最新記事

ワクチン

アメリカではワクチン接種で集団免疫を達成しつつあるが......

2021年5月10日（月）20時00分
松岡由希子

アメリカでは、人口の45%、1億5千万人が少なくとも1回接種した...... REUTERS/Hannah Beier

＜ワクチン接種が進められるアメリカの新規コロナ感染者数は、1月8日の31万2047人のピーク以降、5月8日には3万4159人にまで減少。専門家の多くは「このまま減少傾向が続けば、米国は近々、集団免疫を達成する」との見解を示すが...... ＞

米国では、2021年2月下旬以降、1日200万回以上のペースで国民のワクチン接種をすすめ、5月9日時点で人口の45.8％にあたる1億5211万人が少なくとも1回接種し、34.4％にあたる1億1425万人が2回目の接種を終えている。

新規コロナ感染者数は、1月の31万人から3万人に減少

新型コロナウイルスワクチンの接種率の上昇に伴って、新型コロナウイルス感染症の新規感染者数は減少している。米国の新規感染者数は、31万2047人のピークに達した1月8日以降、減少傾向となり、5月8日には3万4159人にまで減少した。

専門家の多くは「このまま減少傾向が続けば、米国は近々、集団免疫を達成する」との見解を示す。集団免疫とは、ある集団で一定以上の割合がウイルスに対する免疫を獲得することで、ウイルスの感染が他者に広がりづらくなり、流行しなくなる状態をいう。

理論上は「感染者1人が何人に感染させるか」を表わす「実効再生産数」が1を下回ると、その集団は集団免疫を達成したことになる。

新たな変異株が生まれれば、集団免疫の閾値も変化する

自然感染やワクチン接種によって免疫を獲得する人の割合が増えれば実効再生産数は低下するが、感染力の強い変異株が出現したり、人と人との接触機会が増えれば、実効再生産数は上がる。

つまり、検査ですべての感染者を把握し、ゲノム分子疫学調査で変異株を追跡し続けない限り、新型コロナウイルスの感染拡大がいつ終息するのかを精緻に予測することは困難だ。

集団免疫の閾値は、単一固定的なものではない。米ジョンズ・ホプキンス大学の疫学者デイビッド・ダウディー教授は、デジタルメディア「ビジネスインサイダー」で「人々の行動が変容したり、季節が変化したり、新たな変異株が生まれれば、集団免疫の閾値も変化する。一度達成すればよいというような『魔法の値』はない」と指摘する。

集団免疫を達成し、これを維持するためには、変異株にも予防効果のある「ブースターワクチン」の開発とその追加接種がカギだと考えられている。

しかし、26％が「新型コロナウイルスワクチンを接種したくない」と回答

国立アレルギー感染症研究所（NIAID）のアンソニー・ファウチ所長は「集団免疫を達成するためには、米国人口の70〜85％がワクチンを接種する必要がある」と提唱する。集団免疫の達成に向けて子どもへのワクチン接種もすすめられており、新型コロナウイルスワクチンを開発するファイザーやモデルナでは、6ヶ月の乳児から11歳の子どもを対象とした臨床試験に着手。

米ニューヨークタイムズやCNNの報道によれば、近々、ファイザーとビオンテックが共同開発した新型コロナウイルスワクチン「BNT162b2」の12〜15歳の子どもへの使用をアメリカ食品医薬品局（FDA）が許可する見通しだ。

米国でのワクチン接種のペースは4月中旬の1日320万回をピークに鈍化。その原因のひとつとして、ワクチン接種に消極的な人がいまだ少なくないことが指摘されている。CNNが4月21〜26日に実施した電話調査では、26％が「新型コロナウイルスワクチンを接種したくない」と回答している。

How close is San Francisco to herd immunity against COVID-19?

【関連記事】日本に必要なワクチン接種の加速、アメリカはどうやった？
【関連記事】グラフに表れる、イギリス・イスラエル・アメリカ大規模ワクチン接種の効果

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ベセント米財務長官、インドに対する追加関税撤廃の可
2026.01.25

ワールド

米、嵐で16万戸超が停電・数千便が欠航　異常な低温
2026.01.25

ワールド

市場の投機的、異常な動きには打つべき手を打っていく
2026.01.25

ワールド

米ミネアポリスで連邦捜査官が市民射殺　移民取り締ま
2026.01.25
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 8
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 9
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 10
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備　北朝鮮の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中