最新記事

オーストラリア

閲覧ご注意:ネズミの波がオーストラリアの農地や町に殺到している

2021年5月28日(金)18時25分
松岡由希子

ネズミの波がオーストラリア南東部ニューサウスウェールズ州の農地や町に殺到している twitter-@LucyThack

<オーストラリア南東部ニューサウスウェールズ州でネズミが大量に発生し、公衆衛生上の問題となっている>

オーストラリア南東部ニューサウスウェールズ州では、農村地帯を中心にネズミが大量に発生。ネズミの波が農地や町に殺到し、農作物を食い荒らすなどして農家に甚大な経済的損失をもたらし、住宅や病院に侵入して人を噛んだり、死骸が悪臭を放つといった公衆衛生上の問題も生じている。

2021年5月18日には、ニューサウスウェールズ州ダボの貯蔵庫で無数のネズミが仕掛けに群がる様子を捉えた動画がツイッターで投稿され、注目を集めた。

オーストラリア南東部ニューサウスウェールズ州では、3月下旬に大規模な洪水が発生、1万8000人の住民が避難を余儀なくされている。その後、クモが大量発生し、住宅に押し寄せ問題となっている。

●参考記事
クモ大量発生、民家の壁を覆うようにびっしり。「本当に心底ぞっとさせられた」

ネズミが大量発生している原因について、豪チャールズスタート大学のマギー・ワトソン博士はこうした気候的な要因を挙げ、また急速な都市化と農地の拡大で、自然にネズミを餌にする猛禽類の減少も理由の一つとしている。

殺鼠剤への依存は、他の動物に影響を及ぼす懸念

ニューサウスウェールズ州政府は、5月13日、農家や小規模事業者らがネズミの駆除に充てる資金として5000万豪ドル(約42億5000万円)の助成金を創設するとともに、現在、使用が禁止されている抗凝固剤系殺鼠剤「ブロマジオロン」の緊急承認を連邦政府に求めている。

しかしながら、毒性の強いブロマジオロンに過度に依存した対策は、ネズミを捕食する動物を含め、自然界の食物網に影響を及ぼすおそれがあると懸念されている。

豪エディスコーワン大学の研究チームが2018年4月に発表した研究論文によると、鳥31種、哺乳類5種、爬虫類1種で抗凝固剤系殺鼠剤の関与がみられた。

また、豪カーティン大学らの研究チームは、毒ヘビの一種であるジュガイドやタイガースネーク、マツカサトカゲを対象とする研究で「いずれもブロマジオロンに曝露していた」との結果を示している。北海道大学の研究チームが2018年12月に発表した研究成果では、フクロウやアカトビ、ハイタカ、ゴールデンイーグルなどの猛禽類の肝臓でブロマジオロンがみられた。

代替策が検討されている

カーティン大学らの研究チームは、代替策として、「クマテトラリル」や「ワルファリン」など、ブロマジオロンよりも毒性が弱い第一世代抗凝固剤系殺鼠剤や、毒ネズミを食べた他の動物には害を与えづらいリン酸亜鉛をブロマジオロンの代わりに用いるよう提唱している

また、ネズミの餌となる作物を制限することも有効だ。農場で穀物を残さないようにするほか、ネズミが侵入しづらい貯蔵庫の研究開発への投資も検討の余地があるだろう。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    「こんなのアリ?」飛行機のファーストクラスで「巨…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 9
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中