学のアジズ・シェイフ博士は英インディペンデント紙に対し、仮に感染してしまった場合のリスクと比較して安全上の知見を理解するための、重要な発見であると述べている。

一方で研究の限界として、1回目のワクチン接種のみを対象としているなど、全てのケースを網羅しているわけではない。研究チームは論文のなかで、「これらの分析はワクチン接種プログラムの展開中に実施されたため、（1回目のみを対象とすることが）必要であった」と説明している。

現実にはワクチンを接種しないことで必ずコロナに感染するわけではないことから、接種しない場合に血栓リスクが直ちに12.60倍となるわけではない。ただし、接種の際の懸念事項のひとつであった血栓リスクが感染時よりもむしろ大幅に低下するという研究結果は、リスクが心配でこれまで接種できなかった人々にとって、改めてバランスを検討する材料となりえそうだ。

本研究は論文としてまとめられ、イギリスの医学誌『BMJ（旧称：ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル）』の2021年8月27日版に掲載された。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

マン英中銀委員、インフレは「期待ほど改善せず」　早
2026.02.20

ワールド

ロシア、イラン濃縮ウラン撤去なら受け入れの用意　米
2026.02.20

ワールド

米南部州がアップル提訴、iCloudの児童性的虐待
2026.02.20

ワールド

トランプ氏主導「平和評議会」が初会合、ガザ復興に7
2026.02.20
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政余地を狭め、財政リスクを高める」
  • 4
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 5
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 6
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 7
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    アイスホッケーの試合中に「銃撃事件」が発生...「混…
  • 10
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 7
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 10
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中