最新記事

ワクチン

新型コロナワクチン開発「ビオンテック 」の創業者夫妻はトルコ系移民で注目集まる

2020年11月13日（金）17時00分
モーゲンスタン陽子

BioNTech創業者夫妻　　BioNTech社ホームページより

＜新型コロナウイルスのワクチン開発成功と発表したドイツの「バイオンテック」社の創業者夫婦はトルコ系移民家庭出身で、そのことも話題になっている......＞

新型コロナウイルスのワクチン開発成功（90％以上の人の感染を防ぐことができると発表）のニュースにドイツが沸いている。イエンツ・シュパーン保健相が、約10か月という驚異的な速さでパンデミック終焉の可能性が見えてきたこと、またその立役者がドイツ企業であることを非常に誇らしい面持ちで発表した。「今週２つ目のすばらしいニュース」と報じる報道機関もあった。

移民の成功物語

１つ目のすばらしいニュースとはアメリカ大統領選でのバイデン氏が当選を確実にしたことだ。ドイツでのバイデン氏の評価は非常に高い。ドイツ公共放送連盟ARDの調査によると、10人中9人がバイデン氏当選を「好ましい」「非常に好ましい」と考えている。

また、移民家庭出身である副大統領選出のカマラ・ハリス氏についても大きく報じられた。実は、今回ワクチン開発に成功したバイオンテック（bioはドイツ語では「ビオ」だが、社名はここでも「バイオンテック」bye-on-techと発音されている）の創業者はトルコ系移民夫妻である。

夫妻には春頃から注目が集まっていたが、その功績が、移民、とくにトルコ系ドイツ人に対する根強い差別解消につながるのではないかと、こちらの面でも大きな期待が寄せられている。

何世代も埋まらない亀裂

６月以降、アメリカのBLM運動の影響を受け、ドイツでも人種差別や外国人差別に関する議論がさかんに行われてきた。とくに、147万以上の移民（2019統計）、さらにドイツ生まれや一部トルコ系などを加えると約400万人以上ともいわれる最大のコミュニティを形成するトルコ系の人々の抱える問題は、その歴史から見ても格別なものだ。

1961年、ドイツは外国人労働者の募集に関してトルコと協定を締結。その後73年の募集停止までの12年間で約90万人が「ガストアルバイター（ゲストワーカー）」として西ドイツに移住した。73年以降は、ドイツ国内にいるトルコ人の家族らがやってきた。

あくまでも一時的な労働力招聘と考えられていた計画だが、人間の人生の数年を都合よく切り取れるはずがない。トルコ人たちはやがてドイツに根づき、ドイツ生まれの二世、三世が育っていった。しかしながら、大量にやってきた労働者への反発も強く、ドイツ社会とトルコ人コミュニティとの間の亀裂は2020年の今でも深いままだ。今年２月にも、ハーナウ市で外国人、とくにトルコ系を標的とした銃乱射事件があり、多数の犠牲者が出た。

次のページガストアルバイターの息子から医学教授へ
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イラン、米国との交渉を否定　国連大使「唯一の言語は
2026.03.04

ワールド

トランプ氏、米軍は「永遠に」戦争可能　大勝利に万全
2026.03.04

ワールド

トランプ氏、イランは協議望むも「すでに手遅れ」　指
2026.03.04

ワールド

中東紛争4日目、攻撃広がり犠牲増加　想定以上に作戦
2026.03.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプのイラン攻撃
特集：トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号（3/ 3発売）

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁､会社都合の解雇､帰国後も続く苦境
  • 2
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 3
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び率を記録した「勝因」と「今後の課題」
  • 4
    核合意寸前、米国がイラン攻撃に踏み切った理由
  • 5
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 6
    人気の女性インフルエンサー、「直視できない」すご…
  • 7
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 8
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 9
    イランへの直接攻撃は世界を変えた...秩序が崩壊する…
  • 10
    「日本食ブーム」は止まらない...抹茶、日本酒に「あ…
  • 1
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 2
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 3
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 4
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 7
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 8
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 9
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 10
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 8
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中