最新記事

エコロジー

地球上に残された「最後の秘境」で自然の静寂に耳を澄ます

Save Quiet, Save Everything

2021年7月31日(土)15時37分
キャスリーン・レリハン(トラベルライター)

鳥の声が聞こえるのは、そこが豊かな生息地であることを意味すると、ヘンプトンは言う。「食べ物と水があり、ひなを育てるのに適した季節など、恵まれた条件がそろっているということだ」

そうした場所は鳥だけでなく、人間にとっても価値がある。「騒音公害とある程度無縁な場所は、健全な自然が残っている場所でもある。生態系が保たれ、多様な生物が生息する場所では、植物が大気中の炭素を吸収して人間を含め動物に酸素を供給する」

静寂は人の健康や幸福にも寄与するのか。答えはイエス。これまでの研究で、静かな環境は認知能力と創造性を高め、ストレスレベルを下げ、長生きできる確率を上げることが分かっている。喧騒が増す一方の今の世界では、静寂はたちまち人を幸福にするのだ。

「沈黙が金なら、静寂は金脈だ」とは、ヘンプトン式の格言。騒音まみれの都市を離れ、緑豊かな環境で静寂に耳を澄ませば疲れた心が癒やされる。有害なノイズをデトックスできるエコツーリズムは急成長中だと、彼は解説する。

静けさのおもてなし

静寂という価値ある資源を活用すれば、生態系が脅かされている地域に富がもたらされ、そのカネで野生生物を保護し、自然環境を保全できる。

「地球温暖化や有毒廃棄物や野生生物の生息地の喪失、生物種の絶滅といった問題があるのに、静寂を守ろうなんて本気なのかとよく聞かれる」と、ヘンプトンは打ち明ける。

「もちろん本気だ。静かな環境では私たちはよりよい自分になれるばかりか、より明晰に考え、より知的かつ創造的になれ、互いに助け合う社会意識が芽生える」

言い換えれば「静寂を守れば、全てを守れる」のだ。世界初の「静寂な公園」は、エクアドルの先住民コファンの居住地でもある。今や人口わずか1200人。コファンの人々は自分たちの土地を守るために持続可能な資源である「静寂」を世界中から訪れる旅行者に提供している。

「彼らは違法な金の採掘から自分たちの土地を守る資金を確保するため、エコツーリズムを軌道に乗せようとしている」と、ヘンプトンは説明する。「自分たちの資源を奪おうとする外界の圧力に必死で抵抗して、伝統的な生活様式を守ろうとしているのだ」

コファンが守り続ける静かな森は生き物たちのひそやかな営みに満ちている。ヘンプトンはコファンのガイドと共に、サバロ川の支流沿いに森を探検する少人数のツアーを主催している。

「自然環境を守る唯一の方法は、人々に自然環境に関心を持ってもらい、自然との触れ合いを生活の一部にしてもらうこと」と、彼は言う。「そのための唯一の方法はそこに案内して、その素晴らしさを体験してもらうことだ」

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

仏、パリ近郊でのイスラム教徒の集会禁止 治安上のリ

ワールド

ホルムズ開放巡り約40カ国がオンライン会合、英国主

ワールド

トランプ氏、輸入医薬品に関税100%の大統領令に署

ワールド

米政権、鉄鋼・アルミ・銅の派生製品への関税引き下げ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中