最新記事

オーストラリア

閲覧ご注意：ネズミの波がオーストラリアの農地や町に殺到している

2021年5月28日（金）18時25分
松岡由希子

ネズミの波がオーストラリア南東部ニューサウスウェールズ州の農地や町に殺到している　twitter-@LucyThack

＜オーストラリア南東部ニューサウスウェールズ州でネズミが大量に発生し、公衆衛生上の問題となっている＞

オーストラリア南東部ニューサウスウェールズ州では、農村地帯を中心にネズミが大量に発生。ネズミの波が農地や町に殺到し、農作物を食い荒らすなどして農家に甚大な経済的損失をもたらし、住宅や病院に侵入して人を噛んだり、死骸が悪臭を放つといった公衆衛生上の問題も生じている。

2021年5月18日には、ニューサウスウェールズ州ダボの貯蔵庫で無数のネズミが仕掛けに群がる様子を捉えた動画がツイッターで投稿され、注目を集めた。

オーストラリア南東部ニューサウスウェールズ州では、3月下旬に大規模な洪水が発生、1万8000人の住民が避難を余儀なくされている。その後、クモが大量発生し、住宅に押し寄せ問題となっている。

●参考記事
・クモ大量発生、民家の壁を覆うようにびっしり。「本当に心底ぞっとさせられた」

ネズミが大量発生している原因について、豪チャールズスタート大学のマギー・ワトソン博士はこうした気候的な要因を挙げ、また急速な都市化と農地の拡大で、自然にネズミを餌にする猛禽類の減少も理由の一つとしている。

殺鼠剤への依存は、他の動物に影響を及ぼす懸念

ニューサウスウェールズ州政府は、5月13日、農家や小規模事業者らがネズミの駆除に充てる資金として5000万豪ドル（約42億5000万円）の助成金を創設するとともに、現在、使用が禁止されている抗凝固剤系殺鼠剤「ブロマジオロン」の緊急承認を連邦政府に求めている。

しかしながら、毒性の強いブロマジオロンに過度に依存した対策は、ネズミを捕食する動物を含め、自然界の食物網に影響を及ぼすおそれがあると懸念されている。

豪エディスコーワン大学の研究チームが2018年4月に発表した研究論文によると、鳥31種、哺乳類5種、爬虫類1種で抗凝固剤系殺鼠剤の関与がみられた。

また、豪カーティン大学らの研究チームは、毒ヘビの一種であるジュガイドやタイガースネーク、マツカサトカゲを対象とする研究で「いずれもブロマジオロンに曝露していた」との結果を示している。北海道大学の研究チームが2018年12月に発表した研究成果では、フクロウやアカトビ、ハイタカ、ゴールデンイーグルなどの猛禽類の肝臓でブロマジオロンがみられた。

代替策が検討されている

カーティン大学らの研究チームは、代替策として、「クマテトラリル」や「ワルファリン」など、ブロマジオロンよりも毒性が弱い第一世代抗凝固剤系殺鼠剤や、毒ネズミを食べた他の動物には害を与えづらいリン酸亜鉛をブロマジオロンの代わりに用いるよう提唱している。

また、ネズミの餌となる作物を制限することも有効だ。農場で穀物を残さないようにするほか、ネズミが侵入しづらい貯蔵庫の研究開発への投資も検討の余地があるだろう。

次のページ動画：ネズミの波が農地や町に殺到
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米地裁、ＦＲＢ議長の召喚状差し止めの判断維持　検察
2026.04.04

ワールド

イラン上空で米戦闘機撃墜、乗員１人を救助　対イラン
2026.04.04

ビジネス

米3月雇用者数17.8万人増、過去15カ月で最多　
2026.04.04

ワールド

米政権、「脱獄不能」アルカトラズ監獄再開へ予算　ア
2026.04.04
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 2
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 8
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている？ 学術誌…
  • 9
    60年前に根絶した「肉食バエ」が再びアメリカに迫る.…
  • 10
    『ナイト・エージェント』主演ガブリエル・バッソが…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中