最新記事

新兵器

カミカゼ・ドローンで戦況は一変 米軍「最強」の座も危うい

DRONE WARS FOR ALL

2021年4月7日(水)09時25分
ジャック・デッチ(フォーリン・ポリシー誌記者)

アメリカは消耗戦に備えよ

210413p44_DRN_02.jpg

ドローンによる空爆で破壊されたナゴルノカラバフの道路や車 BRENDAN HOFFMAN/GETTY IMAGES


もっとも、その数字がどこまで真実を示しているのかは分からない。ネット上には、膨大な量の偽情報が飛び交っているからだ。

また専門家たちの目にも、ドローンが攻撃と防御のどちらかに決定的な優位性をもたらすか否かははっきりしない。

ナゴルノカラバフの紛争が示しているのは、イラク戦争開戦直後の「衝撃と畏怖」作戦のように、米軍が圧倒的な爆撃による攻撃に頼る時代は終わりつつあることなのかもしれない。そうした作戦よりも、アメリカはかつての消耗戦のような泥沼の戦いに備えるべきだろう。

「米軍には、自分たちは一点集中型の攻撃と軍事力による『衝撃と畏怖』が敵に影響を及ぼし得るという思い込みが今もある。実際はそうではないのに」。米海軍分析センターの上級科学研究員であるマイケル・コフマンは、将来の戦争に備える上での現在の米陸軍の発想をそう語る。

一方で現実は、ドローンのような機械の自動操作による戦い方が空以外の戦場にも広まっていく可能性が高い。歩兵部隊の将校であるショーは、今後はより弱小な軍がアメリカに倣って、地上や海上に無人の車両や船舶を配備していくと予想する。

「空でできることは地上でも、ひいては海上でもできるようになる」とショーは言う。「これらの無人システムは安価だから今後どんどん広まっていくだろうし、小型化も進んでいくだろう」

米国防総省の計画立案者たちは、既にその方向で動いている。マーク・エスパー前国防長官は、ドナルド・トランプ前大統領が掲げた米海軍増強案「355隻体制」を達成するため、無人船舶の研究と設計に多額の資金を投じた。バイデン政権が艦隊の規模と構成についてどう構想しているかはまだ不明だが、海軍と海兵隊は今年3月、無人システムの活用に向けた工程表を発表した。

こうしたなか、無人航空機はその殺傷能力を増しつつある。ショーは、ドローンは今後ますます「破壊的なパンチ力を持つ空飛ぶ武装車両」のようになっていくだろうと指摘する。

ドローンを破壊するのが難しくなっていく一方で、戦場監視システムもまた安価になりつつある。つまり、地上部隊の殺害はこれまで以上に容易になる可能性がある。長年迷彩柄のフェイスペイント一辺倒だった米陸軍も、今後は敵に見つかって殺されないようにするための新たな方法を考えなければならない。

これがアメリカ式の機動戦にとって新たな課題となっている。ロシアなどがレーダー機能を大幅に向上させているため、20年にわたりイラクやアフガニスタンで戦ってきた米軍にとっては標準的な交信手段のFM通信でさえ再考が必要だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:戦闘で労働力不足悪化のロシア、インドに照

ワールド

アングル:フロリダよりパリのディズニーへ、カナダ人

ビジネス

NY外為市場=ドル横ばい、米CPI受け 円は週間で

ビジネス

米国株式市場=3指数が週間で下落、AI巡る懸念継続
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    機内の通路を這い回る男性客...閉ざされた空間での「…
  • 9
    中国の砂漠で発見された謎の物体、その正体は「ミサ…
  • 10
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中