最新記事

考古学

死海文書に2人目の書き手、AIが見破る 筆跡から筋肉の運動を解析

2021年5月6日(木)17時30分
青葉やまと

イスラエル博物館の聖書館に展示されている死海文書のレプリカ REUTERS/Baz Ratner

<AIを用いた解析により、これまで一人の書き手による文書だと考えられてきた死海文書の巻物に、もう一人の筆記者の存在が浮かび上がった>

ある羊飼いの少年が1947年、死海の北西岸にあるクムラン洞窟で、古い壺を発見した。なかから出てきた巻物は、のちに一帯で出土した数々の断片とともに死海文書と名付けられ、その存在が公表されると瞬く間に世界中の興味の的となった。

一連の文書は紀元前250年から紀元70年ごろまでに書かれたとされ、その内容は旧約聖書正典の写本のほか、外典および偽典、そしてクムラン教団の規則を記した教団文書などで構成される。外典とは正典に編入されなかった文書を指し、偽典はさらに外典からも除外された文書を意味する。

1956年までにかけて計3万点前後の断片が発見されたほか、今年3月には約60年ぶりに新たな断片が発見され、大きな話題を呼んだ。これほど注目を集めている死海文書だが、発見から70年以上を経てなお、その製作者は謎に包まれたままだ。写本を行った人物あるいは集団は、彼ら自身に関する記述を死海文書中に一切残していない。

洞窟近くの遺跡で集団生活を送っていたクムラン教団による写本であると見られるが、教団については古代ユダヤ教のエッセネ派とする説とそれを否定する材料が入り乱れており、真相はいまも謎のベールに包まれたままだ。

そんな謎に満ちた死海文書の書き手をめぐる発見が、このたびAIの機械学習などの助けを借りて実現した。

7メートルに及ぶ貴重なイザヤ書を分析した

研究を主導したのは、オランダのフローニンゲン大学でヘブライ聖書と古代ユダヤ教を研究しているムラデン・ポポヴィッチ博士だ。研究論文が学術誌『プロス・ワン』上にこのほど掲載された。

ポポヴィッチ博士らチームは、クムラン洞窟で最初に発見された7つの巻物の一つである『イザヤ書』に注目した。ほぼ完全な状態で見つかった数少ない死海文書であり、その全長は7メートルに及ぶ。

RTR2RV2N.jpgREUTERS/Baz Ratner

巻物は全54段から成り、ちょうど半分の27段目と28段目のあいだで2つの紙片を縫い合わせた跡がある。2人の筆記者による製作物をここで縫い合わせたという見方も少数ながらあったが、筆跡が双方でほぼ同一であることから、これまでは単一の書き手による写本であるとの見方が有力だった。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

最高裁の関税判決、トランプ大統領の影響力を低下させ

ビジネス

新関税が1対1の置き換えなら影響軽微=米セントルイ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、最高裁がトランプ関税に違法

ビジネス

FRB政策「適切な位置」、インフレ鈍化を予想=ダラ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中