最新記事

未来予測

人類は2040年代をピークに破滅? 世界に衝撃を与えたレポート「成長の限界」を再検証

2021年7月21日(水)20時02分
松岡由希子

世界に衝撃を与えたレポート「成長の限界」を再検証したところ・・

<あの「成長の限界」の発表からおよそ半世紀が経った今日、社会の見通しはどのようになっているのだろうか...... >

世界に衝撃を与えた「成長の限界」は、スイスの民間シンクタンクのローマクラブが米マサチューセッツ工科大学(MIT)のデニス・メドウズ博士らの国際研究チームに委託し、1972年に発表した報告書だ。

「2040年代頃にピークに達し、その後、急激に衰退する」

この報告書では、人口、食糧生産、工業化、環境汚染、枯渇性資源の消費量という5変数に基づくコンピュータモデル「ワールド3」によって地球と人間システムとの相互作用の結果をシミュレーションし、「世界人口、工業化、環境汚染、食糧生産、資源の枯渇における現在の成長トレンドがそのまま継続すれば、今後100年以内に地球の成長は限界に達する」と予測。


matuoka20210721b_.jpg

「成長の限界―ローマ・クラブ「人類の危機」レポート」:ドネラ・H.メドウズ

特段の対策を講じない「BAUシナリオ」では「世界の経済成長は2040年代頃にピークに達し、その後、急激に衰退する」ことが示された。

2019年時点のデータで4つのシナリオに沿って分析したが......

それでは、「成長の限界」の発表からおよそ半世紀が経った今日、社会の見通しはどのようになっているのだろうか。

世界四大会計事務所のひとつ「KPMG」でディレクターを務めるガヤ・ヘリントン氏は、2019年時点の経験的データを用いて「成長の限界」の予測を検証し、2020年11月3日、学術雑誌「ジャーナル・オブ・インダストリアル・エコロジー」で研究論文を発表した。

この研究では、人口、出生率、死亡率、1人あたり工業生産高、1人あたり食糧、1人あたり教育・医療サービス、枯渇性資源量、環境汚染、人間福祉、エコロジカル・フットプリント(EF)という10変数をもとに、「BAUシナリオ」、天然資源がBAUシナリオの2倍であると仮定する「BAUシナリオ2」、BAUシナリオ2のもとで技術発展とその適用が急速に進む「CTシナリオ」、CTシナリオをベースに社会的価値や社会的優先事項が変わる「SWシナリオ」の4シナリオに沿ってデータを分析した。

1626203862142-image3.png.jpeg

その結果、データは「BAUシナリオ2」や「CTシナリオ」に極めて近く、「今後10年以内に経済成長が止まる」ことが示された。これは、いずれのシナリオでも、経済成長を追求し続けることは不可能だということを示唆している。

特段の対策を講じない「BAUシナリオ2」はもとより、技術の発展やその適用がすすむ「CTシナリオ」でも、今世紀中に、産業資本や農業生産高の減少、福祉水準の低下は避けられない。

ただし、経済成長がピークに達した後、「BAUシナリオ2」では急激な衰退が予見される一方、「CTシナリオ」では比較的緩やかに衰退していく可能性がある。

技術的なイノベーションと社会的優先事項の転換の重要性

1626203843984-image2.png.jpg

4つのシナリオの中で「SWシナリオ」は現状と最もかけ離れていたものの、ヘリントン氏は、この研究論文で「技術的なイノベーションと社会的優先事項の転換によって、人類を『SWシナリオ』に戻すことは可能だ」と指摘。

ヘリントン氏は、そのための戦略として、成長そのものを目標としない「アグロース」を提唱している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

-日産、11日の取締役会で内田社長の退任案を協議=

ビジネス

デフレ判断指標プラス「明るい兆し」、金融政策日銀に

ビジネス

FRB、夏まで忍耐必要も 米経済に不透明感=アトラ

ワールド

トルコ、ウクライナで平和維持活動なら貢献可能=国防
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは?
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 5
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇? 年…
  • 6
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る!」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中