最新記事

自殺

コロナ禍の2020年アメリカで自殺減少、その理由とは？

2021年4月15日（木）18時30分
松丸さとみ

自殺を考えた人は増加したが、それでも自殺者は減っていた...... PeopleImages-iStock

＜ここ20年ほど自殺率が増加傾向にあった米国では、2020年には自殺した人の数が前年より減少したことが明らかになった。その理由とは......＞

自殺者数は5.6％減少し、4万4834人に

2020年は世界的に新型コロナウイルス感染症が猛威を振るい、ソーシャル・ディスタンス（対人距離）の確保や外出規制など、これまでにない過ごし方を余儀なくされた人も少なくなかった。日本では、リーマンショック後の2009年以来11年ぶりに自殺者数が増加し、コロナが影響したのではないかと考えられている。

一方で、ここ20年ほど自殺率が増加傾向にあった米国では、2020年には自殺した人の数が前年より減少したことが明らかになった。死因順位では、最も多かった心疾患、がんに続き、新型コロナウイルスが新たに3位に浮上したこともあり、自殺は前年の10位から11位へと後退した。

米国疾病予防管理センター（CDC）が米国医師会雑誌（JAMA）に発表した暫定値によると、2020年の死者数そのものは、前年から17.7％増加した（年齢調整した数字は15.9％）。多くの死因で死者数が増えたが、自殺で亡くなった人の数は、2019年の4万7511人から2020年は4万4834人となり、5.6％の減少だった。

米国自殺防止財団（AFSP）によると、今回の暫定値では、自殺者の年齢や性別、人種、経済状況といった細かいデータがまだ出ておらず、コロナ禍でなぜ自殺者が減ったのかは、今のところはっきりした理由は不明だという。

AFSPはまた、自殺は一般的に、人からの孤立や、気分の落ち込み、不安、経済的なストレス、自殺の手段を入手できるか否かなどが複雑に絡み合った結果だと説明している。さらに、新型コロナの精神面への影響は、長期的であると考えられるため、自殺に対する影響も、今後1年以上たってから表れてくる可能性もあると警告している。

自殺を考えた人は増加、それでも自殺者が減った要因は

2020年はコロナ禍だったこともあり、米国での自殺者数は、増加すると懸念されていた。CDCが昨年6月に行った自己報告形式の調査で、精神面で苦しんでいる人や、自殺を考えた人が増えたことが示されたためだ。

同調査に回答した人のうち、うつ、不安、トラウマ、その他ストレス関連の障害など、精神面で何かしらの問題を抱えている人の割合は、40.9％に達した。2019年第2四半期の調査と比べると、不安症の症状を訴えた人は3倍、うつ病の症状を訴えた人は4倍に上った。

また、過去30日間に自殺を真剣に考えた人の割合は10.7％となり、2018年のおよそ倍となった。とりわけ、若年層では25.5％、家族などの介護をしている人では30.7％と割合が高かった。

次のページ災害などでは一致団結して支え合うフェーズがある
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米ＣＢ消費者信頼感、10月は6カ月ぶり低水準　雇用
2025.10.29

ワールド

イスラエル首相、ガザへ「強力な」攻撃指示　ハマスの
2025.10.29

ワールド

米テキサス州、鎮痛剤「タイレノール」製造2社提訴　
2025.10.29

ワールド

米中首脳、フェンタニル規制条件に関税引き下げ協議へ
2025.10.29
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：高市早苗研究
特集：高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号（10/28発売）

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」にSNS震撼、誰もが恐れる「その正体」とは？
  • 2
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大ショック...ネットでは「ラッキーでは？」の声
  • 3
    楽器演奏が「脳の健康」を保つ...高齢期の記憶力維持と認知症リスク低下の可能性、英研究
  • 4
    コレがなければ「進次郎が首相」？...高市早苗を総理…
  • 5
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦…
  • 6
    「ランナーズハイ」から覚めたイスラエルが直面する…
  • 7
    「何これ？...」家の天井から生えてきた「奇妙な塊」…
  • 8
    「死んだゴキブリの上に...」新居に引っ越してきた住…
  • 9
    【クイズ】開館が近づく「大エジプト博物館」...総工…
  • 10
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ？
  • 3
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した国は？
  • 4
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 5
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収＝水…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 10
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大シ…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ？
  • 4
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 9
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中