最新記事

ウイルス起源

武漢研究所は長年、危険なコロナウイルスの機能獲得実験を行っていた

Exclusive: How Amateur Sleuths Broke the Wuhan Lab Story

2021年6月4日(金)22時30分
ローワン・ジェイコブソン
武漢ウイルス研究所

厳戒態勢(写真は今年2月、WHOの調査団が訪ねたときの武漢ウイルス研究所) Thomas Peter-REUTERS

<パンデミック発生以来、世界は新型ウイルスは動物から自然発生した、と信じ込まされてきた。だがアマチュアネット調査団「ドラスティック」の活躍で、風向きは大きく変わった。ドラスティックの発見を知った主要メディアが、新型コロナの始祖ウイルスが発見されたとみられる雲南省の鉱山へ取材に向かったのだ>

※前編はこちら:「研究所流出説」を甦らせた素人ネット調査団、新型コロナの始祖ウイルスを「発見」!

......最初に現地入りを試みたのはBBCのジョン・サドワース記者。数台のトラックと治安要員に行く手を阻まれ、鉱山には近づけなかった(サドワース記者はその後まもなく中国当局に記者証を取り上げられ国外退去を命じられた)。ほぼ同時期にAP通信の記者も試み、NBC、CBC、USAトゥデーなど他のメディアも後に続いたが、トラックや丸太、怒った村人たちなどに妨害され、いずれも現地入りを果たせなかった。野生の象が暴れまわっているので危険だと脅された記者もいた。ウォール・ストリート・ジャーナルの記者がマウンテンバイクで何とか鉱山の入り口までたどり着いたが、即座に拘束され、5時間も尋問される羽目になった。

鉱山の謎は残されたままだった。

2020年5月にシーカーが最初にこの大発見をツイートしたとき、主要メディアの反応はまだまったく鈍かったが、DRASTICのほうには新メンバーが加わり、情報収集能力も増して、ウイルスの遺伝子研究から病原体を扱う研究所の安全基準まで、あらゆる事柄を網羅できるようになった。

武漢研究所を数独に見立てる

2020年5月21日にメンバーの1人ビリー・ボスティクソンがグループをDRASTICと命名。さらにグループ全体をいくつかのサブグループに分け、それぞれ専門的なテーマで調査を進める体制を整えた。ほどなく新たな調査結果が次々に投稿されるようになり、武漢の研究所が関与した疑いがますます濃厚になった。

重要な役割を果たしたメンバーの1人が、スペインの首都マドリード在住のデータ科学者でビッグデータの解析を専門とするフランシスコ・デ・アシス・デ・リベラだ。武漢の研究所は長年、さまざまな場で、さまざまな形式を使い、ウイルス収集プロジェクトに関する膨大な情報を発信してきた。リベラはそれを「巨大な数独パズル」に見立て、パズルを解く要領でブランクを埋めて、武漢の研究所のウイルス計画の全体像を明らかにする作業に取り掛かった。

リベラとシーカーは最強のコンビだった。シーカーがパズルの新たなピースを掘り出し、リベラがそれを収まるべき場所に置く(「僕とフランシスコは、刑事ドラマ『ザ・ワイヤー』のマクノルティと相棒のフリーモンみたいなコンビだね」と、シーカーは本誌宛のテキストメッセージでジョークを飛ばした)。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米12月小売売上高、前月比横ばい 個人消費の鈍化示

ビジネス

米雇用コスト、第4四半期は前年比3.4%上昇 4年

ビジネス

米輸入物価、25年12月は前月比0.1%上昇 前年

ビジネス

中国人民銀、内需拡大へ金融支援強化へ 過剰生産と消
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 7
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 10
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中