最新記事

就職

コロナ禍の新人をどう育てればいいのか、先輩社会人としてできる4つのこと

SUPPORTING NEW GRADS

2021年5月28日(金)17時35分
リンゼー・ポラック(初期キャリア形成専門家)

女子のプログラミング教育を推進するNPOのガールズ・フー・コードを立ち上げたレシュマ・サウジャニは、インスタグラムで自分の失敗談をシェアしている。ある日の投稿には、「勇気を出して。完璧でなくていいから」とある。「怖いと思っていることにこそ挑戦するべき。失敗しても人生の終わりではない」

筆者の場合、家族ぐるみで付き合いのある人が重要な仕事を紹介してくれたとき、お礼状を書き忘れるという失敗をした。フリーランスの納税方法を知らなくて大変なことになったこともある。大学の同級生と自分を比べたり、キャリアプランに悩むばかりで、なかなか仕事に応募しなかったことも後悔している。

■有給インターンを雇う

コロナ禍という歴史的な荒波に見舞われた若者たちに同情するのもいいが、仕事を与えるのはもっといい。21年卒生は、リアルな仕事の経験(と所得)を必要としている。フルタイムでは無理でも、有給のインターンや見習いは雇えないか。

最近は多くの企業がインターンを募集しているが、全米大学就職協議会(NACE)によると、営利企業のインターンの43%は無給だ。これはよろしくない。NGOのペイ・アワ・インターンズや、短期インターンを提供するパーカー・デューイなどに問い合わせれば、有給インターン制度の設け方を教えてくれる。

ただし、有給だからといって、インターンに厳しく当たるのは禁物だ。彼らは具体的なタスクをこなす上で、きめ細やかな研修を必要としている。コミュニケーションやチームワークなど成功のカギとなる「ソフトスキル」を学ぶ機会を提供しよう。

あなたが仕事をしているところを見せるのも、勉強になるはずだ。筆者が初めてNGOでインターンをしたとき、上司が資金調達の電話をその場で聞かせてくれた。相手に反論されたり拒絶されたときの対処法は、今もとても参考になっている。

■話を聞く

コロナ禍での大学生活という、21年卒生のユニークな経験にじっくり耳を傾けることも大きなサポートになる。筆者のいとこのオリビアは20年卒生で、とても印象的な話をしてくれた。

「区切りとなるイベントがなかったと、今でもよく友達と話す」と、彼女は言っていた。「最後の授業も卒業式もなかった。気持ちを切り替える機会もなく、ある日突然フルタイムで働くようになり、コンピューターの前に1日12時間座っている生活が始まった。大学でできなかった経験を取り戻すことはできない」

先輩社会人には、彼らの失われた経験の埋め合わせはできないが、彼らが独りぼっちではないと知らせることはできる。将来振り返ったとき、筆者も、あなたも、大変な時代に新社会人の手助けができたと思えることを願っている。

ニューズウィーク日本版 トランプの帝国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月10号(2月3日発売)は「トランプの帝国」特集。南北アメリカの完全支配を狙う新戦略は中国の覇権を許し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

与党「地滑り的勝利」で高市トレード再開へ、日経6万

ワールド

高市首相、消費減税「やった方がいいと確信」 改憲は

ワールド

自民単独300議席超、「絶対安定多数」上回る 維新

ビジネス

自民大勝でも「放漫財政にならない」=片山財務相
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 5
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 6
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 9
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中