最新記事

シリア

アサド政権が越えてはならない「一線」を越えた日

THE ARROW’S PATH

2021年3月18日(木)18時00分
ジョビー・ウォリック(ジャーナリスト)

もう1つのチームは、土壌のサンプルとロケット弾の残骸を収集する作業に取り掛かった。

調査を開始して2日目、東グータ地区で重要な発見があった。2つの着弾場所――ある建物の屋上と野外の地面――に、ロケット弾の大きな残骸が残っていたのだ。

野外の着弾場所は地面が軟らかく、ロケット弾の一部が地中に埋まっていて、着弾したときの状態をとどめているように見えた。調査団は防護服姿で現場に接近して、金属の破片をいくつか回収して証拠品用の袋に収納し、大きくて運び出せない部品に関しては環境サンプルを採取した。

セルストロムらがこの地区に入るより前の段階で、いくつかの国の政府と数十人の専門家が現場のビデオ映像を基に、この攻撃では神経ガス、具体的にはサリンが使用されたと結論付けていた。調査団が回収したサンプルは、そうした見方を裏付ける決め手になった。のちに2つの別々の研究機関がサンプルを分析したところ、高品質のサリンが使用されたことが分かったのだ。では、ロケット弾はどこから飛んできたのか。

誰かが空高く矢を放ち、その矢が遠くの地面に突き刺さったとする。この場合、突き刺さっている矢の軸の方向を基に、矢が放たれたときに射手がどこにいたかを計算できる。調査団はそれと同じ作業を行った。

調査団が野外で発見したロケット弾は、先端部が地面に突き刺さっていて、尾部が外に突き出していた。調査団がまとめた報告書によれば、ロケット弾は「方位角105度から東南東に向けて」発射されたという。つまり、北西方向から飛来したということだ。そこに位置するのは、政府軍の支配地域である。

ダマスカス郊外で多くの人命を奪った攻撃の背後に誰がいたのか。セルストロムは、その結論を下すよう求められたわけではなかった。とりわけシリア政府側からは、そうした判断を示さないよう求められていた。それでも、誰が黒幕かを一言も名指しすることなく、科学者としてのやり方で明確な告発を発した。

セルストロムが見いだした「矢」は、アサド大統領に仕えるシリア軍部隊を直接指し示していた。

20250225issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年2月25日号(2月18日発売)は「ウクライナが停戦する日」特集。プーチンとゼレンスキーがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争は本当に終わるのか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米バークシャー、24年は3年連続最高益 日本の商社

ワールド

トランプ氏、中国による戦略分野への投資を制限 CF

ワールド

ウクライナ資源譲渡、合意近い 援助分回収する=トラ

ビジネス

ECB預金金利、夏までに2%へ引き下げも=仏中銀総
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 5
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中