最新記事

ネコ

330匹の猫が不審死...原因はペットフードか 重症猫は犬から輸血も 英

2021年8月30日(月)17時15分
青葉やまと

イギリスでペットの猫たちの衰弱と不審な死が相次いで報告されている kaorinne-iStock

<今年5月ごろからイギリス各地で猫たちの衰弱と不審な死が相次いで報告が目立ちはじめ、症例は報告された数だけで520例を数えるようになった。原因として疑われているのがキャットフードだ>

イギリスで5月以降、ペットとして飼われている猫たちの衰弱と不審な死が相次いで報告され、共通して特定のペットフードを食べていたことがわかった。

症状を発症した猫の多くは、「猫汎血球減少症」と診断されている。ウイルス性の感染症であり、感染すると数日の潜伏期間を経て赤血球・白血球・血小板の数が急速に減少する。初期の症状としては食欲不振や発熱などであるため、一般的な風邪と区別しづらい。重症化するにつれて目と鼻を含む体の各部からの出血や、嘔吐・下痢など消化関連の異状がみられるようになり、最悪のケースでは死に至る。

今年5月ごろからイギリス各地で報告が目立ちはじめ、症例は報告された数だけで520例を数えるようになった。獣医から報告が挙がっていないケースが大半を占めるとみられ、実際の数はこれを大幅に上回る可能性がある。報告された例のなかでは、感染した猫の6割以上が命を落としている。

原因として疑われているのがキャットフードだ。感染した猫のいる家庭から回収したキャットフードのサンプルを英食品基準庁(FSA)が分析したところ、カビが生成する毒素のマイコトキシンが検出された。

ただし、マイコトキシンが飼料や食品などから検出される事例はたびたび発生しており、ペットフードから検出されたことをもって直ちに猫汎血球減少症の原因であると断定することはできない。FSAは他の規制当局と連携して調査を続ける方針だ。

フェイスブック・グループが手がかりを発見

イギリス各地で体調を崩す猫が続出するなか、当初その原因は謎に包まれていた。究明に大きく貢献したのが、SNSを通じたオーナーたちの連携だ。

南西部ウェールズ地方に住むある女性は5月下旬、愛猫の感染を知った。その原因を突き止めたいという思いに駆られた彼女はフェイスブック上でグループを立ち上げ、猫汎血球減少症と診断を受けた猫の飼い主たちに情報提供を呼びかけた。

すると、すぐに共通の特徴が浮かび上がった。どの家庭でも、特定のペットフード・メーカー3社が販売する低アレルギー性のキャットフードを与えていたのだ。さらに調査を進めると、いずれの製品にも同じ製造コードが記載されており、ある1社の製造工場で生産されていることが判明した。

女性がロンドンの王立獣医科大学に内容を報告すると、早くも翌6月15日にはFSAが製品の回収措置を講じた。ペットフード3社による計21製品を対象とした、大規模なリコールだ。

迅速な対応の一方で、ペットフードの購入者に正しくリコール情報が伝わらないという不手際も明るみに出ている。英ガーディアン紙は、リコール対象となった販売者の1社が技術的エラーにより、広告メールを拒否している登録ユーザーにリコール情報を送信していなかったと報じている。重要な情報であるため、本来は広告受信の可否にかかわらず送信対象とすべきであった。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

アングル:米通信事業者の5G対応、「看板倒れ」の現

ビジネス

中国恒大会長、10年以内に新エネルギー車を主要事業

ビジネス

米上院財政委員長、富裕層向け所得税を提案

ビジネス

中国国家主席、石炭・電力の安定供給図ると表明=国営

MAGAZINE

特集:世界に学ぶ至高の文章術

2021年10月26日号(10/19発売)

ビジネスの現場でも「よい文書」は不可欠── 世界の共通するライティングの基礎とは

人気ランキング

  • 1

    カモメを水中に引きずり込むカワウソの衝撃映像

  • 2

    インドネシア、バド国際大会19年ぶり優勝でも国旗掲揚されぬ屈辱 その理由とは──

  • 3

    ヴィンランド・サガ? ヴァイキングがコロンブスより約500年早くアメリカ大陸に到達していた

  • 4

    イギリス人から見た日本のプリンセスの「追放劇」

  • 5

    ピアニスト辻󠄀井伸行さんインタビュー…

  • 6

    日本のコロナ感染者数の急減は「驚くべき成功例」─英…

  • 7

    閲覧ご注意:ヘビを捕食するクモが世界中で確認され…

  • 8

    「自分たちらしく、時代に合ったものを」デュラン・…

  • 9

    ヒトに脳炎起こす、20センチの巨大カタツムリ 10年…

  • 10

    日本語を職業にする外国人だからこそ分かる「日本語…

  • 1

    銀河系の中心方向から謎の電波源が検出される

  • 2

    カモメを水中に引きずり込むカワウソの衝撃映像

  • 3

    イギリス人から見た日本のプリンセスの「追放劇」

  • 4

    インドネシア、バド国際大会19年ぶり優勝でも国旗掲揚…

  • 5

    日本のコロナ感染者数の急減は「驚くべき成功例」─英…

  • 6

    岸田首相はDappi疑惑を放置して衆院選を戦うのか

  • 7

    ピアニスト辻󠄀井伸行さんインタビュー…

  • 8

    世界一白い塗料がギネス認定 98%の太陽光を反射、…

  • 9

    ヴィンランド・サガ? ヴァイキングがコロンブスよ…

  • 10

    地面に信号! 斜め上を行く韓国の「スマホゾンビ」…

  • 1

    薄すぎる生地で体が透ける! カイリー・ジェンナーの水着ブランドが炎上

  • 2

    中国バブルは崩壊する、だがそれは日本人が思うバブル崩壊ではない

  • 3

    イギリス人から見た日本のプリンセスの「追放劇」

  • 4

    中国製スマホ「早急に処分を」リトアニアが重大なリ…

  • 5

    イチャモン韓国に、ジョークでやり返す

  • 6

    銀河系の中心方向から謎の電波源が検出される

  • 7

    【独占インタビュー】マドン監督が語る大谷翔平「や…

  • 8

    アイドルの中国進出が活発だったが、もう中国からは…

  • 9

    地球はこの20年で、薄暗い星になってきていた──太陽…

  • 10

    なぜ中台の緊張はここまで強まったのか? 台湾情勢を…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

投資特集 2021年に始める資産形成 英会話特集 Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メンバーシップ登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中

STORIES ARCHIVE

  • 2021年10月
  • 2021年9月
  • 2021年8月
  • 2021年7月
  • 2021年6月
  • 2021年5月